COVID-19による対面型語学事業への影響
FY2021に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の位置づけが「５類感染症」に移行されて以後、経済活動の正常化が進んでおります。」
COVID-19の5類移行後、経済活動の正常化が進んだとの認識を示し、従来の対面型語学事業への感染症影響は緩和方向にあると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の位置づけが「５類感染症」に移行されて以後、経済活動の正常化が進んだこともあり、原材料の価格高騰や円安傾向が続いております。」
COVID-19の5類移行後に経済活動の正常化が進んだとの認識を継続して記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の位置づけが「５類感染症」に移行されて以後、経済活動の正常化が進んだこともあり、原材料の価格高騰や円安傾向が続いているものの、景気は緩やかな回復基調を維持しています。」
COVID-19について、5類感染症への移行後に経済活動の正常化が進んだと記載しており、従来の感染症による事業影響は緩和方向にあると説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響を受けておりましたが、各国政府による渡航制限措置や入国制限措置の緩和などの影響により改善の兆しも見受けられました。」
COVID-19の影響は残るものの、渡航・入国制限の緩和により語学事業に改善の兆しが見られ、多くの留学生を送り出し、日本語学校の在籍者数も増加したと記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響を受けておりましたが、各国政府による渡航制限措置や入国制限措置の緩和などの影響もあり、当第１四半期においては、前年同四半期よりも多くの留学生を送り出すことができました。また、運営する日本語学校においても、2022年４月以降、ビジネスで通用する日本語の習得をすべく、海外から多くの学生が入学しており、大幅に在籍者数が増加しております。」
COVID-19による語学事業への影響は残るものの、渡航・入国制限の緩和により留学生の送出しが増加し、日本語学校の在籍者数も大幅に増加したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「語学セグメントの属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を引き続き大きく受けております。」
語学教育業界へのCOVID-19の大きな影響が継続していると記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を引き続き大きく受けております。」
語学教育業界へのCOVID-19の大きな影響が引き続き存在すると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を引き続き大きく受けております。」
語学教育業界へのCOVID-19影響が引き続き大きいと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントが属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を引き続き大きく受けております。特に、法人向け語学研修事業においては、研修のオンライン化を進めているものの研修の中止等の影響を受けております。」
語学教育、とりわけ法人向け研修へのCOVID-19影響が継続していると記載している。一方、留学事業では一部再開や一部地域の留学生増加の動きも記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「語学セグメントの属する語学教育業界においては、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響を大きく受けております。特に、法人向け語学研修事業においては、研修のオンライン化を進めているものの研修の中止、英会話スクール事業においては、新宿校、池袋校、渋谷校の閉鎖、横浜校の縮小等を行っております。」
対面型研修の中止やスクール閉鎖・縮小が実際に記載されており、感染症影響が顕在化したテーマとして扱う。