ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2021に初出。14回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-07-27。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加は、譲渡制限付株式報酬としての新株の発行による増加13,114株、新株予約権の行使による増加1,100株、株式分割による増加14,296,737株であります。」
新株予約権の行使により1,100株が発行され、希薄化が実際に発生した。また、2025年ストック・オプション38,000株が将来の希薄化可能性として残っている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） ※ 95 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 9,500（注）１． 新株予約権の行使期間 ※ 自 2028年７月23日 至 2033年７月22日」
2025年7月23日発行の第4回新株予約権について、普通株式9,500株を対象とする将来の希薄化可能性が追加的に具体化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「新株予約権の数（個） ※ 371 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株）※ 普通株式 37,100（注）１． 新株予約権の行使期間（※） 自 2027年７月25日 至 2032年７月24日」
2024年7月25日発行の新株予約権について、普通株式37,100株を対象とする将来の希薄化可能性が追加的に具体化した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式の株式数の増加は、新株予約権の権利行使による増加178,460株、譲渡制限付株式報酬としての新株の発行による増加11,121株であります。」
当事業年度に新株予約権の行使による178,460株の発行が実際に発生した。また、2023年ストック・オプションとして54,800株が付与され、将来の希薄化可能性も残っている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日（注） 178,460 4,739,901 11,064 1,132,267 11,064 1,067,014／（注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第3四半期会計期間に新株予約権の行使により178,460株が発行され、ストック・オプションによる株式希薄化が実際に発生した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の発行日 2023年７月12日 新株予約権の目的となる株式の種類及び数（株） 普通株式 54,800 新株予約権の行使期間 自 2026年７月12日 至 2031年７月11日」
2023年7月12日付で普通株式54,800株を目的とする新株予約権が発行され、将来の権利行使による希薄化可能性が具体化・数量化された。現時点で権利行使が行われたとの記載ではない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「これらのストック・オプションが権利行使された場合、当社株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
ストック・オプションの権利行使による既存株主の希薄化リスクを継続して開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらのストック・オプションが権利行使された場合、当社株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
新株予約権の権利行使による株式価値・議決権割合の希薄化リスクを継続して開示している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「また、当第３四半期連結累計期間において、ストック・オプションとしての新株予約権の権利行使により、資本金及び資本剰余金がそれぞれ11,999千円増加いたしました。」
新株予約権が実際に行使され、当四半期中に発行済株式総数が193,540株増加した。既存株主の株式価値・議決権割合の希薄化リスクが顕在化した事例として記載されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「これらのストック・オプションが権利行使された場合、当社株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。」
役員・従業員向けストック・オプションによる希薄化可能性を開示。