新型コロナウイルス感染症による店舗休業・業績悪化
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024-Q1。
ハウス オブ ローゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期の国内景気は、新型コロナウイルス感染症対策の緩和に伴い緩やかな回復がみられ、企業収益も全般的に改善傾向に向かいました。」
新型コロナウイルス感染症対策の緩和に伴い国内景気や企業収益に緩やかな回復がみられ、感染症による事業環境への影響は前期までより緩和したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「今後も、感染症が流行・まん延する事態となった場合、当社の財政状態や業績に影響を及ぼす可能性があります。このような事態が発生した場合には、感染症の性質や流行動向を注視しながら、当社では、お客様、従業員及び関係者の安全と健康を第一優先に考え、全てのお客様に安心してお買い物をしていただくため、店舗における必要な感染対策に取り組みます。」
感染症影響は鎮静化しているとしつつ、再流行時の業績影響リスクと店舗での感染対策を再確認している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当期はほぼ通常の営業活動に戻ったものの、百貨店を中心に集客力の戻りが弱く、さらに強みであるハンドウォッシュに代表されるお客様の肌に「ふれる」接客の制限が続く中で、特に既存顧客数が想定以上に伸び悩みました。」
感染症影響に伴う休業・時短営業からはほぼ通常営業へ戻った一方、接触型接客の制限と集客力の回復遅れは残っている。 - FY2022感染症影響継続下の業績回復有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、臨時休業や営業時間の変更といった対応を余儀なくされる場合があります。」
感染症による休業・営業時間変更リスクを継続して記載している一方、当期は各事業で売上が増加し、全社営業利益も回復した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言等が解除され、厳しい状況が徐々に緩和されてきました。消費者マインドも回復傾向となり、通販事業者のみならず、リアル店舗の業績も持ち直しの兆しが見えるようになりました。」
緊急事態宣言等の解除により店舗休業を伴う感染症影響は徐々に緩和し、リアル店舗の業績にも持ち直しの兆しが見られると記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「ハウス オブ ローゼ直営店事業は、緊急事態宣言発出等に伴い、該当地域の店舗が一部休業や時短営業となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響による緊急事態宣言等を受け、該当地域の直営店で一部休業・時短営業が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「ハウス オブ ローゼ直営店では、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う４月の緊急事態宣言発出により期間の長短はあるものの、ほぼ全店が休業を余儀なくされました。」
感染症による店舗休業が年度を通じて発生し、直営店の売上減少・営業への影響が続いた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「主力であるハウス オブ ローゼ直営店部門は、緊急事態宣言発出以降、期間の長短はあるもののほぼ全店が休業を余儀なくされました。その間、本部を中心にお客様からの注文体制を整備し、ネット通販への誘導や通販を介した商品出荷などに努めましたが、４～５月度店舗売上高は前年同期比63.5％減となりました。」
新型コロナウイルス感染症による直営店のほぼ全店休業が第2四半期にも発生し、4～5月度店舗売上高は前年同期比63.5％減となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「主力であるハウス オブ ローゼ直営店事業につきましては、緊急事態宣言発出以降、全国規模でほとんどの店舗が休業となり、一時は210店舗中209店舗が休業状態となりました。」
新型コロナウイルス感染症による店舗休業が全国規模で拡大し、一時は210店舗中209店舗が休業する事態となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大により、首都圏や関西圏を中心に多くの出店先が休業や時短営業を実施したことにより、2020年3月度売上高は前年同月比19.9％減少となりました。」
新型コロナウイルス感染症による出店先の休業・時短営業が実際に発生し、直営店の2020年3月度売上高が前年同月比19.9％減少した。