SDGs経営の推進による脱炭素化・人材開発・ガバナンス向上
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティへの取組みにおいて、2025年３月期に見直しを行ったマテリアリティに関して、新たな取組み目標にて点検を行いました。気候変動に関する事項においてはＣＯ2排出量の算定（Scope１，２）を行っております。人事戦略において、育児介護休業法の改正に合わせて、従業員に仕組みを周知しました。」
マテリアリティの新たな取組み目標による点検、Scope1・2排出量の算定、育児介護休業制度の周知を実施した。 - FY2025前進有価証券報告書
「サステナビリティへの取組みにおいて、マテリアリティの見直しを行いました。気候変動に関する事項において、ＣＯ２排出量の算定（Scope１，２）を行いました。」
マテリアリティの見直し、Scope1・2排出量の算定、サステナビリティ委員会を通じた推進体制の運用が実施された。 - FY2024前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓ経営の推進につきましては、ＣＯ₂の排出量算定（スコープ１・２）の実施、経営幹部への教育実施、ツールを用いた社内啓蒙により全社的な意識向上を図るとともに、サステナビリティ委員会を設置するなどしてマテリアリティへの取組みを推進しました。」
Scope1・2排出量の算定、経営幹部教育、社内啓蒙、サステナビリティ委員会の設置を実施し、SDGs経営の運用を具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ＳＤＧｓ経営の推進につきましては、サステナビリティ方針や特定したマテリアリティを公開しました。更に、経営幹部への教育や教育ツールの活用により、全社的な意識向上を図りました。」
サステナビリティ方針と4分類のマテリアリティを公開し、経営幹部教育や教育ツールによる全社的な意識向上を進めた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー業界におきましては、国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（ＣＯＰ26）において、気温上昇を1.5度に抑える努力をする等の合意がなされ、取組みの加速が期待されています。」
COP26での気温上昇を1.5度に抑える努力等の合意を踏まえ、再生可能エネルギー分野の取組み加速への期待が示された。 - FY2021初出有価証券報告書
「具体的には、再生可能エネルギー事業の展開による脱炭素化社会への貢献や多様な人材開発を通じた働き甲斐のある職場環境の提供、サスティナビリティ経営の追求によるコーポレート・ガバナンスの向上等に取り組んでまいります。」
再生可能エネルギーによる脱炭素化、多様な人材開発、働きがいのある職場、サステナビリティ経営を企業価値向上の取組みとして明示した。