営業効率化・省力化に向けた設備投資
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。20社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動及び業務の省力化、合理化並びに新規開発案件の対応のため、874百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・ソフトウエア 142百万円 国内営業本部における新営業システムの開発に係るものであります。」
当年度に874百万円を設備投資し、新営業システム、ブリッツの車両、SPK Singaporeの倉庫賃貸等へ投資した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは主に有形固定資産の取得による支出１億15百万円、及び無形固定資産の取得による支出１億36百万円によるものです。」
当中間連結会計期間に有形固定資産1億15百万円、無形固定資産1億36百万円を取得し、営業・業務基盤への設備投資を進めた。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化並びに新規開発案件の対応のため、990百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・ソフトウエア 180百万円 国内営業本部における新営業システムの開発に係るものであります。」
設備投資額990百万円のうち、新営業システム開発180百万円、谷川油化興業の大阪事業所設備投資170百万円等を実施した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「投資活動の結果、減少した資金は４億24百万円（前年同期は10億98百万円の減少）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出３億19百万円、及び無形固定資産の取得による支出１億15百万円によるものです。」
当中間連結会計期間に有形固定資産3億19百万円、無形固定資産1億15百万円を取得し、営業・業務基盤への設備投資を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化並びに新規開発案件の対応のため、1,246百万円の設備投資を行いました。」
営業効率化、省力化、合理化、新規開発案件対応のための設備投資額が年間1,246百万円となった。本社、谷川油化興業、デルオートの設備取得を含む。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出８億48百万円」
第2四半期累計期間に有形固定資産の取得へ8億48百万円を支出し、営業・業務基盤に関する設備投資を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化並びに新規開発案件の対応のため、690百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・建設仮勘定 324百万円 本社の事務所の新築工事に係るものであります。・ソフトウエア 120百万円 本社内システム構築に係るものであります。」
690百万円の設備投資を実施し、本社新築工事と社内システム構築を進めた。新本社は2023年9月完了予定として別途記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化ならびに新規開発案件の対応のため、421百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・建物及び構築物 113百万円 国内営業本部の子会社の谷川油化興業㈱の製品等の保管倉庫拡充に伴う倉庫の建設によるものであります。・その他（リース資産） 66百万円 海外営業本部の子会社のSPKシンガポールPTE.LTD.の賃貸事務所倉庫に係るリース資産の取得によるものであります。」
421百万円の設備投資を実施し、谷川油化興業の倉庫拡充およびSPKシンガポールの事務所・倉庫関連投資を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化ならびに新規開発案件の対応のため、557百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・土地 227百万円 国内営業本部子会社の谷川油化興業㈱の事業拡大に伴う土地取得によるものであります。・建物及び構築物 225百万円 国内営業本部の名古屋営業所移転に伴う営業所の建築によるものであります。」
営業効率化・省力化等を目的に557百万円を投資し、谷川油化興業の土地取得と名古屋営業所建築を進めた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、前連結会計年度末において建設中であった提出会社の名古屋営業所は、完了予定通り平成30年9月に竣工し、平成30年10月9日より移転・営業開始しております。」
前連結会計年度末から建設中だった名古屋営業所が平成30年9月に竣工し、10月9日から移転・営業を開始した。営業効率化・省力化に向けた設備投資の具体的な進展である。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化ならびに新規開発案件の対応のため、797百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・土地 515百万円 国内営業本部の名古屋営業所移転に伴う土地取得によるものであります。・建設仮勘定 101百万円 国内営業本部の名古屋営業所移転に伴う営業所の建築によるものであります。・リース資産（無形固定資産） 82百万円 社内システムの構築によるものであります。」
設備投資額が797百万円となり、名古屋営業所移転に伴う土地取得・建築、社内システム構築という具体的な投資を実施。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化ならびに新規開発案件の対応のため、72百万円の設備投資を行いました。その主なものは次のとおりです。・リース資産（無形固定資産） 17百万円 社内システムの構築に係るものであります。」
営業効率化、省力化、合理化、新規開発案件対応を目的とする設備投資を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、効率的な営業活動および業務の省力化、合理化ならびに新規開発案件の対応のため、718百万円の設備投資を行いました。」
当年度718百万円の設備投資を実施し、東京営業所新築や社内システム構築に充てた。