オンラインサイトの利便性向上
FY2019に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-03。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-03前進決算説明資料
「製品発表会に合わせて、アプリ内で特集ページ展開」
製品発表会とアプリ内特集を連動させ、デジタルから店舗送客につなげる施策を具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「販売では、従来のＳＮＳマーケティングに加え、スマホアプリ開発やテレビＣＭ放映など、積極的なプロモーションを展開し、ブランド認知の向上を推進しました。」
オンライン施策をスマホアプリの開発へ具体化し、テレビCMとSNSを組み合わせた顧客接点・販売促進を進めた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「販売では、新たに「公式アプリ」を開始、商品検索やタイムリーな情報発信などが行える環境を整えました。」
オンライン施策を公式アプリの開始へ具体化し、商品検索とタイムリーな情報発信の機能を提供した。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売促進では、テーマを絞った小規模展示会を開催、情報発信に売場やｅコマースを連動させることでヒット商品の育成に取り組みました。」
オンラインサイト単体の利便性向上から、売場・情報発信・eコマースを連動させる販売施策へ具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、既存店の改装やスクラップ＆ビルド、ＥＣを活用した店舗送客、各種顕彰制度などで加盟店の持続的な成長をバックアップしてまいります。」
ECを活用した店舗送客を含むオンラインと店舗の連携施策を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「販売では、ＥＣ注文店舗受取サービスの充実やメディア・インフルエンサー向け製品発表会の規模を拡大し、ＳＮＳを起点とする顧客接点の強化で集客力を高めました。」
EC注文・店舗受取サービスを充実させ、オンラインと店舗を連携する施策を継続・拡張している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、ＥＣ注文で店舗受け取りに限定した無在庫販売を開始して、店舗スペース限界によるお客様のご不便を解消しました。」
EC注文・店舗受け取りによる無在庫販売を継続し、店舗陳列スペースの制約への対応を進めている。 - FY2022前進有価証券報告書
「販売では、ＥＣとリアル店舗の連携強化を図り、キャンプギアの発売から「ＥＣ注文・店舗受取り」限定販売をスタートさせ、加盟店への送客を推し進めました。」
オンラインサイトの利便性向上を、EC注文・店舗受取りによるオムニチャネル施策と加盟店送客へ具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、ネットとリアルの融合として、店舗受取限定のネット販売チャネルを新設、飽和状態の店舗陳列スペースの限界を打破する無在庫販売に挑戦し、加盟店運営のサポート体制を強化しました。」
店舗受取限定のネット販売チャネルを新設し、店舗在庫を持たない販売への取り組みを開始した。 - FY2021前進有価証券報告書
「テレワーク（在宅勤務）の推奨やＷＥＢ会議の活用、展示会等イベント自粛に伴いＷＥＢでの新製品情報配信コンテンツを新設するなど、デジタル化を積極的に推進しました。」
オンライン情報発信やソフトウェア投資を含むデジタル施策を、感染症下の営業・販売活動へ広げている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動により使用した資金は、20億65百万円（前年同期比９億57百万円増）であり、これは主に新規出店等に伴う有形固定資産の取得による支出18億45百万円、ＥＣサイトの開発等に伴う無形固定資産の取得による支出２億22百万円に対し、差入保証金の回収による収入２億25百万円によるものであります。」
ECサイトの開発等に伴う無形固定資産取得に2億22百万円を支出し、オンライン施策への投資を継続した。 - FY2020前進有価証券報告書
「オムニチャネルのClick&Collect型新通販サイトの立ち上げ」
オンラインサイトの利便性向上という従来の投資方針を、Click&Collect型の新通販サイトの立ち上げとして具体化した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当事業年度における設備投資の総額は1,432百万円であり、その内容は自社店舗の建設などで1,356百万円、オンラインサイトの利便性向上やソフトウェアの開発などで76百万円であります。」
オンラインサイトの利便性向上を、ソフトウェア開発とともに設備投資の対象として初めて明示している。