海外事業・外貨建取引の為替変動
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
南陽がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。31社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらのリスクを軽減するために、為替予約取引を利用しております。」
アジア中心の海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクと為替予約による軽減策を再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「その一方で、世界的な資源・原材料価格の高騰や円安傾向の継続、更には世界経済の減速や世界各地で続く紛争に伴う地政学的リスクの高まり等、景気の下振れも引き続き懸念されることから、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
円安傾向の継続が外部環境として記載され、海外事業・外貨建取引に係る為替変動リスクの要因を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、世界的な資源・原材料価格の高騰や円安傾向が継続する等、先行きは依然として不透明な状況で推移いたしました。」
円安傾向が継続していると記載し、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクの外部要因を再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、部分的ではあるものの供給制約の緩和や経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな回復傾向にある一方で、新型コロナウイルスの感染が再び拡大傾向に転じるとともに、ウクライナ侵攻の長期化や資源価格の上昇、急激な円安進行に伴う物価上昇等により先行き不透明な状況で推移いたしました。」
急激な円安進行と物価上昇が外部環境として記載され、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクの要因が継続・具体化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「米国の利上げを発端とした急激な為替変動」
米国の利上げを起点とする急激な為替変動が発生していると記載しており、海外事業・外貨建取引に係る為替リスクが具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「欧米における金利の上昇や円安の進行等、わが国経済は依然として先行き不透明な状況で推移いたしました。」
円安の進行が外部環境として記載され、海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクの要因が強まっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらのリスクを軽減するために、為替予約取引を利用しております。」
アジア中心の海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクと、為替予約による軽減策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらのリスクを軽減するために、為替予約取引を利用しております。」
アジア中心の海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクと、為替予約による軽減策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらのリスクを軽減するために、為替予約取引を利用しております。」
アジア中心の海外事業・外貨建取引に伴う為替変動リスクと、為替予約による軽減策を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「円と現地通貨との間の為替変動は財政状態及び経営成績に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、当社は輸出入取引に際して一部外貨建で実施しており、外貨建の取引については為替変動リスクにさらされております。これらのリスクを軽減するために、為替予約取引を利用しております。」
為替予約をリスク軽減手段として利用している。