Eコマース拡大によるリアル店舗売上の相対的減少
FY2018-Q3に初出。13回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2022。
東邦レマックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに3社。
- FY2022削除有価証券報告書当事業年度の業績・事業環境の説明では、Eコマース拡大による実店舗売上の相対的減少について、従来の定型的な明示は確認できない。
- FY2021再掲有価証券報告書
「その影響から、街中への人出はあるものの実店舗での売上が落ち込み、オンラインショップ・ＥＣ市場における売上が引き続き増加の傾向となっております。」
実店舗売上が落ち込む一方、オンラインショップ・EC市場の売上が引き続き増加するチャネル移行を通期で記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「靴流通業界におきましては、店舗の臨時休業、営業時間の短縮及び外出自粛による来客数の低迷により、実店舗での売上がかなり落ち込み、オンラインショップやＥＣ市場における売上が引き続き増加傾向にあり、店舗を抱える企業にとっては非常に厳しい事業環境となっております。」
臨時休業・営業時間短縮・外出自粛により実店舗売上がかなり落ち込む一方、オンラインショップ・EC市場の売上が引き続き増加するチャネル移行を継続して記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大により発出された緊急事態宣言、まん延防止等重点措置の適用、外出自粛要請等の影響により、実店舗における売上が減少し、オンラインショップやＥＣ市場における売上がかなり増加してきております。」
実店舗の売上減少と、オンラインショップ・EC市場の売上がかなり増加している状況を記載しており、消費チャネルの移行が進んでいる。 - FY2021-Q1Eコマースによる消費チャネル多様化を再記載有価証券報告書
「Ｅコマース市場の充実により消費チャネルが多様化してきていること」
前事業年度の提示本文では明示が確認できなかったEコマースによる消費チャネル多様化を、当第1四半期に再び記載している。 - FY2020削除有価証券報告書当事業年度の記載では、Eコマース拡大によるリアル店舗売上の相対的減少について明示的な再記載が確認できない。
- FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「またＥコマース分野の充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいること」
Eコマース分野の充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込む状況を、引き続き事業環境の要因として記載している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「消費形態も「巣ごもり消費」や「インターネット消費」中心となったため、消費者の購買方法にかなりの変化がみられました。」
新型コロナウイルス感染症により、巣ごもり消費・インターネット消費が中心となり、消費者の購買方法が大きく変化したと記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「Ｅコマース市場の充実による消費チャネルの多様化が飛躍してきていること」
Eコマース市場の充実により消費チャネルの多様化が飛躍していると記載し、リアル店舗を含む販売環境の変化を強調している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「ＥＣ市場が拡大し、他業種との垣根も低くなり、価格・サービスの競争がより激化してきたこと」
EC市場の拡大と異業種との垣根低下が進み、リアル店舗を含む販売環境で価格・サービス競争がより激化したと記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「またＥコマース分野のさらなる充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいること」
Eコマース分野の『さらなる充実』によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいると記載しており、同リスクが再び明示され、従前より進行した表現となっている。 - FY2018削除有価証券報告書当事業年度の靴流通業界の説明では、Eコマース拡大によるリアル店舗売上の相対的減少について明示的な記載が確認できない。
- FY2018-Q3初出有価証券報告書
「Ｅコマース分野の充実によりリアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいること」
Eコマース分野の充実に伴い、リアル店舗の売上が相対的に落ち込んでいることを、靴流通業界の厳しい環境要因として記載している。