広告戦略の売上総利益率重視への転換
FY2017-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2023-Q2。
ジーイエットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2023-Q2前進有価証券報告書
「販売促進においても、新商品の認知度向上と売上拡大を目的とした「ＣＥＤＡＲ ＣＲＥＳＴプレゼントキャンペーン」を株式会社チヨダと合同にて実施いたしました。」
販促媒体の見直し・デジタル活用に加え、親会社の株式会社チヨダとのＣＥＤＡＲ ＣＲＥＳＴ合同キャンペーンを実施した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「販売促進においては、モバイル・ＬＩＮＥ会員様ご優待セールやＳＮＳを活用したキャンペーンのほか、親和性の高い「ウェア」と「シューズ」の合同販促を、株式会社チヨダと当社のオンラインストアも含めた全店舗で意欲的に行うことにより、グループシナジー効果による相互送客を図り、客数の回復に努めました。」
販促媒体の見直し・デジタル活用を、ウェアとシューズの合同販促、チヨダとの全店舗・オンラインストア間の相互送客へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「チヨダグループ内全店舗、及びＥＣサイト間で相互送客を図り、シナジー効果を生み出す合同販促を実施するなど意欲的にプロモーションを展開し」
販促媒体の見直しを、グループ全店舗とECサイト間の相互送客を含む合同販促へ広げた。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「販促面においては、従来の新聞折込チラシによるリアル店舗への集客に加え、商品のターゲット層とユーザー層がマッチする広告媒体を選定したデジタル広告を活用し、リアル店舗とオンラインストア、双方の集客を高める販売促進活動を行い、売上回復に努めました。」
販促媒体の見直しを、ターゲット適合型のデジタル広告による店舗・オンラインストア双方の集客として継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「販促面においては、従来の新聞折込チラシによるリアル店舗への集客に加え、商品のターゲット層とユーザー層がマッチする広告媒体を選定したデジタル広告を活用し、リアル店舗とオンラインストア、双方の集客を高める販売促進活動を行い、売上回復に努めました。」
販促媒体の見直しが、紙媒体の削減だけでなく、商品ターゲットとユーザー層の適合を重視したデジタル広告の活用へ具体化された。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「経費面におきましては、店舗数の減少に加え、新型コロナウイルス感染症拡大防止の観点からチラシによる来店促進を自粛したことから販売費を中心に前年を下回り、販売費及び一般管理費は前年同四半期比24.6％減となりました。」
販促媒体の見直し・整理の一環として、感染症拡大防止のためチラシによる来店促進を自粛した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、商品の絞込みに伴い商品プロモーションを集中させるとともに、販促媒体の見直し、販売促進策の整理などを通じて、店舗のリブランディングに取り組みます。」
広告戦略は、粗利率重視や媒体削減の記載から、商品プロモーションの集中、販促媒体の見直し、店舗リブランディングへ再整理された。 - FY2019再定義有価証券報告書
「新聞広告を主な販促媒体とし、折込チラシを大幅に削減した事による客数の減少」
粗利率重視への広告戦略転換として記載されていた施策から、新聞広告を主媒体とし折込チラシを削減する施策へ変化し、客数減少との関係が記載された。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面につきましては、第３四半期から広告戦略等を売上総利益率重視に転換したことにより、売上総利益率は前年同期比で2.6ポイント増となりました。」
第3四半期からの粗利率重視への転換が通期にも反映され、売上総利益率が前年同期比2.6ポイント改善した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「利益面につきましては、第３四半期から広告戦略等を売上総利益率重視に転換したことにより、売上総利益率は前年同期比で1.2ポイント増となりました。」
第3四半期から広告戦略等を粗利率重視へ転換し、前年同期比1.2ポイントの粗利率改善につながったと記載した。