研究開発活動の継続
FY2016-Q2に初出。37回の記載のうち21回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
小田原機器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、52,064千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は継続しているが、研究開発費は前年同期の72,119千円から52,064千円へ減少している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、97,733千円となりました。」
研究開発活動及び新事業向け技術強化は継続しているが、研究開発費は前期の162,142千円から97,733千円へ減少している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、72,119千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同期の28,168千円から72,119千円へ増加している。 - FY2024後退有価証券報告書
「研究開発費は、2024年12月期に1.6億円（実績）、2025年12月期に1.7億円（計画）を見込んでおり、持続的な成長に向けて着実に成長投資を実行してまいります。」
研究開発投資は継続するが、従来示していた2024年2.7億円・2025年3億円の計画から、2024年実績1.6億円・2025年計画1.7億円へ計画規模が縮小している。 - FY2024-H1後退有価証券報告書
「当中間連結会計期間における研究開発活動の金額は、28,168千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と重要な変更がないことを再確認している一方、研究開発費は前年同期の79,792千円から28,168千円へ減少している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、15,531千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と重要な変更がないことを再確認している一方、研究開発費は前年同期の29,133千円から15,531千円へ減少している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「研究開発費は、2022年12月期に0.8億円（実績）、2023年12月期に1.6億円（実績）、2024年12月期に2.7億円（計画）、2025年12月期に3億円（計画）を見込んでおり、持続的な成長に向けて着実に拡大してまいります。」
研究開発費について、2024年12月期2.7億円、2025年12月期3億円という具体的な計画を示し、投資拡大の時間軸を明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、143,487千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費143,487千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、79,792千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費79,792千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、29,133千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費29,133千円を開示している。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、これまでのバスの省エネルギー化の一環として、バス小型化に対応する「省資源化」、少子化及び高齢化に対応した「省力化」に加えて、ＤＸの進化に伴う「データ利活用」による「ユーザーへの貢献」及びバス利用客への「サービス向上」を基本方針としており、当該方針に則って製品の開発、改良を進めております。…当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、77,313千円となりました。」
研究開発の基本方針は継続しているが、研究開発費は前期の235,091千円から77,313千円へ減少している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、52,776千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている一方、研究開発費は前年同期の198,400千円から52,776千円へ減少している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、31,390千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費31,390千円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、15,178千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費15,178千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、これまでのバスの省エネルギー化の一環として、バス小型化に対応する「省資源化」、少子化及び高齢化に対応した「省力化」に加えて、ＤＸの進化に伴う「データ利活用」による「ユーザーへの貢献」及びバス利用客への「サービス向上」を基本方針としており、当該方針に則って製品の開発、改良を進めております。…当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、235,091千円となりました。」
研究開発の基本方針にDXに伴うデータ利活用が加わり、研究開発費も前期の125,307千円から235,091千円へ増加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、198,400千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費198,400千円を計上している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、132,115千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費132,115千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、82,258千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費82,258千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、125,307千円となりました。…2020年12月末現在、当社グループの技術部員は全体の社員数の約半数を占め、研究開発型企業として自負と自覚をもって開発に取り組んでおります。」
研究開発費125,307千円を計上し、技術部員が全社員数の約半数を占めると説明しており、研究開発体制・投資規模を具体化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、92,476千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費92,476千円を計上している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、69,675千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費69,675千円を記載し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、39,124千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、当第1四半期累計期間の研究開発費39,124千円を記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、67,620千円となりました。」
研究開発活動の基本方針及び継続は記載されているが、研究開発費は前期の345,248千円から67,620千円へ減少している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、45,649千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、当第3四半期連結累計期間の研究開発費45,649千円を記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、16,544千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続と、当第2四半期連結累計期間の研究開発費16,544千円を記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、8,323千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の継続自体は再確認されているが、研究開発費は前期通期345,248千円から当第1四半期累計では8,323千円となり、記載上の投資規模は縮小している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当期においては前期に引き続き「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。そのため、当連結会計年度における当社グループの研究開発費の金額は、345,248千円となりました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を継続し、通期研究開発費345,248千円を計上している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当期においては前期に引き続き「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第３四半期連結累計期間においては、研究開発費を336,831千円（前年同四半期比19.2％減）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を継続している。研究開発費は336,831千円で、前年同期比19.2％減となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当期においては前期に引き続き「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第２四半期連結累計期間においては、研究開発費を334,111千円（前年同四半期比6.8％増）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を前期から継続し、当第2四半期連結累計期間に研究開発費334,111千円、前年同期比6.8％増を計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当期においては前期に引き続き「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第１四半期連結累計期間においては、研究開発費を273,037千円（前年同四半期比50.6％増）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を前期から継続し、当第1四半期累計期間に研究開発費273,037千円、前年同期比50.6％増を計上している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、バスの省エネルギー化の一環として、バス小型化に対応する「省資源化」、少子化及び高齢化に対応した「省力化」による「ユーザーへの貢献」及びバス利用客への「サービス向上」を基本方針としており、当該方針に則って製品の開発、改良を進めております。」
研究開発の継続に加え、省資源化、省力化、ユーザーへの貢献及び利用客へのサービス向上を基本方針として明示し、研究開発の位置づけを具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、今期においては「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第３四半期連結累計期間においては、研究開発費を416,947千円（前年同四半期比308.1％増）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を取組みの柱として継続し、研究開発費416,947千円、前年同四半期比308.1％増を計上している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、今期においては「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第２四半期連結累計期間においては、研究開発費を312,782千円（前年同四半期比364.9％増）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を取組みの柱として再確認し、研究開発費312,782千円、前年同四半期比364.9％増を計上している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当期においては「将来の機器更新需要を見据え、『次世代型ＩＣカード機器』等の研究開発に経営資源を集中投入していく」ことを当社グループの取組みの柱としております。当第１四半期連結累計期間においては、研究開発費を181,259千円（前年同四半期比445.1％増）計上いたしました。」
次世代型ICカード機器等への研究開発資源集中を取組みの柱として再確認し、当四半期の研究開発費181,259千円を記載している。 - FY2016引き上げ有価証券報告書
「次期の研究開発費予算446,946千円の投資は、バス車載機器のシェア拡大を図る当社の事業戦略上、必要不可欠なものと判断しております。」
当期の研究開発費208,666千円に加え、次期に446,946千円の研究開発費予算を計上し、次世代型ICカード機器及び運賃箱の開発をシェア拡大に不可欠な投資として位置づけている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、102,160千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を102,160千円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の金額は、67,275千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費67,275千円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。