サンリン（7486）・リスク再掲
2024年問題による物流コスト上昇
FY2024に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
7記載
3年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
物流費上昇による利益・販売コスト圧迫41社が書いているテーマ・逆風42社・追い風0社
サンリンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。22社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている41社のうち14社を表示しています。上の文は41社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループ関連のエネルギー業界に関しましても、人件費や物流費の上昇が継続しているうえ、地球温暖化や中東地域をはじめとした地政学リスク等が経営に及ぼす影響を引き続き注視していく必要があります。」
人件費・物流費の上昇が継続していると記載し、物流コスト上昇が引き続きエネルギー業界の経営環境に影響することを再確認している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当社グループ関連のエネルギー業界に関しましても、中東情勢の緊迫化や長期化するロシア・ウクライナ情勢によるエネルギー価格の高止まりに加え、各種供給設備機器の仕入価格上昇、人件費や物流コストの大幅な上昇、燃料油価格激変緩和対策事業による補助金の縮小など、今後の消費活動に与える影響等を注視する必要があり、当社を取り巻く事業環境は引き続き厳しい状況が続いております。」
物流コストの大幅な上昇がエネルギー価格高止まり等とともに実際の事業環境へ影響していると記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループ関連のエネルギー業界に関しましても、中東情勢の悪化やロシア・ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー価格の高止まりが継続していることに加え、輸送コストの上昇も影響を及ぼしており、当社を取り巻く経営環境は引き続き厳しい状況が続いております。」
2024年問題等に関連する物流・輸送コスト上昇が、エネルギー価格高止まりとともに当社を取り巻く経営環境へ影響していると記載している。 - FY2024初出有価証券報告書
「足元では所謂2024年問題による物流コストの上昇、原油高や円安による原材料コストの上昇、人口減少による人材確保難及び賃上げ等が直面する課題となっております。」
2024年問題による物流コスト上昇を、原油高・円安による原材料コスト上昇等と並ぶ足元の事業課題として初めて明示している。