少子化・未婚率によるブライダル市場縮小と競合
FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
アイエーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07対処決算
「当第１四半期会計期間の婚礼実施組数が前年同期を上回っており、一組当たり列席者および単価についても同様であったため、前年同期と比べ増収増益となりました。」
前期まで記載されていたブライダル需要の弱さに対し、婚礼実施組数、列席者数、単価が前年同期を上回り、増収増益となった。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「2024年４月以降の施設見学者数が、主に名古屋・大阪において当初の見込みより減少をしたため、当連結会計年度の婚礼組数は前年同期を下回りました。」
ブライダル需要の弱さが施設見学者数の見込み未達と婚礼組数の前年割れとして通期で顕在化した。一方、一組当たり施行単価の向上と法人向け宴会等の受注により、事業は増収増益となった。 - 2026-05-08顕在化決算
「2024年４月以降の施設見学者数が、主に名古屋・大阪において当初の見込みより減少をしたため、当連結会計期間の婚礼組数は前年同期を下回りました。」
ブライダル市場の需要面の懸念が、施設見学者数の見込み未達と婚礼組数の前年割れとして通期実績に現れた。一方で、一組当たり施行単価の向上等により事業は増収増益となった。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月以降の施設見学者数が、主に名古屋・大阪において当初の見込みより減少をしたため、当中間連結会計期間の婚礼組数の受注に苦戦をいたしました。これにより前年同期と比べ減収減益となりました。」
ブライダル市場の需要面の懸念が、名古屋・大阪を中心とする施設見学者数の見込み未達と婚礼受注の苦戦として実績化し、減収減益につながった。 - FY2025後退有価証券報告書
「人口動態、未婚率の動向により、将来、ブライダルマーケット全体が縮小することが懸念されます。当社グループの行うブライダル事業につきましても、将来、マーケットの縮小により売上高が減少する可能性があります。このようなリスクを踏まえ、当社グループでは営業基盤の充実と拡大に向けた体制の強化や、ブランディング戦略を行うための営業本部設置を行っております。」
ブライダル市場縮小リスクと営業本部による対応は継続しているが、前期に示された婚姻組数・列席人数の減少や市場環境の厳しさを増すとの記載はない。 - FY2024悪化有価証券報告書
「ブライダル市場につきましては、婚姻率の低下や少子化の影響を受け、婚姻組数は緩やかに減少していくものと思われます。また、列席人数も減少傾向にあり、市場環境は厳しさを増しております。」
従来の人口動態・未婚率による市場縮小懸念に加え、婚姻組数と列席人数の減少傾向を明示し、市場環境が厳しさを増すと説明している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「挙式・披露宴のスタイルが多様化する中で当社グループが提供するゲストハウスウェディングは、比較的優位に推移しておりますが、異業種からの新規参入、同業他社との競合状況が激化した場合には、価格競争による売上単価減少となる可能性があります。」
人口動態・未婚率による市場縮小に加え、異業種参入や同業他社との競合激化が価格競争・売上単価低下につながるリスクとして、より具体的に整理されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人口動態、未婚率の動向により、将来、ブライダルマーケット全体が縮小することが懸念されます。当社グループの行うブライダル事業につきましても、将来、マーケットの縮小が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人口動態・未婚率による将来のブライダル市場縮小リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人口動態、未婚率の動向により、将来、ブライダルマーケット全体が縮小することが懸念されます。当社グループの行うブライダル事業につきましても、将来、マーケットの縮小が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人口動態・未婚率による将来のブライダル市場縮小リスクを再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人口動態、未婚率の動向により、将来、ブライダルマーケット全体が縮小することが懸念されます。」
人口動態・未婚率によるブライダル市場縮小の懸念を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「人口動態、未婚率の動向により、将来、ブライダルマーケット全体が縮小することが懸念されます。当社グループの行うブライダル事業につきましても、将来、マーケットの縮小が業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人口動態・未婚率に加え、異業種参入や同業他社との競合激化もリスクとしている。