PRサービスの標準化・パッケージ化による低価格提供
FY2021に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023前進有価証券報告書
「PRプラットフォームサービスの売上高の割合が11.3%（前期8.7%）まで伸展したことにより売上原価率が低減し、売上総利益率は83.0％（前期82.1％）となり、安定した収益基盤を確保することができました。」
プラットフォームサービスの売上構成比が8.7％から11.3％へ上昇し、売上総利益率も82.1％から83.0％へ改善した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「PR支援サービスにおける継続課金モデルが安定した収益基盤として拡大し続けていることに加え、プラットフォームサービスの成長により、引き続き売上原価を一定水準に抑えたため売上総利益は1,991,248千円（前年同期比9.9％増）、売上総利益率は83.3％（前年同期82.4％）となりました。」
継続課金モデルとプラットフォームサービスの成長を背景に、売上総利益率が前年同期の82.4％から83.3％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、前年同期と同様に売上原価を一定水準に抑え、売上総利益率は83.1％（前年同期81.3％）となりました。」
売上原価を一定水準に抑える取り組みを継続し、売上総利益率が前年同期の81.3％から83.1％へ上昇した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「売上原価におきましては、サービス提供のパッケージ化により外注費が削減され、低い売上原価率の水準を維持し、売上総利益率は84.1％（前年同期80.2％）となりました。」
サービス提供のパッケージ化による外注費削減を説明し、売上総利益率が前年同期の80.2％から84.1％へ上昇した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、新規事業であるプラットフォームサービスの売上高に対する割合が8.7％（前期3.7％）と順調に伸展しており、顧客ニーズに対応したプランの設定により安定的な収益基盤の強化に向けて取り組んでまいりました。プラットフォームサービスの売上高の割合が伸展したことにより売上総利益率82.1％（前期78.4％）となった」
プラットフォームサービスの売上構成比が3.7％から8.7％へ上昇し、売上総利益率も78.4％から82.1％へ改善した。顧客ニーズに対応したプラン設定と、サービス構成の変化による具体的な進展が示されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また費用におきましては、プラットフォームサービスの売上高の成長に加え、PR支援サービスにおける継続課金モデルのサービスが安定した収益基盤となり売上原価率を抑えることができ、売上総利益率は82.4％（前年同期78.7％）となりました。」
プラットフォームサービスの成長と継続課金モデルの安定収益化により、売上総利益率が前年同期の78.7％から82.4％へ上昇した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「プラットフォームサービスの売上高の割合が増加したことにより売上原価率を低減することができ、売上総利益率は81.3％となりました。」
プラットフォームサービスの構成比上昇を通じて売上原価率を低減し、売上総利益率81.3％を計上した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「費用におきましては、売上原価はメディア制作の仕組化により一定に抑え、売上総利益率は80.2％となり、引き続き高い水準を維持しております。」
メディア制作の仕組化を継続し、当第1四半期の売上総利益率80.2％を高水準として説明している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社プランナーが、TV・新聞等の他社既存メディアやオウンドメディア、プラットフォーム等のサービスの提供において徹底したマニュアライズと制作運用のパッケージ化を行うことで、PRサービスを安価に顧客に提供できる仕組みを構築しております。」
マニュアル化、制作運用のパッケージ化、成功報酬型を組み合わせ、従来型PRとの差別化を図っている。