天候不順等による食材調達の阻害
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社の店舗が営業している地域で地震や大型台風等の自然災害が発生した場合は、店舗設備の損壊、社会インフラ、物流の寸断、避難勧告等の理由により、店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされる場合があります。」
自然災害による店舗設備、物流、営業継続への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社の店舗が営業している地域で地震や大型台風等の自然災害が発生した場合は、店舗設備の損壊、社会インフラ、物流の寸断、避難勧告等の理由により、店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされる場合があります。」
自然災害による店舗設備、物流、営業継続、食材価格への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また自然災害による影響が長期化し、さらには消費意欲の低下、食材の高騰等が生じた場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による店舗・物流への影響に加え、影響の長期化、消費意欲低下、食材高騰まで影響範囲を記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また自然災害による影響が長期化し、さらには消費意欲の低下、食材の高騰等が生じた場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による設備・物流・営業への影響に加え、影響の長期化、消費意欲低下、食材高騰まで影響範囲を明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社の店舗が営業している地域で地震や大型台風等の自然災害が発生した場合は、店舗設備の損壊、社会インフラ、物流の寸断、避難勧告等の理由により、店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされる場合があります。」
自然災害による店舗設備、物流、営業継続への影響をリスクとして引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社の店舗が営業している地域で地震や大型台風等の自然災害が発生した場合は、店舗設備の損壊、社会インフラ、物流の寸断、避難勧告等の理由により、店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされる場合があります。」
天候不順等による食材調達リスクに加え、自然災害による店舗設備、物流、営業継続への影響を具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「天候不順等の不測の事態の発生により、食材の調達が阻害された場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順等による食材調達阻害のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「天候不順等の不測の事態の発生により、食材の調達が阻害された場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順等による食材調達阻害のリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「天候不順等の不測の事態の発生により、食材の調達が阻害された場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候不順等による原材料調達阻害のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「天候不順等の不測の事態の発生により、食材の調達が阻害された場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
食材調達の阻害をリスクとして挙げ、複数地域からの仕入れによる分散策を記載している。