収益向上と組織の管理強化
FY2016に初出。39回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-05。
ハウス オブ ローゼがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。100社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに17社。
- 2026-08-05悪化決算
「2027年３月期第１四半期 2,538 △1.3 △300 － △299 － △226 －」
第1四半期は売上高が前年同期比1.3％減となり、営業損失は前年同期の259百万円から300百万円へ拡大した。 - FY2026後退有価証券報告書
「当期の営業利益率は0.6％でありますが、中期経営計画の最終年度である2028年３月期の営業利益率3.1％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率目標が従来の5.0％から3.1％へ引き下げられ、2028年3月期という期限が設定された。実績は0.6％となっている。 - FY2026-H1中間期の全社営業赤字拡大有価証券報告書
「当中間会計期間の全社売上高は56億53百万円（前年同期比1.0％減）となりました。経費面では賃上げによる人件費の増加に加え、成長基盤構築に向け先行投資として実施した「MAMA BUTTER」（ママバター）ブランド譲受に係る初期費用の計上等により、営業損失１億16百万円（前年同期は営業損失59百万円）、中間純損失は98百万円（前年同期は中間純損失80百万円）と損失額が拡大しました。」
全社売上高は前年同期比1.0％減となり、賃上げによる人件費増加とMAMA BUTTER譲受の初期費用等により、営業損失は前年同期の59百万円から116百万円へ拡大した。 - FY2025営業利益率実績の低下有価証券報告書
「当期の営業利益率は、1.1％でありますが、営業利益率5.0％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率実績は前期の3.1％から1.1％へ低下した一方、5.0％の目標は維持している。 - FY2025-H1上期の営業赤字化と減収減益有価証券報告書
「以上、当中間会計期間における売上高は57億８百万円（前年同期比2.5％減）、営業損失60百万円（前年同期は営業利益25百万円）、経常損失は56百万円（前年同期は経常利益29百万円）、中間純損失は81百万円（前年同期は中間純損失27百万円）となりました。」
上期は売上高が前年同期比2.5％減となり、営業利益・経常利益から損失へ転じ、中間純損失も拡大した。収益向上方針に対して業績が悪化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当期の営業利益率は、3.1％でありますが、営業利益率5.0％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率の実績が前期の1.3％から3.1％へ上昇した。5.0％目標は維持されている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「以上、当第３四半期累計期間における売上高は90億71百万円（前年同期比0.6％増）、営業利益２億46百万円（前年同期比79.6％増）、経常利益２億52百万円（前年同期比48.4％増）、四半期純利益１億５百万円（前年同期比71.1％増）となりました。」
第3四半期累計で増収となり、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を上回った。収益向上に関する測定可能な前進が示されている。 - FY2024-Q1第1四半期の営業赤字拡大有価証券報告書
「以上、当第１四半期累計期間における売上高は27億22百万円(前年同期比3.6％減)、営業損失１億22百万円(前年同期は営業損失56百万円)、経常損失１億19百万円（前年同期は経常損失52百万円）、四半期純損失１億８百万円(前年同期は四半期純損失56百万円)となりました。」
全社売上高が前年同期比3.6％減となり、営業損失は56百万円から122百万円、経常損失は52百万円から119百万円、四半期純損失は56百万円から108百万円へ拡大した。 - FY2023営業利益率実績の低下有価証券報告書
「当期の営業利益率は、1.3％でありますが、営業利益率5.0％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率5.0％の目標は維持された一方、実績は前期の2.3％から1.3％へ低下した。 - FY2023-Q3増収も営業減益有価証券報告書
「以上、当第３四半期累計期間の全社売上高は、90億19百万円（前年同期比7.5％増）となりました。一方経費面では、商品の仕入コスト増による売上原価率の上昇に加え、テナント料を始めとする物件費の増加及び今期末に予定している当社物流センターの移転に係る費用の一部が計上されたこと等により、営業利益は１億37百万円（前年同期比32.7％減）、四半期純利益は61百万円（前年同期比40.2％減）となりました。」
