業務体制の充実とコスト削減
FY2016-Q3に初出。27回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに6社。
- FY2026-H1販管費増を粗利率改善が吸収有価証券報告書
「損益面につきましては、人件費等の販売費及び一般管理費が前年同期に比べ8.7％増加したものの、売上総利益率が前期比で1.1ポイント増加したことにより、営業利益は17億44百万円と前年同期に比べ１億51百万円（9.5％）の増益」
人件費等の販管費は前年同期比8.7％増加したが、売上総利益率の1.1ポイント改善により営業利益は9.5％増加した。 - 2026-04-30前進決算
「人件費等の販管費が前年同期に比べ8.7％増加したものの、売上総利益率が前期比で1.1ポイント増加したことにより、営業利益は17億44百万円と前年同期に比べ１億51百万円（9.5％）の増益」
販管費の増加を伴いながら、売上総利益率の改善により営業利益が増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、前連結会計年度の21億71百万円から３億60百万円増加して25億31百万円となり、売上高に対する営業利益の比率は前連結会計年度に比べ0.3ポイント増加して2.7％となりました。これは、石材工事や空調工事の好採算物件の増加にともない売上総利益率が上昇したことによります。」
好採算物件の増加と工程・原価管理等を背景に、営業利益率が0.3ポイント上昇して2.7％となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益は、前連結会計年度の119億９百万円から９億93百万円増加して129億３百万円となりました。工程管理や原価管理の徹底に注力した結果、売上総利益率がアップいたしました。営業利益は、前連結会計年度の17億70百万円から４億１百万円増加して21億71百万円となり、売上高に対する営業利益の比率は前連結会計年度に比べ0.3ポイント増加して2.4％となりました。」
工程管理・原価管理の徹底により売上総利益率が改善し、営業利益率も0.3ポイント上昇して2.4％となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、営業利益は人件費等の販管費は増加したものの売上総利益率の改善により、15億70百万円と前年同四半期に比べ２億６百万円（15.2％）の増益」
人件費等の販管費は増加した一方、売上総利益率の改善により営業利益は前年同期比15.2％増となった。 - FY2024-Q1販管費増加も粗利率改善で増益有価証券報告書
「損益面につきましては、営業利益は人件費等の販管費は増加したものの売上総利益率の改善により、６億93百万円と前年同四半期に比べ２億９百万円（43.3％）の増益」
人件費等の販管費は増加した一方、売上総利益率の改善により営業利益は43.3％増加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、営業利益は人件費および物流費等の販管費が増加したことにより、16億49百万円と前年同四半期に比べ32百万円（1.9％）の減益」
人件費・物流費等の販管費増加が、前四半期に続き営業利益を押し下げる要因として示された。 - FY2023-Q1人件費・物流費等販管費増加有価証券報告書
「営業利益は大型物件市場の売上総利益率が低下したことや、人件費および物流費等の販管費が増加したことにより、４億83百万円と前年同四半期に比べ１億56百万円（24.4％）の減益」
人件費・物流費等の販管費増加が営業利益の24.4％減益要因として示された。 - FY2022人件費・物流コスト増による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、前連結会計年度の76億44百万円から17億16百万円増加して93億61百万円となりました。人件費や物流コストが増加したことによります。」
販管費は前期比17億16百万円増加し、人件費・物流コストの増加が利益抑制要因として通期で示された。 - FY2022-Q3販管費増加による利益圧迫有価証券報告書
「営業利益は大型物件市場の売上総利益率が低下したことや、物流費等の販管費が増加したことにより、16億82百万円と前年同四半期に比べ81百万円（4.6％）の減益となりました。」
物流費等の販管費増加が営業利益を押し下げ、従来のコスト抑制方針に対する利益面の変化が示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「営業利益は、前連結会計年度の17億96百万円から１億６百万円増加して19億３百万円となり、売上高に対する営業利益の比率は前連結会計年度に比べ0.2ポイント増加して2.9％となりました。現場管理費などの工事原価の減少によるものであります。」
工事原価の減少により営業利益率が0.2ポイント上昇して2.9％となり、コスト・工程管理の改善が数値に表れた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「増益の主な要因としましては、新型コロナウイルス感染対策として、イベント等の販促活動を自粛したことの影響で販管費が減少したことによるものであります。」
販促活動の自粛による販管費減少が増益要因として説明され、コスト抑制の効果が再確認された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は減少したものの、完成工事高の粗利率が上昇したことや新型コロナウイルスの影響によるイベント等の販促活動の自粛による販管費が減少したことで、利益面については、前年並みとなりました。」
粗利率上昇と販促活動自粛による販管費減少が利益を下支えしたと説明され、コスト管理の効果が継続して示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「増益の主な要因としましては、完成工事高の粗利率が上昇したこと、また、新型コロナウイルスの影響によりイベント等の販促活動を自粛したこと、および経費削減活動を実施したことにより、販売費及び一般管理費が減少したことによるものであります。」
