設備陳腐化・事業撤退等による減損リスク
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。120社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「パッケージプラザ保谷店(東京都西東京市) 店舗設備 建物及び構築物 0」
当連結会計年度の減損損失は0百万円となり、前年度のグローバルブランド等に係る340百万円から減少した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また、当社の連結子会社である㈱グローバルブランドについては、超過収益力が見込まれなくなったため、のれん等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（315百万円）として特別損失に計上いたしました。」
グローバルブランドの超過収益力が見込まれなくなり、のれん等315百万円の減損損失を計上した。店舗設備等を含む減損損失は合計340百万円となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスになるなどの事象が発生した店舗及び営業所については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（70百万円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗設備等について70百万円の減損損失を計上し、前年度の19百万円から減損損失が増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 ５百万円」
第2四半期累計期間に5百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが引き続き実績化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗設備については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し19百万円の減損損失を計上しております。」
収益性が悪化した店舗等について19百万円の減損損失を計上し、減損リスクが当年度にも実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 991 3」
第3四半期連結累計期間に3百万円の減損損失を計上しており、固定資産の減損が引き続き実績化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、主に紙製品製造における投資の一部回収が見込めなくなったことにより、固定資産の減損損失11億６百万円を特別損失として計上いたしました。」
固定資産の減損リスクが通期で1,106百万円の特別損失として実績化した。内訳としてヘイコーパック関連991百万円、ミタチパッケージのれん100百万円、高槻店14百万円を計上している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また第３四半期連結累計期間において、紙製品製造における投資の一部回収が見込めなくなったことから固定資産の減損損失９億91百万円を特別損失として計上いたしました。」
紙製品製造への投資の一部回収が見込めなくなり、固定資産の減損損失991百万円を計上した。減損リスクが前四半期に続き実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「さらに、主力事業である紙製品事業が個人消費と企業活動の停滞等の影響を受け、紙製品製造における投資の一部回収が見込めなくなったことから固定資産の減損損失９億64百万円を特別損失として計上いたしました。」
個人消費・企業活動の停滞等により紙製品製造への投資の一部回収が見込めなくなり、固定資産減損損失964百万円を計上した。リスクが当期の損失として実績化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による影響が連結財務諸表作成時点までの実績や利用可能な外部情報等を参考にしたうえで、年度末まで続くと仮定しており、当該仮定をもとに繰延税金資産の回収可能性や、固定資産の減損等の会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルスの影響が年度末まで続くとの仮定を、繰延税金資産の回収可能性や固定資産減損の会計見積りに反映している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗設備については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（54百万円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗設備等について5,400万円の減損損失を計上し、減損リスクが当期にも実績化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗設備については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（78百万円）として特別損失に計上いたしました。」
収益性が継続的に悪化した店舗設備について、78百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗設備については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（２億38百万円）として特別損失に計上いたしました。」
継続赤字の店舗設備について2億38百万円の減損損失を計上し、固定資産の減損リスクが実績として発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前年度記載の設備陳腐化・事業撤退等による減損リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの保有する固定資産においては、将来、設備の陳腐化や事業撤退・縮小等により、実質的価値が下落した場合、相当の減損による損失が発生する可能性があります。」
固定資産の価値下落要因として設備陳腐化や事業撤退・縮小を挙げている。