省エネ・蓄エネ・創エネ商材の提案・拡販
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに1社。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「ＺＥＨ義務化を見据え、省エネルギー商材（断熱外壁、給湯器等）と創・蓄エネルギー商材（太陽光発電、 蓄電池）の取り組みの強化」
従来の省エネ・太陽光関連商材への取り組みを、ZEH義務化を見据えた断熱外壁・給湯器・太陽光発電・蓄電池へ広げ、創エネ・蓄エネを含む形に拡大した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「住宅設備機器関連販売及び工事につきましては、売上高は前年比プラスで推移しました。その主な要因としましては、ユニットバス、キッチン、太陽光発電機器の工事が増加したほか、衛生陶器、エアコンの販売が増加したことによるものであります。」
太陽光発電機器の工事を含む住宅設備関連工事と、衛生陶器・エアコンの販売増加が示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「住宅設備機器関連販売及び工事につきましては、売上高は前年比プラスで推移しました。その主な要因としましては、ユニットバス、キッチン、衛生陶器、太陽光発電機器の受注が増加したことによるものであります。」
太陽光発電機器を含む住宅設備関連の受注増加が示され、環境エネルギー関連商材への取り組みを再確認した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「住宅設備機器関連販売及び工事につきましては、売上高は前年比プラスで推移しました。その主な要因としましては、新規顧客の増加や太陽光関連商材の受注が増加したことに加え、仕入商品の値上げに対する販売価格への転嫁が進んだことによるものであります。」
太陽光関連商材の受注増加が示され、環境エネルギー関連商材の販売実績が具体化した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、中期３か年計画の最終年度にあたる当期において、当社の基盤事業である戸建住宅向けのタイル、石材、住宅設備、衛生機器等の販売・工事に加え、サッシ、サイディング、断熱材、空調設備等の商材に注力しました。」
サッシ、サイディング、断熱材、空調設備等の成長商材への注力を中期計画の最終年度にも継続した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「成長事業として、サッシ、サイディング、断熱材、空調設備等の販売及び施工力の強化に向け、昨年に引き続き注力してまいりました。」
省エネ・環境関連と接点を持つ断熱材を含む成長商材の販売・施工力強化を継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、マーケットのニーズに迅速に対応できる体制を確立するため、今後成長が見込まれる環境エネルギー、衛生・健康生活、中古・リニューアル住宅等の各分野に関連する商材の取り扱いを強化してまいります。」
環境エネルギー商材を含む成長分野の商材強化方針を再確認した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「引き続き戸建住宅向けサッシとサイディングの販売・工事に注力するとともに、環境配慮型商材として、環境エネルギー商材への取り組みを強化します。ゼロエネ対応商品として、ＺＥＨ仕様の断熱性を備えた、壁材に構造材を組み込み、断熱材と一体化したパネルの受注に注力します。」
省エネ・創エネ等の環境エネルギー商材への取り組みに加え、ZEH仕様の一体型パネルという具体的なゼロエネ対応商品へ対象を拡大した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社において取扱量の少ないサイディング商材、サッシ商材、木質建材、省エネ商材等の販売強化に取り組みました。」
省エネ商材を含む取扱量の少ない商材の販売強化を継続した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、省エネ・畜エネ・創エネ商材の提案・拡販のための環境エネルギー分野への取り組み強化であります。」
環境エネルギー分野を新たな重点課題として、関連商材の提案・拡販を進める方針を示した。