販促活動の自粛と経費削減活動による販売費及び一般管理費の減少が、増益要因として説明された。 - FY2020前進有価証券報告書
「損益面につきましては、大型再開発物件向け建材工事や公共物件向け空調工事などの粗利率が改善したことに加え、経費の継続的な削減努力による販管費の抑制効果はあったものの、売上高の減少が大きく影響したことにより、営業利益は17億96百万円と前連結会計年度に比べ３億67百万円の減益（17.0％減）となりました。」
経費削減努力による販管費抑制効果が通期業績に表れたと説明された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「損益面につきましては、大型・戸建事業共に粗利率が上昇したことや販管費が抑制されたことにより、営業利益は16億90百万円と前年同四半期に比べ15百万円（0.9％）の増益、経常利益は18億85百万円と前年同四半期に比べ22百万円（1.2％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億８百万円と前年同四半期に比べ90百万円（8.1％）の増益となりました。」
粗利率の上昇と販管費の抑制が増益要因として引き続き示された。 - FY2019前進有価証券報告書
「ただし、他諸経費の適正管理を徹底したことが効を奏し、売上高に対する販売費及び一般管理費の比率は前連結会計年度に比べ0.2ポイント減少して11.0％となりました。」
今村の連結子会社化などで販管費は増加したものの、諸経費の適正管理により販管費率が0.2ポイント低下し、コスト管理の効果が数値で示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「増益の主な要因としましては全市場において売上総利益率が改善するとともに、販管費の伸びが抑制されたことによるものであります。」
全市場の売上総利益率改善と販管費の伸び抑制が増益要因となったと再確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「増益の主な要因としましては全市場において売上総利益率が改善するとともに、販売費及び一般管理費の伸びが抑制されたことによるものであります。」
売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の伸びの抑制が増益要因として説明され、コスト管理方針の効果を再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「利益確保に向けたコスト削減も重要な課題であります。積算や作図業務及び見積作成業務などのコスト削減をさらに進めるため、ベトナム子会社への業務委託を増加させてまいります。」
積算・作図・見積作成業務をベトナム子会社へ委託し、コスト削減を進める方針を再確認した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「先行導入から４ヶ月あまりは、業務処理プロセスの変更等に対する事前対応の不備により、誤発注や想定を上回る人件費等が発生したものの、現時点においては、人件費の抑制および業務効率の改善も図られつつあります。」
業務システム導入初期には誤発注・人件費超過が発生した一方、現時点では人件費抑制と業務効率改善が進みつつあると説明された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これら減益の主な要因としましては、人件費および業務システム刷新に伴う費用が増加したことによるものであります。」
人件費及び業務システム刷新に伴う費用増加が、引き続き減益要因として説明された。 - FY2018-Q1人員増加・システム刷新による販管費増加有価証券報告書
「これら減益の主な要因としましては、人員の増加や業務システム刷新に伴う販売及び一般管理費が増加したことによるものであります。」
業務システム刷新や人員増加に伴い販売費及び一般管理費が増加し、当四半期の減益要因となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「積算や作図業務及び見積作成業務などのコスト削減をさらに進めるため、ベトナム子会社への業務委託を増加させてまいります。」
コスト削減の具体策として、積算・作図・見積作成業務のベトナム子会社への委託を増やす方針を示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これら増益の主な要因としましては、売上高が増加したこと、販売費及び一般管理費が抑制されたこと、大型物件事業において前年に多額の工事損失引当金を計上したことなどによるものであります。」
販売費及び一般管理費の抑制が引き続き増益要因として説明された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「損益面につきましては、営業利益は14億68百万円と前年同四半期に比べ３億５百万円（26.3％）の増益、経常利益は15億67百万円と前年同四半期に比べ２億55百万円（19.5％）の増益、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億78百万円と前年同四半期に比べ28百万円（3.0％）の増益となりました。これら増益の主な要因としましては、売上高が増加したこと、販売費及び一般管理費が抑制されたこと、大型物件事業において前年に多額の工事損失引当金を計上したことなどによるものであります。」
販売費及び一般管理費の抑制が増益要因として示され、業務体制の効率化・コスト削減が業績面に表れた。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「目標達成に向けて、営業エリアの拡大、新商材の拡充や新規開拓の推進、工事体制の充実、物流体制の利便性向上と効率化、業務体制の充実とコスト削減など、主要課題の解決に向けて真摯に取り組んでまいります。」
業務体制の充実とコスト削減を、新中期3か年計画の主要課題として記載。