仕入原価の上昇
FY2018に初出。25回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
マルヨシセンターがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中6社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高は、お客様１人当たりのお買上金額の上昇などで、407億54百万円（前期比2.5％増）と好調に推移したものの、原料高騰による売上原価の上昇等で売上総利益は94億23百万円（前期比1.0％増）となりました。」
原料高騰による売上原価上昇が当期にも実際に発生し、売上高の2.5％増に対して売上総利益の増加は1.0％にとどまったと記載している。 - 2026-04-15悪化業績予想の修正
「原油価格の上昇に伴う商品原価の高騰及び電気、運賃、消耗品価格の上昇が見込まれます。」
次期について、原油価格上昇に伴う商品原価、電気、運賃、消耗品価格の上昇を見込んでいる。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「仕入原価の上昇に合わせた販売価格の引き上げは難しく、売上総利益高を圧迫」
仕入原価上昇が販売価格に十分転嫁できず、売上総利益高を圧迫する影響が実際に発生していると記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「原料高騰による売上原価の上昇等で売上総利益は93億26百万円（前期比2.6％増）となりました。販売費及び一般管理費の総額は、最低賃金アップなどにより給与手当及び賞与が２億74百万円、前期における政府による「燃料価格激変緩和補助金」による燃料費低減効果の反動もあり水道光熱費が79百万円の増加」
原料高騰による売上原価上昇に加え、最低賃金上昇等による給与手当・賞与の274百万円増加、水道光熱費の79百万円増加を実績として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましても、物価上昇による将来への不安による購買意欲の低下、労働需要の逼迫に伴う人件費関連コストの増加、エネルギー価格の高騰に伴う光熱費や運賃等の経費の増加など、業界を取り巻く環境は引き続き厳しさを増しております。」
エネルギー価格高騰に伴う光熱費・運賃等の経費増加を含め、原価・コスト上昇に関する厳しい環境認識を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「小売業界におきましても、物価上昇による将来への不安による購買意欲の低下、労働需要の逼迫に伴う人件費関連コストの増加、エネルギー価格の高騰に伴う光熱費や運賃等の経費の増加など、業界を取り巻く環境は引き続き厳しさを増しております。」
エネルギー価格高騰に伴う光熱費・運賃等の経費増加が続いているとの認識を、仕入原価・コスト上昇に関する既存テーマに関連して再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、原油価格の高止まりや円安を起因とする商品原価・原材料の高騰や電気光熱費の増加への対応として」
原油価格高止まり・円安を背景とする商品原価、原材料および電気光熱費の増加が継続していると記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年11月30日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響は収束しつつあり、国内における行動制限や海外からの入国制限の緩和により、改善の兆しがみられる一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安によるエネルギー価格や原材料価格の高騰、物価上昇など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安や情勢の長期化を背景とするエネルギー価格・原材料価格の高騰および物価上昇が続いているとの認識を再掲している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2023年３月１日～2023年８月31日）におけるわが国の経済は、新型コロナウイルス感染症の影響は収束しつつあり、国内における行動制限や海外からの入国制限の緩和により、改善の兆しがみられる一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安によるエネルギー価格や原材料価格の高騰、物価上昇など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安や情勢の長期化を背景とするエネルギー価格・原材料価格の高騰および物価上昇が続いているとの認識を再掲している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「また、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や円安によるエネルギー価格や原材料価格の高騰、物価上昇など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
円安や情勢の長期化を背景に、エネルギー価格・原材料価格の高騰および物価上昇が実際に発生していると記載しており、仕入原価上昇リスクの顕在化を継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、原油価格の高騰、円安の影響等による商品原価や光熱費等の増加についても」
原油価格高騰・円安を背景に、商品原価や光熱費等が実際に増加していると記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、原油価格の高騰、円安の影響等による商品原価や光熱費等の増加についても、より強固な経営基盤の構築を目的とした生産性の改善をさらに進めることで」
原油価格高騰・円安による商品原価や光熱費等の増加について、前四半期に続き記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、原油価格の高騰、円安の影響等による商品原価や光熱費等の増加についても」
原油価格高騰・円安を背景に、商品原価や光熱費等が実際に増加していると記載しており、従来の仕入原価上昇リスクが顕在化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019削除有価証券報告書
「有価証券報告書に記載した事業の概況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項には、主として以下のようなものがあります。」
前期まで懸念材料として記載されていた仕入原価の上昇は、当事業年度の事業等のリスクの列挙には記載されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
仕入原価の上昇を含む前事業年度記載の事業等のリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、当社を取り巻く外部環境はなお厳しく、仕入原価の上昇、競合出店、個人消費の回復遅れ等の懸念材料もあり、引き続き予断を許さない状況であります。」
仕入原価の上昇を、競合出店や個人消費の回復遅れと並ぶ今後の懸念材料として新たに明示している。