売上高・経常利益・ROEを勘案した業績連動役員報酬
FY2017に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載は2026-05-29。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
- FY2025前進有価証券報告書
「① 基準交付株式数 基準交付株式数は、2026年度の事業年度（2026年１月１日から2026年12月31日）に係る当社の中期経営計画のＲＯＥ（自己資本利益率）の目標値である12％の達成状況により、以下表Ａで定める業績評価ランクに基づき、対象役員の役位に応じて以下表Ｂのとおり定めます。」
業績連動型株式報酬について、2026年度のROE目標12％、評価ランク、役位別の基準交付株式数及び在任期間比率による算定方法を具体化した。2025年度ROE実績は14.4％でBランクとなった。 - FY2024前進有価証券報告書
「① 基準交付株式数 基準交付株式数は、2025年度の事業年度（2025年１月１日から2025年12月31日）に係る当社の中期経営計画のＲＯＥ（自己資本利益率）の目標値である12％の達成状況により、以下表Ａで定める業績評価ランクに基づき、対象役員の役位に応じて以下表Ｂのとおり定めます。」
業績連動型株式報酬を具体化し、2025年度のROE目標12％を基準に業績評価ランクと交付株式数を決定する仕組みを開示した。2024年度のROE実績は14.0％で、業績評価ランクはBランクとなった。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、連結売上高成長率の当事業年度の実績は21.1％であり、連結経常利益率は目標4.0％に対し、当事業年度の実績は7.1％であります。」
業績連動報酬の指標について、2022年度の連結売上高成長率21.1％及び連結経常利益率7.1％（目標4.0％）を開示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社は、2021年２月12日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容についての決定に関する方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、予め決議する内容について報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。」
取締役の個人別報酬の決定方針を2021年2月12日の取締役会で決議し、報酬委員会への諮問・答申を経る手続を明示した。業績連動指標については、連結売上高成長率26.0％、連結経常利益率6.0％（目標4.0％）の実績も開示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「業績連動報酬の算定に係る指標は、連結売上高成長率及び連結経常利益率等であり、会社の成長性及び収益状況を示す客観的数値であることから、当該指標を選択しております。なお、当事業年度における連結売上高成長率は△6.8％であり、連結経常利益率の目標４％以上に対し、実績は4.2％であります。」
売上高成長率及び経常利益率を業績連動報酬の指標とする方針を継続し、2020年度の売上高成長率と経常利益率の実績を開示した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「また、業績連動報酬は、売上高成長率及び経常利益率等の水準を勘案して決定しております。」
業績連動報酬の算定要素について、前回までの売上高・経常利益の目標達成率及びROEから、売上高成長率及び経常利益率等の水準へ表現が変わった。 - FY2017初出有価証券報告書
「役員報酬は、各事業年度における業績の向上並びに中長期的な企業価値の増大にむけて職責を負うことを考慮し、定額報酬と業績連動報酬とで構成しております。また、業績連動報酬は、売上高目標達成率、経常利益目標達成率及び株主資本利益率（ＲＯＥ）の水準を勘案して決定しております。」
役員報酬を定額報酬と業績連動報酬で構成し、業績連動部分の算定に売上高目標達成率、経常利益目標達成率及びROEを用いる方針を明示している。