プリントシステム・店舗出店・既存店拡充への設備投資
FY2016に初出。15回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
プラザホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2026後退有価証券報告書
「セグメントの名称 金額（千円） 前期比（％） イメージング事業 147,992 47.1 モバイル事業 150,636 10.4 合計 298,628 26.0」
当年度の設備投資額は2億9,862万8千円で、前年度の3億8,768万1千円から縮小した。一方、翌年度は和光プリントセンターの空調設備・生産設備に各800万円、合計1,600万円を計画している。 - 2026-06-05その他株主総会
「当連結会計年度の設備投資総額は、４億32百万円であります。その主なものは、店舗リニューアル及び出店による設備什器、ならびに機械装置等であります。」
設備投資実績を年度値として更新している。 - FY2024後退有価証券報告書
「イメージング事業285,947千円、モバイル事業101,733千円、合計387,681千円、前期比△45.1％。」
設備投資実績は合計3億8,768万円となり、前期の約7億580万円から45.1％減少した。翌年度の重要設備投資計画もイメージング事業の店舗設備等4,605万円に縮小している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額は、イメージング事業615,464千円、モバイル事業90,339千円、合計705,803千円となりました。」
設備投資実績は合計7億580万円で、前期比148.2％増となった。イメージング事業への投資が前期比557.5％増となっている。翌年度にはイメージング事業5,714千円、モバイル事業40,900千円の投資計画も設定した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除却等の計画として、イメージング事業の店舗設備220,360千円、製造設備等106,145千円、オンラインシステム設備等52,690千円を、2022年４月から2023年３月までに自己資金及び金融機関からの借入により実施する計画であります。」
翌年度の投資計画として、店舗設備、製造設備、オンラインシステム設備の合計379,195千円を設定し、期間と資金調達方法を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除却等の計画として、モバイル事業の店舗設備205,000千円、プリント事業の店舗設備16,720千円、プリント事業のオンラインシステム設備等166,685千円を、2021年４月から2022年３月までに自己資金及び金融機関からの借入により実施する計画であります。」
前期に未定としていた設備投資計画を具体化し、総額388,405千円の店舗設備・オンラインシステム設備投資を設定した。 - FY2020後退有価証券報告書
「当連結会計年度後１年間における重要な設備の新設・改修等の計画は、新型コロナウイルス感染症の拡大により未確定要素が多いことから、合理的な算定が困難であるため、提出日現在においては未定であります。」
従来示していた翌年度の設備投資計画について、新型コロナウイルス感染症の影響により金額・内容を未定とした。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額は、プリント事業531,724千円、モバイル事業210,007千円、合計741,731千円となりました。重要な設備の新設、拡充等に係る投資予定金額は、６億７百万円であり、主にプリント事業におけるオンラインシステム設備、プリント事業及びモバイル事業の店舗の出店及び既存店の拡充等であります。」
当年度の設備投資実績を7億41百万円と開示し、翌年度にオンラインシステム、プリント店舗、モバイル店舗へ6億7百万円を投資する計画を示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「今後さらに需要の拡大が見込まれるため、生産設備の整備拡充による生産力増強を図り、納期短縮などに取り組んだ他、コールサポート体制の整備・強化にも努めてまいりました。」
オンライン商品への需要拡大を見込み、生産設備の拡充、生産力増強、納期短縮、コールサポート体制の整備・強化を実施した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において、重要な設備の新設、拡充等に係る投資予定金額は、８億10百万円であり、主にプリント事業におけるプリントシステム設備、プリント事業及びモバイル事業の店舗の出店及び既存店の拡充等であります。」
翌年度の設備投資計画を8億10百万円とし、モバイル店舗、プリント店舗、Webプリントシステム設備を具体的な投資対象とした。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「キヤノンマーケティングジャパン株式会社との関係強化を図り、プリント事業における売上向上と業務の効率化のためにデジタルプリントの新たな工場建設資金として調達することを目的に、自己株式の処分を実施することに決定いたしました。」
デジタルプリントの新工場建設というプリント事業向け設備投資を具体化し、その資金調達方法も決定した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において、重要な設備の新設、拡充等に係る投資予定金額は、８億50百万円であり、主にプリント事業におけるプリントシステム設備、プリント事業及びモバイル事業の店舗の出店及び既存店の拡充等であります。」
翌年度の設備投資計画として8億50百万円を設定し、2017年4月から2018年3月までのプリント・モバイル店舗およびシステム投資の内訳を示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社グループの成長事業であるモバイル事業において、電気通信サービスの加入取次ぎに関する販売代理店契約（以下「販売代理店契約」という。）を締結し、キャリアショップの事業で協業しているソフトバンク株式会社と同事業を推しすすめるため付加価値のある店舗（従来のモバイルショップにプリントサービスにも対応した複合型モバイルショップ）の出店の拡大に向けた新店設備の資金需要を踏まえ、ソフトバンク株式会社を割当先とした本自己株式処分を行うことといたしました。」
プリント対応の複合型モバイルショップの新店設備に向けた資金需要を明示し、店舗投資の具体的な対象を示した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「プリント事業の既存店売上の減少に加え、店舗システム刷新等の先行費用及び店舗従業員の増強に伴う人件費の増加などで営業損失６億25百万円」
店舗システム刷新に伴う先行費用が発生しており、プリントシステム・店舗関連投資の継続を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在において、重要な設備の新設、拡充等に係る投資予定金額は、９億50百万円であり、主にプリント事業におけるプリントシステム設備、プリント事業及びモバイル事業の店舗の出店及び既存店の拡充等であります。」
2016年4月から2017年3月までの投資計画として、プリントシステム、プリント店舗、モバイル店舗への投資を掲げている。