不採算店舗の撤退と店舗閉鎖損失
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- FY2026対処有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失 11,492百万円及び店舗閉鎖損失 296百万円を計上しました。」
店舗閉鎖損失は前年度の17億45百万円から2億96百万円へ減少した一方、事業効率改善等を目的とする退店・閉鎖損失の計上は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 147」
当中間連結会計期間の店舗閉鎖損失は147百万円となり、前年同期の1,327百万円から減少した。国内1店舗、アジア4店舗の退店は実施している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失18,467百万円及び店舗閉鎖損失1,745百万円を計上しました。店舗閉鎖損失の発生理由については、主に事業効率の改善等を目的とした、閉店予定店舗から発生したものであります。」
店舗閉鎖損失は前年度の22億40百万円から17億45百万円へ減少した一方、事業効率改善を目的とする退店と損失計上は継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「特別損失 減損損失 464 固定資産除却損 642 店舗閉鎖損失 1,327 災害による損失 28」
当中間連結会計期間の店舗閉鎖損失は1,327百万円となり、前年同期の101百万円から増加した。国内1店舗、海外1店舗の退店も実施している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失 14,165百万円及び店舗閉鎖損失 2,240百万円を計上しました。店舗閉鎖損失の発生理由については、主に事業効率の改善等を目的とした、閉店予定店舗から発生したものであります。」
店舗閉鎖損失は前年度の23億92百万円から22億40百万円へ減少した。一方、国内9店舗・海外3店舗の退店と閉鎖損失の計上は継続している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「その一方で、国内８店舗、海外３店舗を閉店しております。」
第3四半期累計で国内8店舗・海外3店舗を閉店し、店舗閉鎖損失は前年同期の6億27百万円から20億61百万円へ増加した。不採算・非効率店舗等からの撤退に伴う損失が拡大した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その一方で、国内６店舗、海外２店舗を閉店しております。」
当第2四半期累計期間に国内6店舗・海外2店舗を閉店し、店舗閉鎖損失101百万円を計上した。不採算・非効率店舗等からの撤退が続いている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、国内４店舗、海外１店舗を閉店しております。」
当第1四半期に国内4店舗・海外1店舗を閉店し、店舗閉鎖損失102百万円を計上した。不採算・非効率店舗等からの撤退が続いている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失 5,983百万円及び店舗閉鎖損失 2,392百万円を計上しました。なお、店舗閉鎖損失の発生理由については、主に事業効率の改善等を目的とした、閉店予定店舗から発生したものであります。」
事業効率改善等を目的とする店舗閉鎖に伴い、店舗閉鎖損失は前年度の9億52百万円から23億92百万円へ増加した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その一方で、国内３店舗、海外１店舗を閉店しております。」
第3四半期累計で国内3店舗、海外1店舗を閉店し、店舗閉鎖損失627百万円を計上した。不採算・非効率店舗からの撤退が続いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その一方で、国内２店舗、海外１店舗を閉店しております。」
国内2店舗、海外1店舗を閉店し、店舗閉鎖損失490百万円を計上した。不採算・非効率店舗からの撤退が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、２店舗を閉店しております。」
当第1四半期に2店舗の閉店を実施した。不採算・非効率店舗の撤退が続いている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、当連結会計年度において、減損損失 5,720百万円及び店舗閉鎖損失 952百万円を計上しました。なお、店舗閉鎖損失の発生理由については、主に事業効率の改善等を目的とした、閉店予定店舗から発生したものであります。」
事業効率改善等を目的とする店舗閉鎖が実施され、店舗閉鎖損失9億52百万円を計上した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、ドン・キホーテ上熊本店を閉店しております。」
当第1四半期に事業効率等の改善に伴う店舗閉鎖が1店舗発生し、店舗閉鎖損失20百万円を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率の改善、賃貸契約の満了及び店舗改装による一時閉店により、ドン・キホーテ富士店を始めとする10店舗を閉店しました。」
事業効率改善、賃貸契約満了及び改装を理由に10店舗を閉店し、店舗閉鎖損失6億30百万円を計上した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率等の改善及び賃貸契約満了のためドン・キホーテ富士店及び他６店舗を閉店しました。」
事業効率等の改善および賃貸契約満了を理由に7店舗を閉店し、店舗閉鎖損失370百万円を計上した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率等の改善及び賃貸契約満了のためドン・キホーテ富士店及び他４店舗を閉店しました。」
事業効率等の改善および賃貸契約満了を理由に5店舗を閉店し、店舗閉鎖損失214百万円を計上した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率等の改善のためドン・キホーテ富士店他３店舗を閉店しました。」
事業効率等の改善を理由に4店舗を閉店し、店舗閉鎖損失202百万円を計上した。不採算・非効率店舗からの撤退が続いている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、事業効率改善のため、ピアゴ穂積店他２店舗を閉店しました。」
事業効率改善を理由に3店舗を閉店し、店舗閉鎖損失1,085百万円を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率改善のため、ピアゴ穂積店他１店舗を閉店しました。」
事業効率改善を理由に2店舗を閉店し、店舗閉鎖損失323百万円を計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率改善のためピアゴ穂積店を閉店しました。」
事業効率改善を理由に1店舗を閉店し、店舗閉鎖損失70百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率改善等のためドイト八千代16号バイパス店他９店舗を閉店しました。」
事業効率改善等を理由に9店舗を閉店し、店舗閉鎖損失17億21百万円を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率改善のためドイト八千代16号バイパス店、同日ノ出町店、ドン・キホーテ狭山店を閉店しました。」
事業効率改善を理由に3店舗を閉店し、店舗閉鎖損失75百万円を計上した。不採算・非効率店舗からの撤退が続いている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、事業効率改善のためドイト ウィズリ・ホーム八千代16号バイパス店を閉店しました。」
事業効率改善を理由とする店舗閉鎖が実施され、不採算・非効率店舗からの撤退が実績として続いている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「その一方で、土地区画整理事業のためドン・キホーテ和光店を、地区再開発のためWard店（米国ハワイ州）を、さらに事業効率改善のためドン・キホーテ神保町靖国通り店及び驚安堂梅島駅前店を閉店しました。」
第3四半期累計で4店舗を閉店し、店舗閉鎖損失1億26百万円を計上した。不採算・再開発等に伴う店舗閉鎖が実績として続いている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「その一方で、店舗建替のためMEGA山下公園店を、店舗移転のためパウ金沢店及びドン・キホーテ渋谷店を、さらに事業効率改善のためドン・キホーテ静岡松富店及び同大曲店を閉店しました。」
店舗建替・移転・事業効率改善を理由に年間5店舗を閉店し、店舗閉鎖損失9億59百万円を計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 592」
第3四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失5億92百万円を特別損失として計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「その一方で、ドン・キホーテ静岡松富店を閉店し、さらに店舗建替のためMEGA山下公園店を、店舗移転のためパウ金沢店を閉店しました。」
第1四半期に3店舗を閉店し、四半期損益計算書では店舗閉鎖損失21百万円を計上している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「出店した店舗が当初の計画通りの収益を計上できず、経営努力による売上の拡大や販売費及び一般管理費の削減に努めても業績の回復が図れない場合には、撤退する方針としております。」
不採算店舗から撤退する方針を示し、FY2016には店舗閉鎖損失11億97百万円を計上した。