第3四半期累計では売上高が前年同期比7.5％増となった一方、仕入コスト・物件費・物流センター移転費用等により営業利益は32.7％減、四半期純利益は40.2％減となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上、当第２四半期累計期間における全社売上高は、58億70百万円（前年同期比10.3％増）となりました。経費面では、商品の仕入コスト増に加え、前年同期は緊急事態宣言に伴う臨時的措置として特別損失に計上した店舗休業中のスタッフ人件費やテナント料等を今期は通常通り営業経費計上したこと等により販管費が増加しましたが、売上高の増加により営業利益10百万円（前年同期営業損失９百万円）と黒字化を図ることができました。四半期純損失は９百万円（前年同期四半期純損失48百万円）となりました。」
全社売上高が前年同期比10.3％増となり、営業利益は前年同期の営業損失から10百万円の黒字に転換した。四半期純損失も48百万円から9百万円へ縮小した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「以上、当第１四半期累計期間における売上高は28億23百万円(前年同期比12.4％増)、営業損失は56百万円(前年同期営業損失１億４百万円)、経常損失は52百万円（前年同期経常損失１億４百万円）、四半期純損失は56百万円(前年同期四半期純損失１億20百万円)となりました。」
増収となり、営業損失・経常損失・四半期純損失はいずれも前年同期から縮小した。ただし、全社ではなお営業損失・純損失が継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当期の営業利益率は、2.3％でありますが、営業利益率5.0％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率は前期の1.1％から2.3％へ上昇し、営業利益も前年同期比127.6％増となった。一方、5.0％目標には未達である。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期累計期間における売上高は83億88百万円(前年同期比5.2％増)、営業利益は２億４百万円(前年同期比77.3％増)、四半期純利益は１億３百万円(前年同期四半期純損失26百万円)となりました。」
第3四半期累計では増収増益となり、営業利益は前年同期比77.3％増、四半期純利益は前年同期の純損失から利益へ転換した。 - FY2022-Q2上期の営業損失・純損失の縮小有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期累計期間における売上高は53億23百万円(前年同期比7.6％増)、営業損失は９百万円(前年同期営業損失44百万円)、四半期純損失は48百万円(前年同期四半期純損失１億20百万円)となりました。」
上期は増収となり、営業損失は前年同期の44百万円から9百万円、四半期純損失は1億20百万円から48百万円へ縮小したものの、なお損失が継続している。 - FY2022-Q1第1四半期は増収も損失継続有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期売上高は25億11百万円（前年同期比20.5％増）となりました。また全面的な経費の削減にも努めましたが、休業期間中のスタッフ人件費及び店舗家賃相当額の特別損失計上額が前年同期より大きく減少したこともあり、営業損失は１億４百万円（前年同期は営業損失1億３百万円）と損失額は前年同期とほぼ同水準となりました。四半期純損失は、特別損失計上額が大幅に減少したことから１億20百万円（前年同期は純損失２億77百万円）となりました。」
第1四半期は売上高が前年同期比20.5％増となった一方、営業損失は1億4百万円と前年同期並みで、収益向上の課題は継続している。純損失は特別損失の減少により前年同期から縮小した。 - FY2021通期の減収減益・純損失有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度の売上高は106億81百万円（前年同期比15.8％減）、営業利益１億15百万円（前年同期比42.5％減）、経常利益１億50百万円（前年同期比23.4％減）、雇用調整助成金等コロナ関連給付金２億11百万円を営業外収益及び特別利益に計上し、店舗休業関連費用２億64百万円を特別損失に計上した結果、当期純損失67百万円（前期は当期純利益31百万円）となりました。」
通期では売上高・営業利益・経常利益が減少し、前期の純利益から当期純損失へ転じた。 - FY2021後退有価証券報告書
「当期の営業利益率は、1.1％でありますが、営業利益率5.0％を目標として、持続的な企業価値の向上に努めてまいります。」
営業利益率5.0％の目標は維持されたが、従来記載されていた2022年3月期という期限がなくなり、時間軸が弱まっている。 - FY2021-Q3第3四半期累計で営業黒字を確保するも減収減益・純損失有価証券報告書
「以上、当第３四半期累計期間における売上高は、通販が伸長するも全体的には新型コロナウイルス感染症の影響を受け79億73百万円（前年同期比19.3％減）となりました。経費面では、コロナ禍での店舗休業に係る売上原価、物件費及び人件費の固定部分を特別損失に計上したこと、また家賃低減交渉や全社的な経費削減に取り組んだ結果、営業利益１億15百万円（前年同期比61.8％減）、経常利益１億42百万円（前年同期比53.7％減）となりました。さらに、上記の特別損失計上や雇用調整助成金などの特別利益等への計上の結果、四半期純損失は26百万円（前年同期四半期利益１億66百万円）となりました。」
