ストック・オプションによる株式価値希薄化リスク
FY2020に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2025悪化有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は128,000株であり、発行済株式総数941,700株の13.6％に相当しております。」
潜在株式数は前年度末の38,000株、4.0％から128,000株、13.6％へ増加した。第5回新株予約権90,000株の付与等により希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「(第５回新株予約権) 決議年月日 2025年３月28日 割当日 2025年４月15日 付与対象者の区分及び人数 当社取締役 ４名、当社従業員 63名 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 普通株式 90,000株（１個あたり100株）」
2025年4月15日に第5回新株予約権が割り当てられ、目的となる普通株式数90,000株が新たに開示された。前年度末の潜在株式数38,000株から、潜在的な希薄化エクスポージャーが拡大している。 - FY2024対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は38,000株であり、発行済株式総数941,700株の4.0％に相当しております。」
潜在株式数は前年度の44,000株、発行済株式総数に対する比率4.6％から38,000株、4.0％へ低下した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は44,000株であり、発行済株式総数941,700株の4.6％に相当しております。」
ストック・オプションによる潜在株式と株式価値希薄化のリスクを、4.6％の潜在株式比率とともに継続開示している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当事業年度末現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は44,000株であり、発行済株式総数941,700株の4.6％に相当しております。」
2022年中に新株予約権の行使により29,500株が発行され、潜在株式による希薄化が進行した。期末時点の残存潜在株式数は44,000株、発行済株式総数の4.6％となった。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日から2022年６月30日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が6,500株、資本金及び資本準備金がそれぞれ650千円増加しております。」
新株予約権の行使により6,500株が発行され、潜在株式による希薄化がさらに実際の株式発行として発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日から2022年３月31日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が23,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,300千円増加しております。」
新株予約権の行使により23,000株が発行され、潜在株式による希薄化がさらに実際の株式発行として発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当事業年度末現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は73,500株であり、発行済株式総数912,200株の8.0％に相当しております。」
2021年中に新株予約権の行使で59,500株が発行され、潜在株式による希薄化が実際に進行した。期末時点の残存潜在株式数は73,500株となっている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年７月１日から2021年９月30日までの間に新株予約権の行使により、発行済株式総数が7,500株、資本金及び資本剰余金がそれぞれ3,525千円増加しております。」
新株予約権の行使により7,500株が発行され、潜在株式による希薄化可能性の一部が実際の株式発行として発生した。数値化されたリスクであり、当該期間の発生も確認できる。 - FY2020初出有価証券報告書
「本書提出日現在におけるストック・オプションによる潜在株式数は140,000株であり、発行済株式総数828,000株の16.9％に相当しております。」
新株予約権の行使による将来の希薄化可能性を数値で開示。