変化に適応できる人材の確保・育成と成長促進
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
- FY2026-H1人員の適正化を収益性向上策として明示有価証券報告書
「利益面では原価管理の徹底及び人員の適正化により収益性が向上し」
人員拡充・労務環境改善を中心としていた従来の人材テーマに対し、当中間期は人員の適正化を収益性向上の要因として記載している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「取り組みの一つとして、2024年度から新しい人事及び人材育成制度の導入や採用活動の強化を予定しており、拡大戦略を見据えた人材投資により、安定した事業活動の継続と将来の成長に向けた管理体制づくりを進めて参ります。」
人材育成・確保策が、2024年度からの新しい人事・人材育成制度の導入及び採用活動強化へ拡張された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「エクステリア事業及び住環境関連事業においては、人員体制強化に伴う人材採用や労務環境の改善により人件費など経費が増加したこともあり、利益を押し下げる要因となりました。」
人員体制強化に伴う人材採用・労務環境改善を継続しているが、人件費などの経費増加が利益を押し下げる要因となったと記載している。 - FY2023-Q2エクステリア事業の体制強化に向けた人員拡充を明示有価証券報告書
「体制強化に向けた積極的な人員拡充等による人件費の増加により、利益を押し下げる要因となりました。」
人材確保・育成のテーマについて、エクステリア事業の体制強化に向けて積極的に人員を拡充していることを記載している。 - FY2022中核人材登用・広域営業体制へ具体化有価証券報告書
「複数年かけてミドルマネジメント層の若返りや広域営業ブロック制度の設定と若手ブロック長の抜擢を進めてきましたが、今後も未来を担う中核人材の登用や事業セグメント内外での流動的な人材活用が必要となってきております。」
人材育成・確保の施策が、ミドルマネジメント層の若返り、広域営業ブロック制度、若手ブロック長の抜擢、中核人材の流動的活用へ具体化している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、賃金水準の底上げや労務環境を改善する事で、継続的に優秀な人材の維持確保に努める方針でおります。」
従来の人材育成・柔軟な働き方・教育制度に加え、賃金水準の底上げを含む待遇・労務環境改善を人材確保策として追加している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「有給休暇取得の積極的な推奨やフレックスタイムといった柔軟な働き方の本格導入による労務環境の向上、優秀な若手社員のチャレンジ登用、社内教育制度を充実する事で、優秀な人材の確保及び育成に取り組んで参ります。」
人材の育成・確保について、従来のスキル明確化や採用・育成に加え、有給休暇、フレックスタイム、若手登用、社内教育制度という具体的なグループ施策を掲げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「市場の急激な変化、グローバル化、新しいビジネスモデルの台頭など環境が激しく変化する中で、変化に適応できる人材を育成するために、「将来必要なスキルの明確化」、「専門知識のある人材の把握」、「社員相互のコラボレーションの効率化」に取り組んでまいります。」
変化への適応力、リーダー不足、有能な人材の確保・保持、業務効率化・新商品・新市場への取り組みを中長期戦略として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「① 変化への適応力の向上 市場の急激の変化、グローバル化、新しいビジネスモデルの台頭など環境が激しく変化する中で、変化に適応できる人材を育成するために、「将来必要なスキルの明確化」、「専門知識のある人材の把握」、「社員相互のコラボレーションの効率化」に取り組んでまいります。 ② リーダー不足の解消 人材にかかわる深刻な課題としてリーダーの不足が成長の阻害要因となっており、有能な人材の採用、育成に取り組んでまいります。 ③ 有能な人材の確保・保持 グローバリゼーション、労働人口の変化、新しい世代のライフ・スタイルの変化などが人材の流出を促しており、人材の保持とともに将来のビジネス・ニーズに応えるためのスキルを持つ社員の育成に取り組んでまいります。 ④ 成長の促進 成長のためのビジネス課題である「業務の効率化」、「新商品の開発」、「新たな市場、地域への進出」に取り組んでまいります。」
変化への適応力、リーダー不足、有能な人材の確保・保持、業務効率化・新商品・新市場を一体の中長期テーマとして初めて整理している。