店舗用品における一部主力商品の需要減少リスク
FY2018-Q1に初出。25回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-11-10。
シモジマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中17社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに7社。
- 2026-11-10対処決算
「中東情勢による需要増によりニトリル手袋等の衛生用品の販売が好調で、店舗用品事業の連結売上高は76億39百万円（前年同期比12.7％増）となりました。」
衛生用品の需要増と販売好調により、店舗用品における一部主力商品の需要減少影響が緩和された実績を記載した。 - FY2025対処有価証券報告書
「経済活動の回復に伴い店舗備品商材やイベント関連商材が堅調に推移し、さらにインバウンド需要増による文具事務用品の売上も増加いたしました。その結果、店舗用品事業の連結売上高は141億88百万円（前年同期比5.3％増）となりました。」
店舗備品・イベント関連商材およびインバウンド向け文具事務用品の販売増により、店舗用品事業の需要減少影響が緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「店舗用品事業においては、「店舗及びオフィスで使用するあらゆるものが揃う」をコンセプトに取組んでおります。当期は、インバウンド需要の復活による文具事務用品の売上が増加し、また夏のイベント需要が旺盛で関連する資材、食材が伸びました。その結果、店舗用品事業の連結売上高は67億57百万円（前年同期比3.7％増）となりました。」
インバウンド需要の復活と夏のイベント需要により文具事務用品・関連資材等が伸長し、店舗用品事業は前年同期比3.7％増収となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当期はインバウンド需要が回復傾向となり、また、飲食業界向けの資材も好調に推移した結果、店舗用品事業の連結売上高は134億75百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
インバウンド需要の回復と飲食業界向け資材の好調により、店舗用品事業の売上高が前年同期比2.1％増となり、需要減少の影響が緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「店舗用品事業においては、「店舗及びオフィスで使用するあらゆるものが揃う」をコンセプトに取組んでおります。当期はインバウンド需要が回復傾向にあり、飲食業界向けの資材も好調に推移した結果、店舗用品事業の連結売上高は104億15百万円（前年同期比2.6％増）となりました。」
インバウンド需要の回復傾向と飲食業界向け資材の好調により、店舗用品事業の売上高が前年同期比2.6％増となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「店舗用品事業においては、「店舗及びオフィスで使用するあらゆるものが揃う」をコンセプトに取組んでおります。当期は、経済活動の緩やかな回復により店舗資材の需要も徐々に回復傾向にあり、売上は増加いたしました。その結果、店舗用品事業の連結売上高は65億19百万円（前年同期比3.0％増）となりました。」
店舗資材の需要が経済活動の回復により回復傾向となり、店舗用品事業の売上高が前年同期比3.0％増となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「店舗用品事業においては、「店舗及びオフィスで使用するあらゆるものが揃う」をコンセプトに取組んでおります。当期は、飲食業向け資材が堅調に推移しました。さらに、グループ会社の株式会社グローバルブランドの売上が大きく増加したことにより、連結売上高は33億99百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
店舗用品事業では飲食業向け資材とグローバルブランドの売上が寄与し、事業売上高が前年同期比3.9％増となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「店舗用品事業においては「店舗及びオフィスで使用するあらゆるものが揃う」をコンセプトに取組んでおります。当期は、催事・イベント関連資材や飲食業向け資材が堅調に推移しました。さらに前期グループ入りした株式会社グローバルブランドが当事業の売上に付加されたことにより、連結売上高は131億93百万円（前年同期比9.2％増）となりました。」
店舗用品事業では催事・イベント関連資材や飲食業向け資材が堅調に推移し、グローバルブランドの寄与も加わって売上高が前年同期比9.2％増となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当期は、新型コロナ対策商品が継続して販売が好調だったことに加え、昨年グループ入りした株式会社グローバルブランドが当事業の売上を牽引し、連結売上高は63億30百万円（前年同期比12.1％増）となりました。」
前期に需要減少が生じた店舗用品事業で、新型コロナ対策商品の販売が好調に推移し、店舗用品事業の売上高が前年同期比12.1％増となった。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前期需要が旺盛であった衛生用品の売上が大幅に減少したことにより、連結売上高は120億84百万円（前年同期比8.8％減）となりました。」
