商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスク
FY2016に初出。32回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-10。
シモジマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。74社中41社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「また、原材料価格も安定水準を維持しており、売上総利益は増加いたしました。」
前期まで利益を押し下げていた原材料価格について、当中間期は安定水準を維持し、売上総利益の増加につながった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上が堅調に推移したものの、年間を通し円安及び原材料価格の高止まりが続いたことで粗利率が低下し、売上総利益が伸び悩みました。」
円安および原材料価格の高止まりが粗利率低下と売上総利益の伸び悩みとして通期業績に影響した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、円安及び原材料価格の上昇等により粗利率が低下し、売上総利益が減少いたしました。また、人件費等の販売費及び一般管理費の増加も影響し、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益ともに前年同期比で減少いたしました。」
円安・原材料価格上昇が粗利率低下と売上総利益減少として、実際の中間期業績に影響した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「しかし、原材料やエネルギー価格の高騰などに起因した物価の上昇、地政学リスクの高まり、金利や為替の変動幅の増大など、依然として景気の先行きが不透明な状況にあります。」
原材料・エネルギー価格、地政学リスク、金利・為替変動が実際の経営環境上の不確実要因として継続している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、政府による新型コロナウイルスに対する行動制限が緩和されたことを受けて経済活動が緩やかに回復してきました。しかし、原材料やエネルギー価格の高騰などに起因した物価の上昇、地政学リスクの高まり、金利や為替の変動幅の増大など、依然として景気の先行きが不透明な状況にあります。」
原材料・エネルギー価格の高騰、地政学リスク、金利・為替変動幅の増大が、引き続き実際の経営環境上の不確実要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、世界規模でエネルギー価格や原材料価格が不安定に推移していることに加え、金利の振れ幅増大により為替が一方向に動くなど今後の景気への影響は不透明な状況にあります。」
エネルギー価格・原材料価格の不安定な推移と金利変動を背景とする為替変動が、景気への不透明要因として継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、地政学的リスクの高まりに加えてエネルギー価格や原材料価格の高止まり、為替や金利の振れ幅増大など、世界規模で不確実な要素が幾つも存在し、景気の先行きは不透明な状況にあります。」
原材料価格・エネルギー価格の高止まり、為替・金利の変動幅拡大が、地政学的リスクとともに実際の経営環境上の不確実要因として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、地政学的リスクの高まりに加えてエネルギー価格や原材料価格の高止まり、為替や金利の振れ幅増大など、世界規模で不確実な要素が幾つも存在し、先行きはいまだ不透明な状況にあります。」
原材料価格の高止まりに加え、エネルギー価格、為替、金利の変動幅拡大が経営環境上の不確実要因として継続・具体化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、原材料価格の高止まりや大幅な円安の進行を要因とした原価の上昇に対応した売価の見直しを行ったことも売上増加に寄与しています。」
原材料価格の高止まりと大幅な円安が原価上昇として実際に影響し、売価の見直しが必要となったと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、原価の上昇により粗利率は低下しましたが、売上伸長により売上総利益は前年同期比で増加いたしました。また、物流費を始めとする販売費及び一般管理費が増大し、営業利益はマイナスとなったものの、その金額は前年同期比で改善いたしました。」
原価上昇が粗利率低下として、物流費等の増大が販管費増加として実際の業績に影響した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰に加え、急速に円安が進んだことの影響で粗利率が低下し売上総利益が減少しました。」
原材料価格高騰と円安が粗利率低下・売上総利益減少として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料価格高騰及び円安の影響が続き、粗利率が低下し売上総利益が減少しました。」
原材料価格の高騰と円安が粗利率低下・売上総利益減少として実際の業績に影響した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上の減少及び原材料価格の上昇等で粗利率が低下したことにより、売上総利益が減少しました。」
前期に対応策を記載していた原材料価格リスクについて、原材料価格の上昇が粗利率低下と売上総利益減少として実績化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「これに関しては、為替予約やオプションの活用等などによりリスク低減を図っています。」
為替変動リスクへの対応として、従来の調達先分散に加え、為替予約やオプションの活用を明示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「これらに関しては、バイオマス等の新素材の開発を行うほか、調達先を多様化するなどによりリスクの分散を図っています。」
新素材開発と調達先多様化を、原材料価格・調達国リスクへの対応策として明示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の低下の影響により、第２四半期連結累計期間においては主要商品の粗利率が上昇いたしました。」
前期まで利益を押し下げていた原材料価格について、価格低下により主要商品の粗利率が上昇したと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面においては、上期における原材料価格の上昇が大きく影響したことで粗利額が落ち込んだことと、販売管理費の中で主として物流費が増加したことにより、前年実績を大幅に下回る結果となりました。」
原材料価格の上昇が粗利額の減少として実際の利益を押し下げている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の上昇により粗利額が落ち込んだことと、販売管理費の中で主として物流費が増加したことにより、前年実績を大幅に下回る結果となりました。」
原材料価格の上昇が粗利額の減少として、物流費の増加が販売管理費の増加として実際の利益を押し下げている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面においては、原材料価格の上昇と販売管理費の物流費が増加したことなどにより、前年実績を大幅に下回る結果となりました。」
原材料価格の上昇が実際に利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「仕入価格が合成樹脂や原紙の商品市況の影響を受ける可能性があります。さらに、製造国の分散化をはかっていますが、当該国の政情を含めたカントリーリスクが存在いたします。また、各通貨間における為替変動のバランスが急激に変化した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料市況、調達国の政情、為替変動を調達関連リスクとして継続開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
商品・原材料価格、為替および調達国の変動リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
前年度記載の調達・価格・為替リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが仕入をしている商品・原材料のうち、ポリ袋や紙袋等の一部については、仕入価格が合成樹脂や原紙の商品市況の影響を受ける可能性があります。さらに、製造国の分散化をはかっていますが、当該国の政情を含めたカントリーリスクが存在いたします。また、各通貨間における為替変動のバランスが急激に変化した場合には、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料市況、調達国の政情、為替変動を一体の調達リスクとして開示している。