第3四半期累計では営業利益を確保したものの、売上高・営業利益・経常利益はいずれも前年同期を下回り、四半期純損失となった。家賃低減交渉や全社的な経費削減も記載している。 - FY2021-Q2上期の全社営業損失と純損失有価証券報告書
「以上、当第２四半期累計期間における売上高は新型コロナウイルス感染症の影響を強く受け、49億48百万円（前年同期比27.0％減）となりました。経費面では、休業期間中も従業員給与は全額保証したことから、営業を通じて家賃低減交渉を行う等、全面的に経費の削減に取り組みました。さらに店舗休業に係る売上原価、物件費及び人件費の固定部分、合計２億64百万円を特別損失として計上したため、営業損失は44百万円（前年同期営業利益３億15百万円）となりました。」
第2四半期累計期間は売上高が前年同期比27.0％減となり、営業利益から営業損失へ転じた。収益向上方針に対し、上期の全社業績悪化を記載している。 - FY2021-Q1第1四半期の全社営業赤字化と純損失有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期累計期間における全社売上高は20億84百万円（前年同期比37.9％減）、営業損失は１億３百万円（前年同期営業利益95百万円）、経常損失は99百万円（前年同期経常利益97百万円）、四半期純損失は２億77百万円（前年同期四半期純利益48百万円）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響を受け、第1四半期は売上高が前年同期比37.9％減となり、営業利益・経常利益・純利益がいずれも赤字に転じた。 - FY2020通期の収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当事業年度の売上高は126億83百万円（前年同期比9.0％減）、営業利益２億円（前年同期比72.0％減）、経常利益１億96百万円（前年同期比72.5％減）、当期純利益31百万円（前年同期比91.4％減）となりました。」
通期では売上高・営業利益・経常利益・当期純利益が前年同期を下回り、収益向上方針に対する悪化が明確になった。 - FY2020-Q3第3四半期累計の収益悪化有価証券報告書
「以上、当第３四半期累計期間における売上高は98億84百万円（前年同期比7.1％減）となりました。店舗数減少によりテナント料や人件費は減少しましたが、売上高の減少と売上原価率の上昇及び消費増税関連費用の計上等により営業利益は３億１百万円（前年同期比53.3％減）、経常利益は３億７百万円（前年同期比52.3％減）、四半期純利益は、１億66百万円（前年同期比58.8％減）となりました。」
第3四半期累計期間では、売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益がいずれも前年同期を下回り、収益悪化が上期から続いている。 - FY2020-Q2上期の収益悪化有価証券報告書
「以上、当第２四半期累計期間における売上高は67億81百万円（前年同期比5.1％減）、営業利益は３億15百万円（前年同期比30.7％減）、経常利益は３億19百万円（前年同期比29.5％減）、四半期純利益は１億92百万円（前年同期比33.2％減）となりました。」
第2四半期累計期間は売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益のいずれも前年同期を下回り、収益向上方針に対する悪化を記載している。 - FY2020-Q1第1四半期の収益悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期における全社売上高は33億58百万円（前年同期比7.4％減）、営業利益は95百万円（前年同期比47.2％減）、経常利益は97百万円（前年同期比45.3％減）、四半期純利益は48百万円（前年同期比56.5％減）となりました。」
収益向上の方針に対し、第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益のすべてが前年同期を下回った。 - FY2019後退有価証券報告書
「当期の営業利益率は、5.1％でありますが、現行の中期経営計画では、最終年度である2022年3月期において営業利益率5.0％を目標といたしております。」
営業利益率の目標が、従来の平成31年3月期5.2％から2022年3月期5.0％へ変更され、数値は低下し期限は後ろ倒しとなっている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、店舗数減少によるテナント料の低減及び店舗スタッフ数の減少に伴う人件費の抑制効果等により販売管理費が前年同期より低減し、全セグメントで利益の増加が図られた結果、営業利益は６億45百万円（前年同期比37.1％増）、経常利益は６億44百万円（前年同期比43.5％増）、四半期純利益は、４億４百万円（前年同期比49.9％増）となりました。」
店舗数・スタッフ数の減少による費用抑制を背景に、全セグメントで利益が増加し、営業利益37.1％増、経常利益43.5％増、四半期純利益49.9％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「また、店舗数減少によるテナント料の減少や店舗スタッフ数の減少に伴う人件費の抑制効果等により、販売管理費が前年同期より低減し、全セグメントで利益の増加が図られた結果、営業利益は４億54百万円（前年同期比44.0％増）、経常利益は４億53百万円（前年同期比47.4％増）、四半期純利益は２億88百万円（前年同期比54.8％増）となり、増収増益を確保いたしました。」
