従業員の活躍と成長を促す仕組み作り
FY2016に初出。34回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、第四次中期経営計画終了までに女性管理職を25名とすることを目標とし、女性管理職育成に向けた研修の実施等による人材育成や、中途採用等外部人材の登用を推進しております。また、管理職としての働き方を見直すなど、女性がより働きやすい環境の整備にも取り組んでおります。2026年３月31日時点で女性管理職の人数は17名となっております。」
女性管理職25名の目標に対し、2026年3月31日時点の実績17名を開示し、研修、外部人材登用、働き方の見直しを進めている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「「働きがい、やりがいを感じられる職場環境の実現」については、新入社員から経営幹部までの各階層に応じた研修を実施するとともに、DX人材や女性管理職育成に向けた教育プログラムを実施しております。また、従業員が健康でやりがいを感じながら働ける職場環境の実現を目指し、健康維持・増進に向けた各種施策を実施する等、健康経営に取り組むとともに、従業員がより働きやすい環境の実現に向け、パート社員の評価制度を見直し、業務遂行レベルに応じて短期で昇給できる制度を導入しております。」
階層別研修、DX人材・女性管理職育成に加え、健康経営とパート社員の短期昇給制度を導入し、職場環境・人材育成施策を拡充した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「働きがい、やりがいを感じられる職場環境の実現」については、新入社員から経営幹部までの各階層に応じた研修を実施するとともに、DX人材育成に向けた教育プログラムを導入しております。また、本年４月より全従業員を対象としたGLTD保険（団体長期障害所得補償保険）への加入や若年層の社員を対象とした奨学金代理返還制度の導入を決定するなど、社員が安心して働ける職場づくりに努めております。」
階層別研修とDX人材育成を継続し、全従業員向けGLTD保険への加入および若年層向け奨学金代理返還制度の導入決定を新たに記載した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は2024年３月31日までに女性管理職の人数を15名以上にすることを目標としておりましたが、同日時点での女性管理職は13名と目標未達となりました。第四次中期経営計画終了までに女性管理職を25名とすることを新たな目標とし、社員研修の更なる充実を図り人材を育成していくとともに、中途採用等外部人材の登用も推進してまいります。」
女性管理職15名以上の従来目標が13名で未達となった一方、第四次中期経営計画終了までの新目標を25名へ設定し、研修・外部人材登用・働きやすい環境整備を進める方針を示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これまで実施してきた新入社員から経営幹部までの各階層に応じた教育プログラムに加え、DX人材の育成に向けた研修やカフェテリア研修を実施するなど、社員自らがキャリアプランを描ける環境を創出し、次世代の人材発掘に取り組んでおります。」
階層別教育、DX人材育成研修、カフェテリア研修、次世代人材の発掘を引き続き実施している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」への取り組みとして、これまで実施してきた新入社員から経営幹部までの各階層に応じた教育プログラムに加え、DX人材の育成に向けた研修やカフェテリア研修を実施するなど、社員自らがキャリアプランを描ける環境を創出し、次世代の人材発掘に取り組んでおります。」
階層別教育に加え、DX人材育成研修とカフェテリア研修を実施し、社員のキャリア形成と次世代人材の発掘へ施策を広げた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループの成長には、ＤＸを利用した機械化、省人化の検討が必要であると考えており、ＤＸ人材の育成に向けたカリキュラムを導入しております。」
従業員が挑戦できる環境の施策として、DX人材育成カリキュラムとカフェテリア研修制度を導入した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、新入社員から経営幹部候補までの各階層に応じた教育プログラムに加え、店長が最新の店舗運営を習得するオンサイトプログラムを導入しております。また、地域社会を見守る認知症サポーター、熱中症対策アドバイザーの資格取得を推進しております。」
各階層別教育、店長向けオンサイトプログラム、認知症・熱中症対策関連資格の取得推進を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、新入社員から経営幹部候補までの各階層に応じた教育プログラムに加え、店長が最新の店舗運営を習得するオンサイトプログラムを導入しました。また、地域社会を見守る認知症サポーター、熱中症対策アドバイザーの資格取得を推進しております。」
教育対象を新入社員から経営幹部候補まで広げ、店長向けオンサイトプログラムを導入したほか、認知症・熱中症対策関連資格の取得推進を追加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、管理職向けに「問題発見・課題解決」をテーマとしたマネジメント強化の教育プログラムを実施するとともに、新しい人材が早期に役割を担うことのできる制度の改定を行っております。」
