円高・為替変動による業績および純資産への影響
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
VTホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに38社。
- FY2026対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 10 1,867」
在外営業活動体の換算差額は前期の10百万円から1,867百万円へ増加し、為替換算によるプラス影響が拡大した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 107 847」
在外営業活動体の換算差額は前年同期のマイナス107百万円から847百万円となり、為替換算による影響がマイナスからプラスへ変化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 1,775 10」
在外営業活動体の換算差額は前期の17億75百万円から10百万円へ縮小した。また、当年度は為替差損25百万円を計上している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 38 1,107」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の38百万円から1,107百万円となり、為替換算によるプラス影響が拡大した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 394 1,214」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の394百万円から1,214百万円となり、為替換算によるプラス影響が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 110 38」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の110百万円から38百万円となり、前年同期比でプラス影響が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 125 216」
在外営業活動体の換算差額は前年同期のマイナス1億25百万円から当第2四半期累計期間は2億16百万円となり、為替換算によるマイナス影響からプラスへ改善した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 68 394」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の68百万円から394百万円となり、為替換算によるプラス影響が拡大した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 533 110」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の533百万円から当第3四半期累計期間は110百万円となり、為替換算によるプラス影響が縮小した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 281 △ 125」
在外営業活動体の換算差額は前年同期の2億81百万円から当第2四半期累計期間はマイナス1億25百万円となり、為替換算による影響が悪化した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 － 277」
当年度は為替差益277百万円を計上し、前年の為替差損221百万円から為替損益が改善している。また、在外営業活動体の換算差額も前年のマイナス500百万円から1,064百万円となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 4 533」
在外営業活動体の換算差額は前年同期のマイナス4百万円から当第3四半期累計期間のプラス533百万円となり、為替換算によるマイナス影響が改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △512 281」
前年同期の在外営業活動体の換算差額マイナス5億12百万円に対し、当第2四半期累計期間は2億81百万円となり、為替換算によるマイナス影響が改善した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 500」
当連結会計年度に在外営業活動体の換算差額△500百万円を計上し、海外事業に伴う為替換算のマイナス影響が年間でも確認されている。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「在外営業活動体の換算差額 △ 512」
当第2四半期累計期間に在外営業活動体の換算差額△512百万円を計上しており、海外事業に伴う為替換算のマイナス影響が数値化されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各報告期間において、日本円が豪ドル、ポンドに対して１％円高になった場合に、連結損益計算書の税引前利益に与える影響は以下のとおりであります。」
海外事業に伴う為替変動リスクを引き続き認識し、豪ドル・ポンドに対する1％の円高が税引前利益に与える感応度を開示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 － 225」
前年同期の為替差益165百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差損225百万円を計上した。為替換算調整勘定も前期末の△3百万円から△374百万円となっている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 142」
前年同期の為替差益123百万円に対し、当第2四半期累計期間は為替差損142百万円を計上した。為替換算調整勘定も前期末の△3百万円から△204百万円となっている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 151」
前年同期の為替差益61百万円に対し、当第1四半期累計期間は為替差損151百万円を計上した。為替換算調整勘定も前期末の△3百万円から△272百万円となっている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 165」
前年同期の為替差損54百万円に対し、当第3四半期累計期間は為替差益165百万円を計上している。また、為替換算調整勘定は前期末の△517百万円から65百万円となっている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは、ヨーロッパ、オーストラリア及び南アフリカにおいて、現地子会社による自動車の販売活動及び国内子会社による自動車の輸出入を行なっていることから、当社グループが事業活動を行う地域の為替レートの変動による影響を受けます。」
海外事業の拡大に伴う為替変動リスクを明示し、連結財務諸表では為替換算調整勘定が前期末の△156百万円から△517百万円となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これは主に利益剰余金（3億80百万円）、非支配株主持分（3億16百万円）の増加及び円高による為替換算調整勘定（4億63百万円）の減少等によるものであります。」
円高による為替換算調整勘定の減少を、純資産の変動要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これは主に利益剰余金（7億48百万円）の増加及び円高による為替換算調整勘定（5億30百万円）の減少等によるものであります。」
円高による為替換算調整勘定の減少を、純資産の変動要因として引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これは主に配当金の支払いによる利益剰余金（5億4百万円）の減少及び円高による為替換算調整勘定（2億90百万円）の減少等によるものであります。」
円高による為替換算調整勘定の2億90百万円減少を、純資産減少の要因として記載している。また、為替差損1億65百万円も計上している。