国内外食売上高の前期水準への2021年3月頃の回復
FY2020に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「国内外食事業における売上高は37,668百万円（前期比109.5％）、セグメント利益は2,263百万円（前期比140.5％）の増収増益となりました。」
国内外食事業は増収増益となり、感染症拡大前の水準への回復を目指す流れにおける業績面の具体的な前進が示された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「居酒屋、焼肉、TGIなど既存店売上が６ヶ月連続で前年同期を上回るなど業績は順調に推移しており、国内外食事業における売上高は18,010百万円（前年同期比110.0％）、セグメント利益は884百万円（前年同期比126.9％）となりました。」
国内外食事業の既存店売上が6ヶ月連続で前年同期を上回り、売上高は前年同期比110.0％、セグメント利益は126.9％となった。回復目標に対する業績面の具体的な進展が示されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「国内外食事業におきましては、５店舗の新規出店と13店舗の撤退を行い、当四半期連結会計期間末の店舗数は339店舗となりました。新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが２類相当から５類感染症に変更されたことから、行動制限がなくなり、コロナ前の水準に向け徐々に回復しつつある中、国内外食事業における売上高は23,557百万円（前年同期比129.5％）、セグメント利益は960百万円（前年同期は1,613百万円の損失）となりました。」
国内外食事業は前年同期比129.5％の増収となり、前年同期の損失から960百万円の利益へ転じた。コロナ前水準への回復を達成したとは明記していないが、回復目標に対する業績面の具体的な進展が示されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「国内外食事業におきましては、３店舗の新規出店と８店舗の撤退を行い、当四半期連結会計期間末の店舗数は342店舗となりました。新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが２類相当から５類感染症に変更されたことから行動制限がなくなり、コロナ前の水準に向け徐々に回復しつつある中、国内外食事業における売上高は14,992百万円（前年同期比131.3％）、セグメント利益は444百万円（前年同期は1,281百万円の損失）となりました。」
国内外食事業の売上高は前年同期比131.3％となり、前年同期の1,281百万円の損失から444百万円の利益へ転じた。感染症拡大前の水準への回復達成とは明記していないが、回復目標に対する業績面の具体的な進展が示されている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「国内外食事業における売上高は7,371百万円（前年同期比126.5％）、セグメント利益は312百万円（前年同期は582百万円の損失）となりました。」
感染症拡大前の水準への回復を達成したとは明記していないが、国内外食事業の売上高は前年同期比126.5％となり、前年同期の損失から利益へ転じた。回復目標に対する具体的な業績改善が示された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束に向けての動きが強まり、当第３四半期連結累計期間を通して休業することなく営業できたことも、対前年同期比の増収に寄与しました。」
当第3四半期連結累計期間を通じて休業せず営業でき、国内外食事業の売上高は前年同期比161.4％となった。感染症拡大前の水準への回復達成とは記載していないが、回復に向けた具体的な進展が示されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の収束に向けての動きが強まり、第１四半期、第２四半期ともに休業することなく営業できたことも、対前年同期比の増収に寄与しました。」
第1四半期・第2四半期とも休業せず営業できたことが前年同期比の増収に寄与したと記載されている。国内外食事業の売上高は前年同期比210.8％となったが、従来の感染症拡大前水準への回復達成とは記載されていない。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内外食事業における売上高は5,829百万円（前年同期比203.9％）、セグメント損失は582百万円（前年同期は2,167百万円の損失）となりました。」
感染症拡大以前の水準への回復達成とは記載していないが、国内外食事業の売上高は前年同期比203.9％となり、セグメント損失も2,167百万円から582百万円へ縮小した。 - FY2022-Q2全店営業再開と既存店売上高の改善有価証券報告書
「なお、2021年10月には緊急事態宣言等が解除されたことから、経済活動も徐々に正常化に向かうと考えられます。店舗については10月以降順次営業再開し、10月25日時点で全店営業を再開しており、前年同期に比べ既存店売上高も改善しております。」
従来想定していた感染症拡大前水準への回復を達成したとは記載していないが、2021年10月25日時点で全店営業を再開し、既存店売上高が前年同期比で改善したと報告している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響について、今後の収束時期等を正確に予測することは困難ではあるものの、ワクチン接種が着実に進められている状況において、当社グループは当連結会計年度の下期以降緩やかに回復基調に向かうと仮定し、事業計画に当該影響を織り込み、減損の兆候を識別し、減損の認識の判定及び測定における将来キャッシュ・フローの見積りを行っております。」
感染症収束後の回復時期を当連結会計年度の下期以降とし、緩やかな回復を仮定する従来の見通しを引き続き用いている。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループは翌連結会計年度の下期以降緩やかに回復基調に向かうと想定していますが、当社グループの想定と実際の景気動向は乖離する可能性があります。」
従来の2021年3月頃に感染症拡大前の水準へ回復するとの予測から、翌連結会計年度下期以降の緩やかな回復という表現に変わり、回復時期と回復速度の具体性が弱まった。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「当社グループは、国内外食事業の売上高が新型コロナウイルス感染症の拡大以前の水準に回復するのは当初2021年３月頃と予測しておりましたが、新型コロナウイルス感染症の収束時期の見込みが不透明な状況が続いているため、短期的に売上高が以前の水準に回復することは困難な状況にあると考えております。」
国内外食売上高を2021年3月頃に回復するとしていた従来予測について、短期的な回復は困難との見方に変更し、回復時期の具体性を弱めた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、国内外食事業の売上高が新型コロナウィルス感染症の拡大以前の水準に回復するのは2021年３月頃と予測しております。」
国内外食事業の売上高が感染症拡大以前の水準に回復する時期を2021年3月頃とする予測を、追加情報でも変更なく再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「政府及び地方自治体の方針を踏まえ、緊急事態宣言が解除された地域では店舗の営業を順次再開しておりますが、売上高が前連結会計年度の水準に回復するのは2021年３月頃と予測しております。」
国内外食の売上高が前連結会計年度水準に戻る時期を2021年3月頃と予測している。