ヤマノホールディングス（7571）・施策削除
ドミナント戦略と通年型店舗による新たな収益モデル構築
FY2017-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2017。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
スポーツ事業の通年型店舗化による収益モデル構築と事業譲渡1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2017削除有価証券報告書
「当社は平成29年３月15日開催の取締役会においてスポーツ事業をＲＩＺＡＰ株式会社へ事業譲渡することを決定いたしました。」
通年型店舗への転換を模索していたスポーツ事業について、事業譲渡を決定し、従来の店舗政策は継続対象から外れることとなった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当四半期においては、通年型商品販売の強化を目指した３店舗の新規出店を実施しており、ウィンター偏重の収益構造から通年型商品を軸にした店舗政策への転換を推進してまいります。」
通年型商品販売の強化を目的に3店舗を新規出店し、ウィンター偏重から通年型商品中心への店舗政策転換を具体化した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「スポーツ事業におきましては、中国地方に１店舗、関東地方に１店舗の新規出店を実施いたしました。新規店舗では、ドミナント戦略による収益強化を図るとともに、ウィンター商品販売への偏重を是正し、新たな収益モデルの構築を図るため、通年型商品販売の強化を目指しております。なお、平成28年９月30日現在の店舗数は１店舗の閉鎖もあり17店舗となっております。」
中国地方と関東地方に計2店舗を新規出店し、通年型商品販売の強化による冬物偏重の是正を具体化した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「ドミナント戦略による収益強化に注力すべく、主力の中国地方に１店舗を新規出店いたしました。中国地方ではウィンター関連商品の販売を主体に店舗展開する中で、新規店舗は通年型店舗とし、新たな収益モデルの構築を目指しております。なお平成28年６月30日現在の店舗数は17店舗となっております。」
中国地方に1店舗を新規出店し、通年型店舗による新たな収益モデルの構築を目指している。