営業キャッシュ・フローを基礎とした設備資金調達
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の財務活動によるキャッシュ・フローの内訳は、長期借入れによる収入8,000百万円による資金の増加と、長期借入金の返済による支出2,930百万円、リース債務の返済による支出493百万円、配当金の支払額592百万円、自己株式の取得による支出670百万円等による資金の減少であります。」
当連結会計年度に長期借入れによる8,000百万円の資金調達を行い、設備投資等を借入金と自己資金等で賄った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の財務活動によるキャッシュ・フローの内訳は、長期借入れによる収入5,000百万円による資金の増加と、自己株式の取得による支出670百万円、長期借入金の返済による支出1,388百万円、配当金の支払額300百万円、リース債務の返済による支出248百万円による資金の減少であります。」
当中間期に長期借入れによる5,000百万円の資金調達を実施し、設備投資等に関する借入調達の実績を記載した。 - FY2024借入比率を更新有価証券報告書
「財務健全性に関する具体的な目標指標は設定しておりませんが、当連結会計年度末の総資産借入金比率5.6％、売上高借入金比率2.9％であり、同業他社と比較して財務健全性は確保されているものと判断しております。」
財務健全性の指標として、総資産借入金比率5.6％、売上高借入金比率2.9％を記載した。前回記載の8.8％、4.5％から低下している。 - FY2023借入比率を更新有価証券報告書
「財務健全性に関する具体的な目標指標は設定しておりませんが、当連結会計年度末の総資産借入金比率8.8％、売上高借入金比率4.5％であり、同業他社と比較して財務健全性は確保されているものと判断しております。」
財務健全性の指標として総資産借入金比率8.8％、売上高借入金比率4.5％を記載した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「店舗の出店及び改装に必要な設備投資は、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金による資金調達を基本としております。財務健全性に関する具体的な目標指標は設定しておりませんが、当連結会計年度末の総資産借入金比率が13.5％、売上高借入金比率6.9％であり、同業他社と比較して財務健全性は確保されているものと判断しております。」
営業キャッシュ・フローの範囲内での借入調達方針を再確認し、総資産借入金比率13.5％、売上高借入金比率6.9％を示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「店舗の出店及び改装に必要な設備投資は、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金による資金調達を基本としております。財務健全性に関する具体的な目標指標は設定しておりませんが、当連結会計年度末の総資産借入金比率が17.1％、売上高借入金比率9.1％であり、同業他社と比較して財務健全性は確保されているものと判断しております。」
営業キャッシュ・フローの範囲内での設備資金調達を基本とする方針を、借入比率の数値とともに再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの資本の財源及び資金の流動性については、事業活動のために必要な資金の確保と流動性を維持するために、出店及び改装に必要な設備資金は、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金による資金調達を基本としております。」
出店・改装に必要な設備資金を営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金により調達する基本方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動のために必要な資金の確保と流動性を維持するために、出店及び改装に必要な設備資金は、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金による資金調達を基本としております。」
出店・改装の設備資金を営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金により調達する方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、事業活動のために必要な資金の確保と流動性を維持するために、出店及び改装に必要な設備資金は、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金による資金調達を基本としております。」
出店・改装の設備資金について、営業キャッシュ・フローの範囲内で借入金を用いる資金調達方針を記載している。