電子ペーパー等の新規ビジネスの拡大
FY2017-Q3に初出。22回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
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- FY2023削除有価証券報告書当年度の業績説明では、電子ペーパー等の新規ビジネス拡大への直接の言及はない。
- FY2023-Q3増加領域の更新有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、半導体製造装置関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
従来の食品関連・パワーコンディショナー向け等の記載から、半導体製造装置関連及びパワーコンディショナー向け半導体の増加へ対象が更新され、Le Champグループの大きな寄与も続いている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、食品関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
新規デバイス商材の増加領域として食品関連・パワーコンディショナー向け半導体が、補完要因としてLe Champグループの寄与が引き続き示されている。 - FY2023-Q1増加領域の更新有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、食品関連及びパワーコンディショナー向け半導体が増加したことに加え、Le Champグループがデバイスの売上増に大きく寄与したことから」
従来の表示デバイス、ＰＣ、駅務関連向け等から、食品関連・パワーコンディショナー向け半導体の増加へ業績要因の記載が更新され、Le Champグループの寄与も示されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「第２四半期より当社グループに加わったLe Champグループがデバイスの売上増に寄与したことから、この部門全体の売上高は前年同期比56.4%の増となりました。」
新規デバイス商材の増加要因について、Le Champグループによるデバイス売上増への寄与が明示され、部門全体が増収となっている。 - FY2022-Q1減少領域の更新有価証券報告書
「デバイスが半導体関連で一部増加したものの、アミューズメント向け等で減少したことから、この部門全体の売上高は前年同期比6.0%の減となりました。」
従来のノートＰＣ向け等の増加要因から、半導体関連で一部増加する一方、アミューズメント向け等で減少する構図へ記載が更新され、部門全体は減収となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「家電向け液晶等のデバイスが減少したことに加え、産業機器向け半導体が減少しました。」
新規デバイス商材の拡大ではなく、家電向け液晶等のデバイスと産業機器向け半導体の減少が通期の業績要因として記載されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「家電向け液晶等のデバイスが減少したことに加え」
新規デバイス商材の拡大という従来の実績要因ではなく、家電向け液晶等のデバイス減少が引き続き半導体・デバイス分野の減収要因として記載されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響による顧客の海外工場の操業停止等により家電向け液晶等のデバイスが減少したことに加え」
電子ペーパー等の新規ビジネスの拡大という従来の実績要因から、今回は顧客海外工場の操業停止等を背景とする家電向け液晶などのデバイス減少へ、記載の焦点が変化している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ノートＰＣ向け海外製デバイスが増加したことに加え」
新規デバイス商材について、ノートＰＣ向け海外製デバイスの増加が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「セキュリティ関連等のＯＤＭビジネスやＰＣ、駅務関連向けデバイスが増加したものの」
電子ペーパーからＰＣ・駅務関連向けデバイス等へ広がった新規デバイス商材の業績要因が、通期でも記載されている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「電子ペーパー等の表示デバイスや家電、セキュリティ関連のＯＤＭビジネス、駅務関連向けデバイスが増加したものの」
従来の電子ペーパー等の新規デバイス商材から、表示デバイス、家電・セキュリティ関連ODM、駅務関連向けデバイスの増加へ、業績要因の記載が広がっている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「電子ペーパーを中心とした表示デバイスや」
新規デバイス商材の業績要因について、従来のノートＰＣ向け海外デバイス商材等から、電子ペーパーを中心とした表示デバイスへ記載が変化している。 - FY2019新規デバイス商材の領域追加有価証券報告書
「蓄電池関連向け半導体、ノートＰＣ向け海外デバイス商材等が増加したものの」
従来の電子ペーパーから、ノートＰＣ向け海外デバイス商材に加えて蓄電池関連向け半導体の増加が通期の補完要因として記載されている。 - FY2019-Q3新規デバイス商材の領域変化有価証券報告書
「ノートＰＣ向け海外デバイス商材等が増加したことから」
電子ペーパー等への直接言及から、ノートＰＣ向け海外デバイス商材等の増加へ、新規デバイス商材の業績要因の記載が変化している。 - FY2019-Q2新規デバイス商材の領域変化有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、産業機器関連向け半導体が減少したものの、駅務関連向け産業用ＰＣ、及びノートＰＣ向けデバイス商材等が増加したことから、この部門全体では売上高前年同期比4.2%の増となりました。」
電子ペーパー等への直接言及はなく、ノートＰＣ向けデバイス商材等の増加が新たな業績要因として記載されている。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書今回のセグメント別業績説明では、電子ペーパー等の新規ビジネスの拡大への直接の言及はない。
- FY2018再掲有価証券報告書
「半導体・デバイス分野においては、電子ペーパー等の新規デバイス商材に加え、半導体製造装置向けを中心に産業用ＰＣが拡大すると共に、産業機器関連向けの半導体が好調に推移しました。」
電子ペーパー等の新規デバイス商材の拡大が通期の業績要因として引き続き記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「電子ペーパー等の新規デバイス商材が拡大したことに加え」
電子ペーパー等の新規デバイス商材の拡大が、引き続き半導体・デバイス分野の業績要因として記載されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「電子ペーパー等の新規デバイス商材が拡大したことから、この部門全体では売上高前年同期比15.4%の増となりました。」
電子ペーパー等の新規デバイス商材の拡大が引き続き業績要因として記載され、半導体・デバイス分野は前年同期比15.4％増となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「電子ペーパー等の新規ビジネスが拡大したことから、この部門全体では売上高前年同期比24.6%の増となりました。」
電子ペーパー等の新規ビジネスの拡大が引き続き実績要因として記載され、半導体・デバイス分野の売上高は前年同期比24.6％増となった。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「電子ペーパー等の新規ビジネスが拡大したものの」
電子ペーパー等の新規ビジネスが拡大したことが、半導体・デバイス分野の業績要因として新たに記載されている。