顧客第一による収益の継続的拡大とROE向上
FY2016に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。67社中13社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上高の減少に伴う売上総利益の減少により経常利益が減少いたしましたが、自己株式の取得により自己資本が減少した結果、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ0.1％増加し9.7％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を継続出来るよう様々な施策を実施してまいります。」
ROEは前期の9.6％から9.7％へ0.1ポイント上昇し、8.0％以上の継続目標を維持している。 - FY2025ROEが11.3％から9.6％へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上高の減少に伴う売上総利益の減少により経常利益が減少した結果、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ1.7％減少し9.6％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を継続出来るよう様々な施策を実施してまいります。」
ROEは前期の11.3％から9.6％へ低下したが、ROE8.0％以上を継続する方針は維持している。 - FY2024ROEが18.3％から11.3％へ低下有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上高の減少に伴う売上総利益の減少により経常利益が減少した結果、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ7.0％減少し11.3％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を継続出来るよう様々な施策を実施してまいります。」
ROEは前期の18.3％から11.3％へ低下したが、ROE8.0％以上を継続する方針は維持している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上総利益の増加等により経常利益が増加した結果、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ4.5％増加し18.3％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を継続出来るよう様々な施策を実施してまいります。」
ROEは前期の13.8％から18.3％へ上昇し、8.0％以上の継続目標を大きく上回った。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上総利益の増加等により経常利益が増加した結果、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ8.4％増加し13.8％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上を継続出来るよう様々な施策を実施してまいります。」
ROEは前期の5.4％から13.8％へ上昇し、従来目標の8.0％以上を上回った。8.0％以上を継続する方針は維持している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上の実現に向け様々な施策を実施してまいります。」
当期ROEは5.4％に低下したが、ROE8.0％以上という既存目標は維持されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上の実現に向け様々な施策を実施してまいります。」
ROEを経営指標とし、実績は前期の7.9％から6.4％へ低下した一方、目標の8.0％以上は維持している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「顧客ニーズに直結した商品やサービスの提案を通じて、人手不足や生産性向上といった顧客が抱える課題解決に向けた取り組みを行うとともに経費の見直しを進めて、利益の確保に努めてまいりました。」
顧客課題への提案と経費見直しを通じた利益確保を継続している。ROEや新たな数値目標の記載はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「人手不足や生産性向上といった顧客課題に対して、自動化・省力化に向けた提案営業を展開し売上確保に努めるとともに、業務の効率化ならびに経費の見直し等による経費削減に取り組みました。」
自動化・省力化に関する提案営業と経費削減を通じて売上・収益の確保を図る方針を継続している。ROEに関する新たな記載はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループは「もの造りサポーティングカンパニー」として、省力化・自動化をはじめとした生産現場の課題や要望に直結した提案営業を実行してロボットやＩｏＴ商材など成長分野への取り組み等を行うとともに経費の見直しを進めてまいりました。以上の施策を実施することにより収益の確保に努めてまいりましたが」
省力化・自動化に関する提案営業、ロボット・IoT商材への取り組み、経費見直しを通じて収益確保を図る方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上高及び仕入高の減少に伴う仕入割戻しの減少等により経常利益が減少した一方、固定資産の売却による特別利益と特別損失を計上した結果、利益は微増しましたが、自己資本利益率（ＲＯＥ）は、前期に比べ0.1％低下し7.9％となりました。今後も自己資本利益率（ＲＯＥ）8.0％以上の実現に向け様々な施策を実施してまいります。」
ROEを経営指標とする方針を継続し、実績7.9％と、今後の目標である8.0％以上を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「こうした環境のもと、当社グループは「もの造りサポーティングカンパニー」として、顧客重視の営業活動による顧客ニーズに直結した提案営業や業務の合理化・改善を推進し品質向上に努めてまいりました。以上の施策を実施することにより収益の確保に努めた結果」
提案営業と業務の合理化・改善を通じた収益確保を継続している。ROEや新たな数値目標は示されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「顧客の課題解決に即した提案営業を展開し、既存顧客の更なる深耕と新規顧客の開拓による販売領域拡大に加えて、業務改善による販売費及び一般管理費の削減に取り組み、収益の確保に努めてまいりました。」
収益確保に向け、提案営業、既存顧客の深耕、新規顧客開拓、販管費削減を継続している。ROEや新たな数値目標は示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度につきましては、売上高の増加、費用面においては効率化による経費削減、物流費用の抑制により利益が増加したことで、自己資本利益率（ＲＯＥ）が上昇し、8.0％となりました。今後もこの水準を維持しつつ、自己資本利益率（ＲＯＥ）の拡大に向け様々な施策を実施してまいります。」
ROEが前期の4.9％から8.0％へ上昇した実績を示し、効率化・経費削減・物流費抑制を通じて今後も水準維持・拡大を目指すと記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「加えて「顧客第一」で商圏・商材の拡大・拡充・深耕と不断のコスト見直しによる収益の継続的拡大を図るとともに資本効率を高めて自己資本利益率（ＲＯＥ）の向上に取り組んでまいります。」
顧客第一、商圏・商材の拡大、コスト見直し、資本効率向上を通じた収益拡大とROE向上の方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「加えて「顧客第一」で商圏・商材の拡大・拡充・深耕と不断のコスト見直しによる収益の継続的拡大を図るとともに資本効率を高めて自己資本利益率（ＲＯＥ）の向上に取り組んでまいります。」
数値目標は示さず、商圏・商材の拡大、コスト見直し、資本効率向上を通じた収益性改善を掲げている。