管理職向け教育プログラムを実施し、新しい人材が早期に役割を担えるよう人事制度の改定も行った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、昨年度に続き管理職向けにマネジメント研修教育プログラムを実行した他、希望する研修を受講できるカフェテリアプランの導入や従業員が自ら挑戦しやすい公募・登用制度など新たな人事制度を検討しております。」
管理職向け研修を継続し、カフェテリアプラン、公募・登用制度などの人事制度を引き続き検討している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、昨年度に続き管理職向けにマネジメント研修教育プログラムを実行した他、希望する研修を受講できるカフェテリアプランの導入や従業員が自ら挑戦しやすい公募・登用制度など新たな人事制度を検討しております。」
管理職向け研修を継続し、カフェテリアプランや公募・登用制度の検討を続けている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「従業員が挑戦できる環境の実現」の取り組みとして、昨年度に続き管理職向けにマネジメント研修教育プログラムを実行した他、希望する研修を受講できるカフェテリアプランの導入や従業員が自ら挑戦しやすい公募・登用制度など新たな人事制度を検討しております。」
管理職向け研修を継続し、カフェテリアプラン、公募・登用制度の導入・整備を引き続き検討している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「②従業員が挑戦できる環境の実現 1)次世代を担うマネジメント層の育成 ・問題発見、課題解決型の研修 2)新たな人事制度 ・ 社内公募制度の検討 ・ カフェテリアプラン導入の検討」
従来の自立して考え行動できる従業員の育成から、第三次中期経営計画では挑戦できる環境、次世代マネジメント層、社内公募制度やカフェテリアプランへ施策を再編した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとしては、管理職向けにマネジメント研修教育プログラムを実行しております。」
管理職向けマネジメント研修教育プログラムを引き続き実行している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとして、管理職向けにマネジメント研修教育プログラムを実行しております。また、2020年４月より福利厚生として開始した従業員割引制度を活用し、当社商品を購入した従業員の意見を、売場の改善や商品開発に反映する仕組み作りに取り組んでまいります。」
管理職向け研修の実行に加え、従業員割引制度を通じて従業員の意見を売場改善・商品開発へ反映する仕組みを進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとして、管理職向けに、課題解決力を高めるマネジメント研修教育プログラムを実行しております。また、従業員の声を売場や商品に反映させ、売場の改善や商品開発に貢献する仕組み作りに取り組んでまいります。」
管理職向けマネジメント研修を実行し、従業員の声を売場改善・商品開発に反映する仕組み作りを追加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとして、店長及び本社課長の教育プログラムを実行しているほか、従業員に健康で働いてもらうため、健康診断時のカウンセリング受講と特定保健指導の受診を徹底し、健康に対する意識改革に取り組んでおります。」
従来の店長教育に加え、本社課長向け教育、健康診断時のカウンセリング、特定保健指導を明示し、人材育成・健康管理の対象と施策を具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとして、店長の教育プログラムを計画・実行しているほか、従業員に長く働いてもらうため、健康診断時のカウセリング受講や特定保険指導を徹底し健康意識を改めるなど、従業員教育の強化に取り組んでおります。」
店長教育プログラムに加え、健康診断時のカウンセリングと特定保健指導を徹底する施策を記載し、従業員教育・健康意識向上の取組みを広げた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「自立して考え行動できる従業員の育成への取組みとして、店長の教育プログラムを計画・実行しているほか、従業員の健康意識を高めるため、健康診断時にカウセリングを受講するなど、従業員教育の強化に取り組んでおります。」
店長教育プログラムの計画・実行と、健康診断時のカウンセリング受講を新たな具体策として進め、従業員教育を強化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、第53期をスタート期とする第二次中期経営計画（第53期～第55期）を策定しました。「地域に根ざした一番店を創る」を中期経営方針とし、「お客様に満足していただける店づくり」「自立して考え行動できる従業員の育成」「バックシステムを活用した生産性の向上と業務改革」を重点施策としました。＜自立して考え行動できる従業員の育成＞・お客様視点で考えることのできる人材の育成・店を支える人材の育成・働きがいのある職場の実現」
従来の従業員の活躍・成長という表現を、第二次中期経営計画では自立して考え行動できる人材の育成、お客様視点、店舗を支える人材、働きがいのある職場という枠組みに具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「従業員が働きやすい環境の取組みとして、定年延長や子育て・介護・通院等で働く時間や場所が限定される社員の働き方をサポートする人事制度へ改定を行いました。」
