ビジョン2020による売上高・店舗数・ROEの拡大
FY2016に初出。25回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-01。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-10-01前進M&A・子会社異動
「当社は、2025 年 8 月に策定した長期経営計画「Double Impact 2035」に基づき、同計画において掲げた成長戦略を着実に実行していく方針であり、2035 年 6 月期に売上高 4 兆 2,000 億円、営業利益 3,300 億円という定量目標を掲げております。」
Double Impact 2035の成長戦略を実行する具体策として、日本トイザらスの事業基盤取得を位置付けている。計画の数値目標自体は変更していない。 - FY2026前進有価証券報告書
「2035年６月期：売上高 ：２兆4,452億60百万円（進捗率 58.2％）営業利益： 1,748億42百万円（ 同 53.0％）」
Double Impact 2035の売上高4兆2,000億円・営業利益3,300億円目標に対し、売上高の進捗率58.2％、営業利益の進捗率53.0％を開示した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、厳しい経営環境においても成長を続けるため、2025年８月に新たな長期経営計画「Double Impact 2035」を策定いたしました。この目標を達成するため各種施策を推進し、実現を行うための取り組みを行ってまいります。」
Double Impact 2035を長期経営計画として継続し、各種施策を推進すると再確認している。計画の数値目標や期限の具体的な追加変更は記載していない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2025年８月に新たな長期経営計画となる「Double Impact 2035」を策定いたしました。」「2035年６月期に「売上高：４兆2,000億円」、「営業利益：3,300億円」」
Visionary2025/2030に代わり、Double Impact 2035を新たな長期計画として策定した。2035年6月期の売上高4兆2,000億円、営業利益3,300億円を目標としている。 - FY2024達成有価証券報告書
「中長期経営計画として「Visionary2025/2030」として2025年６月期に売上高２兆円、営業利益1,200億円を目標としておりましたが、１年前倒しでVisionary 2025の目標を達成することが出来ました。今後は、Visionary 2030の目標達成に取り組んでまいります。」
Visionary 2025の売上高2兆円・営業利益1,200億円の目標を、2025年6月期より1年前倒しで達成した。2030年6月期の営業利益2,000億円目標は継続し、達成に取り組むとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における中長期経営計画「Visionary2025/2030」の進捗状況は次のとおりであります。2025年６月期：売上高 ：１兆9,367億83百万円（進捗率 96.8％）営業利益：1,052億59百万円（同 87.7％）2030年６月期：営業利益：1,052億59百万円（同 52.6％）」
Visionary2025/2030について、2025年6月期の売上高目標に対する進捗率96.8％、営業利益目標に対する進捗率87.7％、2030年6月期の営業利益目標に対する進捗率52.6％を開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、今後の成長戦略として、国内においては、①事業のバリューチェーンの拡大 ②ＤＸを通じた新しいＣＶ（Convenience：便利さ）＋Ｄ（Discount：価格の安さ）＋Ａ（Amusement：楽しさ）の提供 ③組織統合や生産性改善の推進 ④組織的な業態創造により、収益性の向上に努め、海外においては、アジア及び北米とも出店継続による規模の拡大を目指し、さらに、グローバルバリューチェーンの構築による利益率改善を行うことを目標とした新たな中長期経営計画である「Visionary2025/2030」を策定したことに伴い」
Visionary2025/2030に基づく国内4施策、アジア・北米での出店継続、グローバルバリューチェーン構築による利益率改善を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年８月には、新たな中長期経営計画である「Visionary2025/2030」を策定いたしました。当該経営計画は、2025年６月期に売上高２兆円、営業利益1,200億円、2030年６月期に営業利益2,000億円の達成を目標としております。」
Visionary2025/2030の2025年6月期・2030年6月期の数値目標を再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、新たな中長期経営計画である「Visionary2025/2030」を策定いたしました。当該経営計画は、2020年2月に発表した「Passion2030」の直後から新型コロナウイルスが流行し、当社グループを取り巻く環境が大きく変化したことから、今後の成長戦略及び数値目標を修正したものであり、2025年６月期に売上高２兆円、営業利益1,200億円、2030年６月期に営業利益2,000億円の達成を目標としております。」
従来のPassion2030を、新型コロナウイルス流行後の環境変化を踏まえたVisionary2025/2030へ修正した。2025年6月期の売上高2兆円・営業利益1,200億円、2030年6月期の営業利益2,000億円を掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「2021年９月には、当社グループの中長期経営戦略である「Passion 2030」の達成を加速するために、「金融事業」の強化を目的とした、金融事業持株会社の株式会社パン・パシフィック・インターナショナルフィナンシャルサービスを設立し」
Passion 2030の達成を引き続き掲げ、金融事業の強化を達成加速の手段として位置付けている。数値目標自体に変更はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、中長期経営戦略として、「Passion 2030：2030年に営業利益2,000億円、売上高３兆円」の達成を目標としております。」
Passion 2030の目標を継続し、当期の売上高は1兆7,086億35百万円で進捗率57.0％、営業利益は813億6百万円で進捗率40.7％と、達成に向けた進捗を数値で開示した。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当社グループは、2030年に営業利益2,000億円、売上高３兆円を定量目標とする新中長期経営戦略「Passion 2030」を策定し、2020年２月に公表しました。国内事業においては、①店舗フォーマットの再構築、②マシュマロ構想、③新MDのチャレンジ、④グループシナジーの創出により、オンリーワンリテーラーとしての収益力向上を実現して「量」から「質」への転換を進めてまいります。海外事業においては、アメリカ及び東南アジアの環太平洋地域において、出店拡大を行うとともに、魅力的な独自のジャパンブランド・スペシャリテイストア業態を構築してまいります。」
従来の「ビジョン2020」に代わり、2030年を期限とする「Passion 2030」を公表した。売上高目標は1兆円から3兆円へ変更され、営業利益2,000億円が新たに示された一方、店舗数・ROEの目標はこの記載では示されていない。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの中期経営戦略は、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の2020年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としておりますが、売上高及び店舗数については、前倒しで達成できる状況となりました。」
2020年を達成年度とする目標と、売上高・店舗数の前倒し達成可能な状況を再記載している。第3四半期累計の売上高は9,189億90百万円、総店舗数は695店舗となっているが、目標達成自体は明示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「中期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の2020年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としておりますが、売上高及び店舗数については、前倒しで達成できる状況となりました。」
2020年を達成年度とする売上高1兆円、店舗数500店、ROE15％の目標と、売上高・店舗数の前倒し達成見込みを前四半期と同じ内容で再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の2020年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としておりますが、売上高及び店舗数については、前倒しで達成できる状況となりました。」
ビジョン2020の目標値は維持しつつ、売上高と店舗数について2020年より前に達成可能な状況となったと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「中期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高1兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高1兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を引き続き掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、中期戦略として、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本当期純利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高1兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を引き続き掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中長期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高１兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中長期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高１兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「中長期戦略としては、東京オリンピック・パラリンピックが開催される予定の平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を達成年度とする売上高１兆円、店舗数500店、ROE15％の目標を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成32年を達成年度として、「ビジョン2020：売上高１兆円、店舗数500店、ROE（株主資本当期純利益率）15％」を目標としております。」
平成32年を期限として、売上高１兆円、店舗数500店、ROE15％を掲げている。