天候不順による販売変動
FY2016に初出。13回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-14。
ヤマノホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より1年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-14顕在化決算
「美容事業では天候不順による来店客数の伸び悩み等により売上高が減少した一方、ライフプラス事業では販路拡大施策等により、売上高及び損益が前年同期から大幅に改善いたしました。」
天候不順による来店客数の伸び悩みが美容事業の減収要因として実績化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「そのほか、消費性向及び商品トレンドの変化により売上高の減少、台風などの気象状況、地震による災害により、売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩み、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
消費性向・商品トレンドの変化、台風・地震等による販売変動リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのほか、消費性向及び商品トレンドの変化により売上高の減少、台風などの気象状況、地震による災害により、売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩み、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
消費性向・商品トレンドの変化、台風・地震等による販売変動リスクを継続して記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「既存店舗では、消費増税や台風・大雨による合同展示販売会への集客影響があったものの、受注商品の引渡促進を図ったこともあり、売上高は前期比0.9％減の微減にとどまりました。」
台風・大雨による合同展示販売会への集客影響が、和装宝飾事業の年間業績要因として実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「既存美容事業での店舗数減少（前年同期比３店舗減）及び台風などの天候不順による客数減（前年同期比4.1％減）があり、売上高は９億72百万円（前年同期比1.0％減）となりました。」
台風などの天候不順による美容事業の客数減が前年同期比4.1％減として実績化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「既存美容事業での店舗数減少（前年同期比２店舗減）及び天候不順等による客数減（前年同期比5.0％減）があり、売上高は４億77百万円（前年同期比0.7％減）となりました。」
天候不順等による美容事業の客数減が前年同期比5.0％減として実績化した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「第２四半期での台風などの天候不順による影響や、スタッフ不足による機会損失等による来店客数減（前年同期比95％）があったこと等により」
台風などの天候不順が美容事業の来店客数減少に影響したことが、前年同期比95％という数値を伴って引き続き示されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「８月から９月にかけて相次ぎ上陸した台風の影響で店舗休業や営業時間短縮が余儀なくされたことによる来店客数減（前年同期比95％）があったこと等により、売上高は９億81百万円（前年同期比4.0％減）となりました。」
従来の気象・災害リスクが、美容事業での台風による店舗休業・営業時間短縮と来店客数減として実際に発生した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「そのほか、消費性向及び商品トレンドの変化により売上高の減少、台風などの気象状況、地震による災害により、売上を見込んでいる時期の業績が伸び悩み、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の暖冬・降雪不足によるウィンター商品販売の変動から、台風や地震を含む一般的な気象・災害リスクとして記載内容が広がった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「主力であるウィンター商戦が降雪不足により不調に終わり、売上高は35億28百万円（前年同期比5.3％減）、セグメント損失は１億84百万円（前年同期はセグメント損失１億68百万円）となりました。」
降雪不足によるウィンター商品の販売不振が発生し、売上減少とセグメント損失の拡大につながった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「スポーツ事業におきましては、年末までの降雪不足によりウィンター商品販売が苦戦し、売上高は25億11百万円（前年同四半期比9.2％減）となり、セグメント損失は１億42百万円（前年同四半期はセグメント損失99百万円）の大幅減となりました。」
年末までの降雪不足によりウィンター商品の販売不振が実際に発生し、売上高が前年同四半期比9.2％減、セグメント損失が拡大した。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「新規店舗では、ドミナント戦略による収益強化を図るとともに、ウィンター商品販売への偏重を是正し、新たな収益モデルの構築を図るため、通年型商品販売の強化を目指しております。」
冬物販売への偏重を是正し、通年型商品販売を強化する方針が示され、天候に左右されやすい販売構成への対処が進められている。 - FY2016初出有価証券報告書
「暖冬によるウィンター関連商品の売上低迷」
暖冬の影響でスポーツ事業のウィンター関連商品の販売が前期比80.7％となったと説明している。