ベビーカレンダー（7363）・リスク悪化
出生数減少によるメディア・産婦人科向け事業への影響
FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2025。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
出生数減少による産婦人科・出生関連市場の縮小2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
ベビーカレンダーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025悪化有価証券報告書
「厚生労働省の2025年人口動態統計によると、2025年の日本の出生数は、70万5,809人(速報値)となり、10年連続で過去最少を更新しており、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数は70万5,809人となり、過去最少の更新が10年連続となった。出生数減少による事業環境上のリスクを継続して開示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年の日本の出生数は、72万988人(速報値)となり、９年連続で過去最少を更新しており、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数が72万988人となり、過去最少の更新が9年連続となった。出生数減少に加え、産婦人科施設数も減少傾向と説明している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2023年の日本の出生数は、75万8,631人（速報値）となり、６７年連続で過去最少を更新しており、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数は75万8,631人となり、過去最少の更新が67年連続となった。出生数減少に加え、産婦人科施設数も減少傾向と説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「厚生労働省の2022年人口動態統計（速報値）によると、2022年の日本の出生数は、79万9,728人となり、６年連続で過去最少を更新しており、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数は79万9,728人となり、過去最少の更新が6年連続となった。出生数減少に加え、産婦人科施設数も減少傾向と説明している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「2021年の日本の出生数は、84万2,897人となり、６年連続で過去最少を更新しており、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数の減少が2021年にも実数として進み、6年連続で過去最少を更新したと開示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「2019年の日本の出生数は、90万人割れとなり、この先も逓減していく傾向にあります。」
出生数の減少傾向を構造的リスクとして認識。PV停滞、外部流入減少、産婦人科施設減少への波及可能性を示している。