第4四半期への売上・営業利益集中リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
システムソフトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当社グループにおきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向がありますが、当第１四半期連結累計期間につきましては計画時点との大きな乖離はありません。」
開発案件の受注が下期に集中する季節性を引き続き示しつつ、当四半期は計画時点との大きな乖離がなかったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社が提供するシステム開発及びソリューションサービスは、顧客企業の予算執行のタイミング等との兼ね合いから、顧客の都合や不測の事態の発生等により第４四半期会計期間に計画どおりの受注・開発ができなかった場合、当該四半期を含む事業年度の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
受注・開発時期の偏りと第4四半期に計画どおり進まない場合の業績影響を引き続き記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年９月期の各四半期における売上高及び営業利益の推移は、次のとおりです。」
第4四半期への業績集中リスクを、四半期別の売上高574,982千円・682,268千円・633,343千円・1,109,868千円、営業利益又は損失△23,193千円・△18,201千円・△58,178千円・252,762千円として示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社におきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向があることから、2018年11月５日に公表いたしました通期業績予想から変更はありません。」
開発案件の受注が下期に集中する季節性を前提に、通期業績予想を変更しないと説明している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社におきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向があることから、当第１四半期連結累計期間につきましては計画段階から損失を見込んでおります。」
開発案件の受注が下期に集中する季節性を前提に、第1四半期の損失を計画段階から見込む状況が今回も実際の業績説明に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社におきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向があることから、平成30年２月８日に公表いたしました通期業績予想から変更はありません。」
開発案件の受注が下期に集中する季節性を前提に、通期業績予想を変更しないと説明している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社におきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向があることから、当第１四半期連結累計期間につきましては計画段階から損失を見込んでおります。」
開発案件の受注が下期に集中するため、第1四半期から計画段階で損失を見込むという季節性の影響が、今回も業績説明に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「一部案件の受注がずれ込んだことにより、売上高及び利益が伸び悩みました。」
受注時期のずれ込みが売上高・利益の伸び悩みとして記載され、受注タイミングによる業績影響が現れている。ただし、第4四半期への集中自体についての追加説明ではない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、当社におきましては開発案件の受注が下期に集中する傾向があることから、当第１四半期累計期間につきましては計画段階から損失を見込んでおります。」
開発案件の下期集中を背景に、第1四半期の損失を計画段階から見込んでおり、季節性による四半期損益への影響が実際の業績説明に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社が提供するシステム開発及びソリューションサービスは、顧客企業の予算執行のタイミング等との兼ね合いから、特に第４四半期会計期間に売上計上が集中し営業利益が偏る傾向があります。」
顧客企業の予算執行のタイミングにより第4四半期へ売上・営業利益が集中する構造を示し、計画どおりに受注・開発できない場合の年度業績影響を挙げている。