店舗数・スタッフ数の減少による費用抑制を背景に全セグメントで利益が増加し、営業利益44.0％増、経常利益47.4％増、四半期純利益54.8％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期における全社売上高は36億26百万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は1億81百万円（前年同期比129.9％増）、経常利益は1億79百万円（前年同期比132.7％増）、四半期純利益は1億12百万円（前年同期比173.6％増）となりました。」
第1四半期に売上高、営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を上回り、収益向上に関する測定可能な進展を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期累計期間における売上高は105億53百万円（前年同期比1.8％増）となりました。一方費用面では卸売部門の売上高増加に伴い売上原価率が増加しましたが、総経費が前年同期より減少したため、営業利益は４億70百万円（同29.1％増）、経常利益は４億49百万円（同26.4％増）、四半期純利益は、２億69百万円（同19.6％増）となりました。」
総経費の減少を背景に、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を上回り、収益向上に関する測定可能な進展を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「以上の結果、当第２四半期累計期間における売上高は70億71百万円（前年同期比3.3％増）、営業利益は３億15百万円（前年同期比45.7%増）、経常利益は３億7百万円（前年同期比49.1％増）、四半期純利益は１億86百万円（前年同期比36.3%増）となりました。」
第2四半期累計期間で売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期を上回り、収益向上に関する測定可能な進展を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「以上の結果、当第1四半期における全社売上高は34億55百万円（前年同期比1.2％増）となりました。費用面では、卸売販売事業の売上増や、サービス事業のスタッフ数増加が押上げ要因となりましたが、それ以外の諸経費の抑制効果等により、営業利益は78百万円（前年同期比82.2％増）、経常利益は76百万円（前年同期比102.5％増）、四半期純利益は40百万円（前年同期比20.1％増）となりました。」
諸経費の抑制効果等により、営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加し、収益向上の具体的な進展を示している。 - FY2017中期計画の数値目標を明確化有価証券報告書
「当期の営業利益率は、3.0％でありますが、現行の中期経営計画では、最終年度である平成31年3月期において営業利益率5.2％を目標といたしております。」
収益向上に関する従来の方針を、平成31年3月期の営業利益率5.2％という中期経営計画上の数値目標として明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「一方、費用面ではサービス事業のスタッフ数増加が押上げ要因となったものの、不採算事業からの撤退等もあり、売上原価率が前年同期比で0.1ポイント低下、その他諸経費の削減効果等も寄与し、総経費は前年同期比で2.6％減少しました。その結果、営業利益は３億64百万円（前年同期比3.0％減）、経常利益は３億55百万円（前年同期比5.1％減）、四半期純利益は２億25百万円（前年同期比11.7％増）となりました。」
不採算事業からの撤退や諸経費削減を継続している一方、営業利益・経常利益は前年同期を下回り、収益改善の進展は混在している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、費用面では主力のハウス オブ ローゼ直営店売上の増加及び原価率の高い不採算事業からの撤退等により売上原価率が前年同期比で0.3ポイント低下しました。また直営店舗数減に伴うスタッフ数の減少により人件費が削減、その他諸経費の削減効果等も寄与し、総経費は前年同期比で2.0％減少しました。その結果、営業利益は２億16百万円（前年同期比96.0％増）、経常利益は２億６百万円（前年同期比80.3％増）、四半期純利益は１億36百万円（前年同期比224.3％増）となりました。」
不採算事業からの撤退、店舗数減少、人件費・諸経費の削減を背景に、営業利益が前年同期比96.0％増となるなど収益改善の具体的な進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後当社は、更なる収益の向上と組織の管理強化を目的として、リラクゼーションサロン事業とカーブス事業を統括する「ウエルネス事業本部」を設置し、組織の再編を行うと共に、営業面では主力のハウス オブ ローゼ直営店部門の再強化に注力しつつ、経営の合理化、効率化を図り業績の着実な向上に取り組んでまいります。」
収益性、管理体制、直営店の再強化、合理化・効率化を一体の経営課題として掲げている。