値引き販売増加による売上総利益率の低下
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
ジーイエットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「店舗閉鎖に伴う在庫整理及び商品評価基準の見直しや、暗号資産評価損の影響により売上総利益率は9.9ポイント減少し、37.6％となりました。」
在庫整理・商品評価基準の見直しと暗号資産評価損の影響により、売上総利益率が前期比9.9ポイント低下して37.6％となった。 - 2026-04-14悪化業績予想の修正
「営業利益につきましては、在庫の消化促進を目的とした値引き販売の影響に加え、原価計上内容の精査を踏まえた会計処理の影響により売上総利益率が低下いたしました。また、棚卸資産評価に関する見積りの見直しの影響により売上総利益が減少したことから、営業利益は前回発表予想と実績値の間に△344百万円の差異が生じました。」
在庫消化を目的とする値引き販売、会計処理及び棚卸資産評価の見積り見直しにより、売上総利益率の低下が実績値に表れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「閉店セールによる在庫処分及びキャリー品の消化促進のための値下げ販売の影響により、売上総利益率は0.9ポイント減少し、47.5％となりました。」
閉店セール、キャリー品の消化促進、値下げ販売により、売上総利益率は前期比0.9ポイント低下して47.5％となった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「無駄な売価変更を抑制し、粗利率向上を図ります。」
売価変更の抑制によって粗利率向上を図る方針を継続しているが、本 filing では粗利率の改善実績は明示していない。 - FY2024対処有価証券報告書
「エネルギー価格・原材料価格の高騰や円安の常態化により仕入価格は上昇しましたが、売価変更抑制により売上総利益率は0.4ポイント上昇し、48.4％となりました。」
仕入価格上昇の環境下でも売価変更抑制により粗利率が前年から0.4ポイント改善し、48.4％となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「在庫管理を徹底することにより、過剰な売価変更を抑制し粗利率の改善に努めましたが、秋冬商品の販売が伸びず、当第３四半期累計期間における粗利率に関しては、前年同期比0.2ポイント増に止まりました。」
在庫管理による過剰な売価変更の抑制により、粗利率は前年同期比0.2ポイント改善した。ただし秋冬商品の販売不振により改善幅は限定的だった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また仕入と在庫計画の徹底管理による過剰な売価変更の削減、及びプライベートブランドでの機能性商品の開発を積極的に行い、粗利率の改善に努めましたが、完全閉店セールの影響により、粗利率に関しては、前年同期比0.1ポイント増に止まりました。」
仕入・在庫管理と機能性PB商品の開発により粗利率改善を進め、粗利率は前年同期比0.1ポイント増となった。ただし完全閉店セールの影響により改善幅は限定的だった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の減少、及び粗利率の低下に伴い、売上総利益は前年同四半期比8.7％減となりました。」
粗利率の低下が実際に記載され、売上総利益も前年同期比8.7％減となった。値引き・仕入原価等による粗利率低下リスクへの状況は悪化した。 - FY2023対処有価証券報告書
「急激な為替変動や原材料費・エネルギー価格の高騰により仕入原価は上昇しましたが、売上総利益率は0.1ポイント上昇し、48.0％となりました。」
為替・原材料費・エネルギー価格の上昇で仕入原価が増加する環境下でも、売上総利益率は前年から0.1ポイント上昇し48.0％となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また売上総利益率は0.9ポイント下降し47.9％となりました。主に、売上高の減少に加え、原材料費や海外での人件費高騰による仕入原価の上昇などによります。」
粗利率が47.9％へ0.9ポイント低下し、原材料費や海外人件費の高騰による仕入原価上昇が要因として記載された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の回復、売上総利益率の改善に伴い、売上総利益は前年同四半期比122.1％となりました。」
売上高の回復と売上総利益率の改善により、売上総利益が前年同期比122.1％となったと記載している。 - FY2021対処有価証券報告書
「売上総利益率は商品供給リードタイム短縮による仕入コントロール、売価変更の抑制により、前年同期比1.7ポイント増となりました。」
商品供給リードタイム短縮、仕入コントロール、売価変更抑制により、粗利率は前年同期比1.7ポイント改善した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「売上高が低水準となったことにより、売上総利益も大幅な減少となりましたが、売上総利益率は商品供給リードタイム短縮による仕入コントロール、売価変更の抑制により、前年同四半期比2.4ポイント増となりました。」
売上高・売上総利益は減少したものの、商品供給リードタイム短縮による仕入コントロールと売価変更抑制により、売上総利益率は前年同期比2.4ポイント改善した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高が低水準となったことにより売上総利益も大幅な減少となりましたが、売上総利益率は商品供給リードタイム短縮による仕入コントロール、チラシ投函の削減による売価変更を抑制し、前同四半期より2.0ポイント改善しました。」
売上高と売上総利益は減少したものの、仕入コントロールと売価変更の抑制により、売上総利益率は前年同四半期比2.0ポイント改善した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、売上高の大幅な減少に伴い、売上総利益も大幅な減少となりましたが、売上総利益率はほぼ前年並みとなりました。」
