開発・製造工程を中心とした業務プロセスの改善・効率化
FY2016に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに89社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「前年同期に大型案件の完遂をしたことに加え原価低減に取り組んだ結果、当事業における売上高は1,939,000千円（前年同期比52.１%減）、営業損失は120,827千円（前年同期は177,714千円の営業損失）となりました。」
大型案件完遂後の減収局面で原価低減への取組みが記載され、運賃収受機器事業の営業損失は前年同期より縮小している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「長年にわたった「製番方式（受注単位ごとに生産）」による「ものづくり」から「ＭＲＰ方式（需要予測に基づく見込み生産）」と標準仕様による「ものづくり」に変革します。ＭＲＰ方式の導入は、ものづくりに関わる変動費の削減や在庫管理の適正化はもちろんのこと、営業プロセスの見直しを含めて全ての業務プロセスの刷新に及ぶものです。」
従来の業務プロセス改善・MRP導入の取組みが、ONG2030の「稼ぐ力の向上」に位置付けられ、営業プロセスを含む全業務プロセスの刷新へ対象が広がっている。 - 2026-03-06前進株主総会
「長年にわたった「製番方式（受注単位ごとに生産）」による「ものづくり」から「ＭＲＰ方式（需要予測に基づく見込み生産）」と標準仕様による「ものづくり」に変革します。」
MRP方式への転換と標準仕様化が、従来の業務プロセス改善・効率化の計画から、ＯＮＧ2030の重点施策として明確な変革方針に進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「この稼ぐ力をさらに強化するために、現在ＩＴインフラ投資を実行しており、ものづくりを「製番方式（受注単位で生産）」から「ＭＲＰ方式（需要予測に基づく見込み生産）」に変革するとともに、仕様の標準化を進めることで売上原価率の低減に取り組んでおります。」
ITインフラ投資、MRP方式への転換及び仕様標準化について、将来計画の提示から現在実行中の施策として記載が進んでいる。 - FY2023前進有価証券報告書
「この稼ぐ力をさらに強化するために、今後2年間をかけてＩＴインフラ投資を実行し、ものづくりを「製番方式（受注単位で生産）」から「ＭＲＰ方式（需要予測に基づく見込み生産）」に変革するとともに、仕様の標準化を進めることで売上原価率の低減に取り組んでまいります。」
業務プロセス改善・原価低減について、今後2年間のITインフラ投資、MRP方式への転換及び仕様標準化という具体的な変革計画が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは非接触ＩＣカードシステムを含めた運賃収受システム全体を一括で受注していることから、大型案件の開発については各プロジェクト毎に開発の進捗状況を管理し、また開発・製造工程を中心とした各プロセスの改善・効率化に努めております。」
大型案件についてプロジェクトごとの進捗管理と、開発・製造工程を中心とした各プロセスの改善・効率化を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度の売上総利益は1,284,660千円（前期比2.9％増）となりました。これは、売上高が減少しましたが、売上原価の低減並びに商品構成の変化等により、売上原価率が低下したことによるものであります。」
売上高が減少する中で、売上原価の低減及び商品構成の変化により売上原価率が低下し、売上総利益が前期比2.9％増となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「売上高については、首都圏における機器更新需要を取り込んだことにより増加しました。利益面については、売上高の増加に加え、設計開発費の管理を徹底したことにより、増益となりました。」
設計開発費の管理徹底を継続し、運賃収受機器事業では売上高増加と営業利益増加につながったと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「これは、売上高が増加したことに加えて、原価の低減を徹底した結果、売上原価率が低下したことによるものであります。」
原価低減を徹底し、売上原価率の低下及び売上総利益の増加につなげた具体的な進展が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面については、売上高の大幅増加に加え、設計開発費の管理を徹底したことにより、増益となりました。」
設計開発費の管理徹底による業務プロセス・費用管理の改善を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当事業における売上高は2,975,967千円（前年同四半期比214.3％増）、営業利益は123,138千円（前年同四半期は799,151千円の営業損失）となりました。売上高については、首都圏における機器更新需要が本格化したことから大幅に増加しました。利益面については、売上高の大幅増加に加え、設計開発費の管理を徹底したことにより、増益となりました。」
業務プロセス改善・効率化に関連して、設計開発費の管理を徹底したことを具体的な施策として示し、運賃収受機器事業の黒字化・増益につなげたと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「① 全社プロジェクト「プロセス改善プロジェクト」による、各業務プロセスの改善・効率化」
業務プロセス改善・効率化を全社プロジェクトとして継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「①全社プロジェクト「プロセス改善プロジェクト」による、各業務プロセスの改善・効率化」
従来の業務プロセス改善・効率化という方針が、全社プロジェクトとして名称を付した具体的な施策に整理されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「①開発・製造工程を中心とした各業務プロセスの改善・効率化」
2020年までを見据えた中期経営計画の重点施策として、開発・製造工程を中心に業務プロセスの改善・効率化を掲げている。