人材育成と能力主義人事制度の確立
FY2017に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに108社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、社員研修の高度化に取組み、次世代の経営人財及びマネジメント人財の育成として社内研修の充実を図っております。」
階層別研修、エンゲージメント施策、DEI、健康経営に加え、次世代経営・マネジメント人材向け研修の高度化を進めた。 - 2026-05-29前進株主総会
「また、社員研修の高度化に取組み、次世代の経営人財及びマネジメント人財の育成として社内研修の充実を図っております。」
人材育成の取り組みを、次世代の経営人材・マネジメント人材向けの社内研修の高度化として具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「従業員エンゲージメントサーベイの実施に加え、評点の継続的な向上を目指したアクションプランの推進により、従業員のモチベーション向上とそれに伴う生産性の向上を図っております。また、ＤＥＩ（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）推進委員会を発足し、ＤＥＩ推進のロードマップの策定と実行を進めております。」
従業員エンゲージメント施策とDEI推進委員会・ロードマップを実施し、人材のモチベーション、生産性、多様性に関する施策を拡張した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、昨年に続き２年連続で「健康経営優良法人2025（大規模法人部門）」に認定され、引き続き全従業員が能力を最大限発揮できるように「メンタル」「フィジカル」の健康と「従業員エンゲージメント」向上を図ってまいります。」
従来の研修・人事制度に加え、健康経営優良法人の2年連続認定、エンゲージメント施策、DEI推進を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「６％の賃上げや従業員エンゲージメントサーベイの実施及び評点の継続的な向上を図るアクションプランの実行を推進し、従業員のモチベーション向上を図っております。また、DEI（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）推進委員会を発足し、外部講師によるセミナー開催やDEI（ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョン）推進のロードマップの策定と実行を進め、優秀な人財確保に取組んでまいります。」
従来の研修・人事制度に加え、6％の賃上げ、従業員エンゲージメント施策、DEI推進委員会、ロードマップ策定を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「①階層別研修（次世代経営幹部研修、次世代部長研修、次世代マネージャー研修、女性管理職研修等による自己成長の促進） ②eラーニング研修（自己成長の促進） ③JOB型人事制度（能力・スキルに応じた適材適所配置） ④フレキシブル社員制度（ライフステージ（出産・育児・介護・シニア等）に合わせた多様な働き方（地域限定・時短勤務・週休3日勤務等）の選択） ⑤キャリアチャレンジ制度（グループ横断公募による能力・スキルに応じた働き方の選択）」
従来の教育訓練方針を、階層別研修、eラーニング、JOB型人事、柔軟な勤務、キャリアチャレンジ等の具体的な人材施策へ拡張している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「切付・接客技術の向上（切付マイスター制度・接客マイスター制度）や、リーダー人材育成に注力することで、価値訴求に取り組んでまいりました。」
従来の教育方針に加え、切付・接客マイスター制度とリーダー人材育成を明示し、店舗人材の技能・サービス向上を進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「①階層別研修（次世代経営幹部研修、次世代部長研修、次世代マネージャー研修、女性管理職研修等による自己成長の促進） ②eラーニング研修（自己成長の促進） ③JOB型人事制度（能力・スキルに応じた適材適所配置） ④フレキシブル社員制度（ライフステージ（出産・育児・介護・シニア等）に合わせた多様な働き方（時短勤務・週休3日勤務等）の選択）」
技術・知識・態度を基本とする従来の人材育成方針に加え、階層別研修、eラーニング、JOB型人事、柔軟な勤務制度等を具体的な施策として整理した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「人材の育成についての教育訓練は、「できる（技術）」「知っている（知識）」「やる気と熱意（態度）」を基本教育とし、常に課題を持って仕事に取り組むことにより、自己の成長と何事にも挑戦する社員を育成してまいります。」
技術・知識・態度を基本とする教育訓練と人材育成の方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「人材の育成についての教育訓練は、「できる（技術）」「知っている（知識）」「やる気と熱意（態度）」を基本教育とし、常に課題を持って仕事に取り組むことにより、自己の成長と何事にも挑戦する社員を育成してまいります。」
技術・知識・態度を基本とする教育訓練により、社員能力と挑戦する行動力を高める方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材の育成についての教育訓練は、「できる（技術）」「知っている（知識）」「やる気と熱意（態度）」を基本教育とし、常に課題を持って仕事に取り組むことにより、自己の成長と何事にも挑戦する社員を育成してまいります。」
技術・知識・態度を基本とする教育訓練により、社員能力と行動力を高める方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに少数精鋭と能力主義に基づく人事制度の確立、店舗におきましては大型店の運営マニュアルの確立に力を入れ、業務の効率化・生産性の向上に取り組み安定した事業展開が行えるよう連結経営を重視し、グループ全体の収益の向上に努めてまいります。」
少数精鋭・能力主義の人事制度を確立し、業務効率化と生産性向上を図る方針を初めて明示している。