基幹システムの刷新・全事業会社共通化とグループ社員の流動化
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2025前進有価証券報告書
「グループ内において、サッシ、サイディング、木質建材、空調機器工事、省エネルギー商材を業績拡大策のための共通課題として取り組むとともに、調達先や外注先の共有化や工事管理体制の統一化を図ってまいります。業務効率の改善のため、ＡＩを取り入れたシステム開発に着手しました。」
グループ共通商材、調達・外注先共有、工事管理統一に加え、AIを取り入れたシステム開発への着手を明示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年９月期においては、工事管理の効率化を図るため、カメラ等のシステムを利用した遠隔工事管理の方法を首都圏において導入いたしました。また、業務効率の改善のため、ＡＩを取り入れたシステムの検討にも着手しました。」
首都圏でカメラ等を利用した遠隔工事管理を導入し、AIを取り入れた業務システムの検討にも着手した。 - FY2023調達・工事管理の共通化有価証券報告書
「グループ内において、サッシ、サイディング、木質建材、空調機器工事、買取再販事業を業績拡大策のための共通課題として取り組むとともに、調達先や外注先の共有化や工事管理体制の統一化を図ってまいります。」
グループ各社の業務プロセス標準化を、重点商材の共通課題、調達先・外注先の共有化、工事管理体制の統一化へ具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度より新業務システムの導入に伴い、従来「戸建住宅事業」に区分しておりました大物件向けの販売を、「大型物件事業」の商品仕入実績に変更しております。」
新業務システムの導入が実務・セグメント管理に反映され、大物件向け販売の区分変更が行われた。 - FY2019再定義有価証券報告書
「その経営ビジョンに基づき、重点戦略として①新商材への対応、②首都圏・関西圏の物流網の構築、③グループ各社の業務プロセスの標準化、④グループ内の人材交流促進に取り組んでまいります。」
従来の基幹システム刷新・共通化から、物流網、業務プロセス標準化、グループ内人材交流を含む第3次中期経営計画の重点戦略へ整理し直した。 - FY2018前進有価証券報告書
「前期より開発中であった新基幹システムが本年１月から主要な事業会社において稼働し、今後はグループ全体で共通のシステムを使用することにより、業務効率の向上と人件費の削減に努めてまいります。」
新基幹システムが本年1月から主要な事業会社で稼働し、グループ全体への共通化と業務効率向上・人件費削減を進める段階に入った。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「なお、新業務システムについては、本年1月に主要な連結子会社である(株)アベルコに先行導入し、その他の子会社については本年10月の導入を予定しております。先行導入から４ヶ月あまりは、業務処理プロセスの変更等に対する事前対応の不備により、誤発注や想定を上回る人件費等が発生したものの、現時点においては、人件費の抑制および業務効率の改善も図られつつあります。」
基幹業務システムをアベルコへ先行導入し、その他子会社への10月導入予定を明示した。初期障害を経験しつつも、人件費抑制と業務効率改善が進みつつあると説明された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これら減益の主な要因としましては、人件費および業務システム刷新に伴う費用が増加したことによるものであります。」
前期に掲げた業務システム刷新について、当四半期も刷新に伴う費用増加が発生したと説明された。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「これら減益の主な要因としましては、人員の増加や業務システム刷新に伴う販売及び一般管理費が増加したことによるものであります。」
前期に掲げた業務システム刷新について、当四半期には実施に伴う費用増加が発生したと記載され、導入が進んでいることが示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「また来期はグループ力の強化に本格的に取り組んでまいります。そのために、基幹システムを刷新し全事業会社共通化を図ることにより、全グループにおいて業務効率の向上や迅速なお客様対応に努めるとともに、グループ内社員の流動化にも取り組んでまいります。」
来期のグループ力強化策として、基幹システムの刷新・全事業会社共通化、業務効率化、顧客対応迅速化、社員の流動化を掲げた。