前期に旺盛だった衛生用品需要の減退が、店舗用品事業の前年同期比8.8％減収として実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「前期需要が旺盛であった衛生用品の売上が大幅に減少したことにより、連結売上高は91億37百万円（前年同期比11.6%減）となりました。」
前期に旺盛だった衛生用品需要の減退が、店舗用品事業の前年同期比11.6％減収として実績化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「前期需要が旺盛であった衛生用品は供給が行き渡った事により大幅に減少いたしました。」
前期に旺盛だった衛生用品需要が供給充足により大幅に減少し、店舗用品事業の売上減少要因となっている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「前期好調であったインバウンド需要が消滅し筆記具・学童文具の売上が大きく減少いたしましたが、それを補う形で、衛生用品の売上が旺盛な需要に支えられて大幅に拡大いたしました。」
インバウンド需要消滅による筆記具・学童文具の需要減少が通期の売上減少要因として実績化した一方、衛生用品の拡大が一部を補った。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「インバウンド需要の消滅により筆記具・学童文具の売上が大きく減少した上に、ハロウィン・クリスマスのイベント商品の売上が伸び悩みました。」
店舗用品の一部主力商品について、インバウンド需要の消滅とイベント商品の不振が売上減少として継続して発生している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期は、前四半期に引き続き衛生用品の販売に注力しましたが、インバウンド需要の消滅による筆記具・学童文具売上の大幅低下や全国各地でのイベント中止による飲食関連用品の売上減少により事業全体の売上高増加幅は縮小しました。」
インバウンド需要の消滅による筆記具・学童文具の売上低下と、イベント中止による飲食関連用品の売上減少が継続して実績化している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期は、新型コロナウイルスの影響によりインバウンド需要が大幅に減退し、筆記具や学童文具は減収を余儀なくされました。」
店舗用品の一部主力商品について、需要減少が筆記具・学童文具の減収として実績化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗用品における一部主力商品の需要減少リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗用品における一部主力商品の需要減少リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗用品における一部主力商品の需要減少リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗用品における一部主力商品の需要減少リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗用品における一部主力商品の需要減少リスクについて重要な変更がないと明示している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「重点商品である文具・事務用品については、積極的な新商品導入と季節商品の拡販に努めましたが、一部商品の需要が減少したほか、量販店、通販業者等との価格競争が激化したため、前年実績を確保することができませんでした。その結果、店舗用品事業の連結売上高は121億41百万円（前年同期比2.4％減）となりました。」
一部主力商品の需要減少が、競争激化とともに店舗用品事業の前年同期比2.4％減収として通期実績に表れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、その効果が表れるまでには至らず、また、一部主力商品の需要減、量販店、通販業者等との価格競争が激化したこと等により、前年実績を確保することができませんでした。その結果、店舗用品事業の連結売上高は94億10百万円(前年同期比1.9％減)となりました。」
一部主力商品の需要減少が、価格競争の激化とともに店舗用品事業の前年同期比1.9％減収として実績に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「しかし、その効果が表れるまでには至らず、さらに、一部主力商品の需要減、量販店、通販業者等との価格競争が激化したこと等により、前年実績を確保することができませんでした。その結果、店舗用品事業の連結売上高は59億97百万円(前年同期比2.2％減)となりました。」
一部主力商品の需要減少が、店舗用品事業の前年同期比2.2％減収として実績に表れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「しかし、量販店、通販業者等との価格競争が激化したことに加え、一部主力商品の需要減等により、前年実績を確保することができませんでした。その結果、店舗用品事業の連結売上高は30億64百万円（前年同期比1.6％減）となりました。」
一部主力商品の需要減少が、店舗用品事業の前年同期比1.6％減収として実績に表れている。