売上総利益額は大幅に減少したものの、売上総利益率は前年並みとなり、利益率低下は抑えられたと記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また売上総利益率は1.4ポイント下落し47.1％となりました。滞留在庫の早期処分に加え、天候不順により季節商品の値引き販売が大きくなったこと、通期で594百万円の商品評価損を売上原価に計上したことなどが影響しました。」
滞留在庫処分、季節商品の値引き販売、商品評価損594百万円により、売上総利益率が前年から1.4ポイント低下した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、商品改革に伴い、滞留在庫の早期処分に加え、新たな滞留在庫を残さないよう適切な値下げにより積極的な売り切りを進めた結果、売上総利益率は前年を下回りました。」
滞留在庫の処分と積極的な値下げ販売により、売上総利益率が前年を下回ったと記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、商品改革に伴い、滞留在庫の早期処分に加え、新たな滞留在庫を残さないよう適切な値下げにより積極的な売り切りを進めた結果、売上総利益率は前年を下回りました。」
滞留在庫処分と積極的な値下げ販売により、売上総利益率が前年を下回った。値引き販売による利益率低下が継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益率は3.2ポイント下落し48.5％となりました。値入率の改善はあったものの、通期で888百万円の商品評価損を売上原価に計上したこと、天候不順により季節商品の値引き販売が大きくなったことなどが影響しました。」
値入率は改善したものの、商品評価損888百万円と季節商品の値引き販売により、売上総利益率が前年同期比3.2ポイント低下し、値引き・評価損による利益率低下が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んでいるものの、天候要因により季節商品の立ち上がりが遅れ、値引き販売を当初計画以上に実施した結果、売上総利益率は前年同四半期比においてほぼ横ばいに留まりました。」
商品調達改革は進んでいるものの、計画以上の値引き販売により、前年同期比で改善していた売上総利益率がほぼ横ばいにとどまった。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んだことにより、売上総利益率は前年同四半期比において0.6ポイントの改善をしたものの、減収の影響により、売上総利益額は前年を大幅に下回りました。」
商品調達改革により売上総利益率は前年同期比0.6ポイント改善した一方、減収により売上総利益額は大幅に下回った。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んだことにより、売上総利益率は前年同四半期水準で推移したものの、減収の影響により、売上総利益額は前年を大幅に下回りました。」
商品調達改革の進展により粗利率は前年同期水準を維持したが、粗利額は減収の影響で大幅に下回った。 - FY2018対処有価証券報告書
「また、生産地を見直すことで低価格・高粗利を実現しました。商品調達改革が進んだことにより値入率が改善し、売上総利益率は前年同期比で3.1ポイント上昇しました。」
生産地の見直しと商品調達改革により値入率が改善し、売上総利益率が前年同期比3.1ポイント上昇した。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んだことにより値入率が改善し、売上総利益率は前年同期比で3.9ポイント上昇しました。」
商品調達改革による値入率改善により、売上総利益率が前年同期比3.9ポイント上昇した。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んだことにより値入率が改善し、売上総利益率は前年同四半期比で5.2ポイント増となりました。」
商品調達改革による値入率改善により、売上総利益率が前年同四半期比5.2ポイント上昇し、粗利率低下リスクへの対処効果を記載している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「利益面につきましては、商品調達改革が進んだことにより値入率が改善し、売上総利益率は前年同四半期比で5.4ポイント上昇しました。」
商品調達改革の進展により値入率が改善し、売上総利益率が前年同四半期比5.4ポイント上昇した。 - FY2017対処有価証券報告書
「利益面につきましては、第３四半期から広告戦略等を売上総利益率重視に転換したことにより、売上総利益率は前年同期比で2.6ポイント増となりました。」
粗利率重視への広告戦略転換を継続し、通期の売上総利益率は前年同期比2.6ポイント増となった。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「利益面につきましては、第３四半期から広告戦略等を売上総利益率重視に転換したことにより、売上総利益率は前年同期比で1.2ポイント増となりました。なお、第３四半期のみの前年対比におきましては、4.0ポイント改善し、当第３四半期累計期間における売上総利益率を引き上げました。」
値引き販売等による粗利率低下が続いていた状態から、広告戦略を粗利率重視へ転換し、累計粗利率が前年同期比1.2ポイント改善した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面につきましては、競争優位を獲得するための値引き販売増加等により、売上総利益率は前年同期比で0.2ポイント減となりました。」
値引き販売の増加等により、売上総利益率が前年同期比で低下した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、競争優位を獲得するための値引き販売増加により、売上総利益率は前年同四半期比で0.4ポイント減となりました。」
競争優位獲得のための値引き販売増加と、粗利率0.4ポイント低下を実績として記載。