売上総利益率低下・販管費増加による減益
FY2020-Q1に初出。19回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「売上総利益 6,813,968 7,613,236 販売費及び一般管理費 4,523,436 4,699,678 営業利益 2,290,531 2,913,558」
前年同期比で売上総利益と営業利益が増加し、販売費及び一般管理費の増加を吸収して利益が改善した。 - 2026-04-10対処業績予想の修正
「価格転嫁や経費削減など適正な利益確保に向けた前期からの取り組みが徐々に浸透し」
価格転嫁と経費削減の取り組みが浸透し、営業利益、経常利益および親会社株主に帰属する中間純利益が公表値を上回った。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「売上総利益 5,750,146 6,813,968 販売費及び一般管理費 4,147,076 4,523,436 営業利益 1,603,070 2,290,531」
前年同期比で売上総利益と営業利益が増加し、販売費及び一般管理費の増加を吸収して利益が改善した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方、前期に計上した採算性の高い自社開発品（超精密塗布装置）の大口受注の反動減を挽回できず、また、国内の競争激化による粗利益率の低下に加え、人件費、減価償却費等の経費の増加により減益となりました。」
高採算品の大口受注反動に加え、国内競争激化による粗利益率低下、人件費・減価償却費等の経費増加が減益要因となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益 10,060,373 8,691,858 販売費及び一般管理費 5,886,063 6,351,016 営業利益 4,174,309 2,340,842」
前年同期比で売上総利益が減少し、販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益が大幅に減少しており、利益率低下と固定的費用負担による下押しが続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益 7,282,128 5,750,146 販売費及び一般管理費 3,916,394 4,147,076 営業利益 3,365,733 1,603,070」
前年同期比で売上総利益が減少し、販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益も大幅に減少した。売上高の減少と利益率低下・固定的費用の負担が利益を下押しする状態が確認された。 - FY2023-Q3増収・減益有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は584億99百万円（前年同期比5.9％増）、経常利益は40億82百万円（前年同期比13.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は28億41百万円（前年同期比11.0％減）となりました。」
売上高が増加する一方、経常利益および親会社株主に帰属する四半期純利益は減少した。損益計算書では売上総利益率の低下、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上が確認できる。 - FY2023-Q1増収増益継続有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は238億79百万円（前年同期比38.7％増）、経常利益は22億55百万円（前年同期比77.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億８百万円（前年同期比77.3％増）となりました。」
前年度の減収減益からの回復が続き、売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅に増加した。 - FY2022-Q3増収増益継続有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は552億15百万円（前年同期比25.5％増）、経常利益は47億24百万円（前年同期比63.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は31億93百万円（前年同期比65.5％増）となりました。」
前年度にみられた減収・利益減少からの回復が続き、第3四半期累計期間では売上高・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅に増加した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は371億62百万円（前年同期比29.4％増）、経常利益は30億６百万円（前年同期比64.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億21百万円（前年同期比66.7％増）となりました。」
第2四半期連結累計期間は増収増益となり、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で大幅に増加した。 - FY2022-Q1増収増益による利益回復有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は172億16百万円（前年同期比32.4％増）、経常利益は12億68百万円（前年同期比88.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億50百万円（前年同期比89.2％増）となりました。」
前年度にみられた減収・利益減少から、当第1四半期は増収増益に転じ、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益が大幅に増加した。 - FY2021粗利率改善も販管費増加で減益有価証券報告書
「売上総利益率は改善したものの、減収に伴う売上総利益の減少をカバーできず、販管費も前期比増加したことなどにより、売上総利益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも前連結会計年度より減少いたしました。」
売上総利益率は改善した一方、減収による売上総利益の減少と販管費の前年度比増加により、各利益が前年度を下回った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は売上高の減少に加え、人件費や減価償却費が増加し販売費及び一般管理費が高止まりしたことにより、17億96百万円（前年同期比26.3％減）となりました。」
日本セグメントでは、売上高の減少に加え、人件費・減価償却費の増加と販管費の高止まりが利益の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は売上高の減少に加え人件費や減価償却費が増加し、販売費及び一般管理費が高止まりしたことにより、11億42百万円（前年同期比35.6％減）となりました。」
日本セグメントでは、売上高の減少に加え、人件費・減価償却費の増加と販管費の高止まりが利益の下押し要因として引き続き記載されている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「セグメント利益は売上高の減少に加え人件費や減価償却費が増加し、販売費及び一般管理費が高止まりしたことにより、３億49百万円（前年同期比49.9％減）となりました。」
日本セグメントでは売上高減少に加え、人件費・減価償却費の増加と販管費の高止まりにより、セグメント利益が前年同期比49.9％減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「利益面については、売上総利益、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益とも売上高同様、過去最高となりましたが、売上総利益率の低下および販管費及び一般管理費の増加により、営業利益以下の各利益の伸長率は低下しました。」
各利益は過去最高となった一方、売上総利益率の低下と販管費増加により利益の伸長率が低下したと記載している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「一方、経常利益につきましては、売上高総利益率の低下に加え、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上などにより34億68百万円（前年同期比10.2％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は23億94百万円（前年同期比10.3％減）となりました。」
売上高が増加する一方、売上高総利益率の低下、販管費の増加、為替差損の計上などにより、経常利益は前年同期比10.2％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は10.3％減となり、前四半期の経常利益微増から減益へ変化した。 - FY2020-Q2増収・経常利益微増・純利益減有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、372億13百万円（前年同期比23.6％増）となりました。経常利益につきましては、25億27百万円（前年同期比0.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億20百万円（前年同期比0.4％減）となりました。」
売上高は大幅に増加し、経常利益は微増となった一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「一方、経常利益につきましては、売上高総利益率の低下に加え、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上などにより８億92百万円（前年同期比20.5％減）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は５億76百万円（前年同期比19.2％減）となりました。」
売上総利益率の低下、販売費及び一般管理費の増加、為替差損の計上が経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として初めて独立したテーマとして現れた。