定年延長や育児・介護・通院等に対応する人事制度への改定を実施した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「（従業員の活躍と成長を促す仕組み作り） ・新人事制度の定着と採用方法の見直し ・フレンド社員人事制度の見直し」
新人事制度の定着、採用方法の見直し、フレンド社員人事制度の見直しを、従業員の活躍・成長に向けた具体的施策として示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「労働環境の改善への取組みとして、新たな福利厚生サービスの導入、定年延長や子育て・介護・通院等で働く時間や場所が限定される社員の働き方をサポートする人事制度へ見直しを行っております。」
福利厚生、定年延長、育児・介護・通院等に対応する働き方を含む人事制度の見直しを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「労働環境の改善への取組みとして、新たな福利厚生サービスの導入や労働時間管理を改善するシステム改修を行うとともに、定年延長や子育て・介護・通院等で働く時間が限定される社員の働き方など、人事制度の見直しを行っております。」
福利厚生、労働時間管理システム、人事制度の見直しを引き続き進めている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「労働環境の改善への取組みとして、新たな福利厚生サービスの導入や労働時間管理を改善するシステム改修など人事制度関連へ投資するとともに、定年延長や子育て・介護・通院等で働く時間が限定される社員の働き方など、人事制度の見直しを行っております。」
福利厚生サービスの導入、労働時間管理システムの改修に加え、定年延長や育児・介護・通院等に対応した働き方を含む人事制度の見直しを進めた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「労働環境の改善への取組みとして、新たな福利厚生サービスを導入したほか、労働時間改善の計画を前倒ししてシステムを改修するなど、人事制度関連へ投資しました。」
新たな福利厚生サービスの導入、労働時間改善計画の前倒しとシステム改修を実施し、従業員の労働環境改善を具体化した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「人材確保に向けた施策として、以前より女性採用割合の増加、女性の継続就業年数を伸ばす取組み、女性管理職の割合拡大など、従業員の多くを占める女性社員が活き活きと活躍する取組みを行ってきました。この結果、平成28年９月に厚生労働省より女性の活躍推進が優良な企業に与えられる「えるぼし」の３段階目（最高ランク）の認定を受けることができました。また、パート社員の資格等級制度が定着してきたことで、技能・賃金と共にモチベーション向上に寄与しております。」
女性の採用・継続就業・管理職登用、パート社員の資格等級制度を従業員活躍の施策として再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「人材確保に向けた施策として、以前より女性採用割合の増加、女性の継続就業年数を伸ばす取組み、女性管理職の割合拡大など、従業員の多くを占める女性社員が活き活きと活躍する取組みを行ってきました。この結果、平成28年9月に厚生労働省より女性の活躍推進が優良な企業に与えられる「えるぼし」の3段階目（最高ランク）の認定を受けることができました。また、パート社員の資格等級制度が定着してきたことで、技能・賃金と共にモチベーション向上に寄与しております。」
女性の採用・継続就業・管理職登用とパート社員の資格等級制度を、人材確保・活躍の施策として再掲している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「人材確保に向けた施策として、以前より女性採用割合の増加、女性の継続就業年数を伸ばす取組み、女性管理職の割合拡大など、従業員の多くを占める女性社員が活き活きと活躍する取組みを行ってきました。この結果、平成28年9月に厚生労働省より女性の活躍推進が優良な企業に与えられる「えるぼし」の3段階目（最高ランク）の認定を受けることができました。また、パート社員への研修や資格等級制度が定着してきたことで、技能・賃金と共にモチベーション向上に寄与しております。」
女性採用・継続就業・管理職登用の拡大施策を継続し、平成28年9月に「えるぼし」最高ランクの認定を受けた。パート社員向け研修・資格等級制度の定着も記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「お客様の認知度・信頼度を高める取組みとして、３つの重点施策（①お客様満足度の向上、②従業員の活躍と成長を促す仕組み作り、③成長基盤の構築）を柱とし、５つの戦略（①店舗戦略、②商品戦略、③顧客戦略、④人材戦略、⑤基盤戦略）を実行してまいります。」
従業員の活躍と成長を促す仕組み作りを、中期経営計画の重点施策の一つとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「②従業員の活躍と成長を促す仕組み作り 一人ひとりが成長を実感し、高い意欲と向上心を持って活躍できる職場にします。」
従業員が成長を実感し意欲を持って働ける職場づくりを課題としている。