未適用IFRS新基準への対応
FY2017に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「IFRS第18号 財務諸表における表示及び開示 2027年１月１日 2028年３月期」
IFRS第18号を2028年3月期に適用する予定とし、影響を引き続き検討中としている。 - FY2025前進有価証券報告書
「IFRS第18号 財務諸表における表示及び開示 2027年１月１日 2028年３月期」
未適用新基準としてIFRS第18号を初めて具体的に示し、当グループの適用年度を2028年3月期とした。連結財務諸表への影響は検討中としている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「連結財務諸表の承認日までに公表されている基準書及び解釈指針の新設または改訂のうち、当グループに重要な影響を及ぼすものはありません。」
未適用の新基準について、当期も重要な影響を及ぼすものはないと開示している。 - FY2021後退有価証券報告書
「連結財務諸表の承認日までに公表されている基準書及び解釈指針の新設または改訂のうち、当グループに重要な影響を及ぼすものはありません。」
未適用新基準への対応は継続開示されているが、当期は重要な影響を及ぼす基準がないと整理された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「この結果、IFRS第16号適用時に2,107百万円の使用権資産、2,062百万円のリース負債を追加的に認識しています。なお、営業利益及び当期利益に与える重要な影響はありません。」
IFRS第16号の適用と使用権資産・リース負債の認識内容を通期でも再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、IFRS第16号適用時に2,107百万円の使用権資産、2,062百万円のリース負債を追加的に認識しています。なお、営業利益及び四半期利益に与える重要な影響はありません。」
IFRS第16号の適用および使用権資産・リース負債の認識内容を再掲している。新たな適用段階への進展は示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この結果、IFRS第16号適用時に2,107百万円の使用権資産、2,062百万円のリース負債を追加的に認識しています。なお、営業利益及び四半期利益に与える重要な影響はありません。」
予定していたIFRS第16号「リース」を当四半期に適用し、使用権資産2,107百万円とリース負債2,062百万円を実際に認識した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当グループは、当連結会計年度より、IFRS第９号「金融商品」及びIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」を適用しています。これにより、IFRS第15号適用の影響として売上収益及び売上原価がそれぞれ53,174百万円減少しています。IFRS第16号「リース」については、当グループ適用年度を2020年３月期とし、2019年４月１日の連結財政状態計算書の資産合計及び負債合計が約25億円ずつ増加すると見積っています。」
IFRS第9号・第15号の適用を完了し、IFRS第16号について適用年度と資産・負債への影響見積りを具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第９号「金融商品」（2014年７月改訂、以下「IFRS第９号」という。）を適用しています。当グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年５月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年４月公表)（合わせて以下「IFRS第15号」という。）を適用しています。得意先から有償で支給される部品・原材料について、従来は「売上収益」と「売上原価」を総額表示していましたが、「売上収益」の減額として表示しています。これにより、「売上収益」と「売上原価」がそれぞれ39,699百万円減少しています。」
IFRS第9号・第15号の適用を継続して開示し、IFRS第15号による当第3四半期累計期間の売上収益・売上原価への影響を各39,699百万円と具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第９号「金融商品」（2014年７月改訂、以下「IFRS第９号」という。）を適用しています。 当グループは、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年５月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年４月公表)（合わせて以下「IFRS第15号」という。）を適用しています。」
IFRS第9号・第15号の適用を継続して開示し、IFRS第15号適用による当第2四半期累計期間の売上収益・売上原価への影響をそれぞれ244億65百万円としている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当グループは、当第１四半期連結会計期間よりIFRS第９号「金融商品」（2014年７月改訂、以下「IFRS第９号」という。）を適用しています。 当グループは、当第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」(2014年５月公表)及び「IFRS第15号の明確化」(2016年４月公表)（合わせて以下「IFRS第15号」という。）を適用しています。 これにより、「売上収益」と「売上原価」がそれぞれ12,357百万円減少しています。」
未適用だったIFRS第9号・第15号を当四半期から適用し、金融資産の分類・減損方法と収益表示を変更した。IFRS第15号適用による売上収益・売上原価への影響も12,357百万円と具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「IFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」の適用による主な変更点は、従来、売上及び費用処理していた一部の項目を売上収益から控除することです。これによる当グループの連結財務諸表への主な影響として、2019年３月期の連結損益計算書の売上収益及び売上原価がそれぞれおよそ596億円減少すると見積っています。また、営業利益に与える影響は軽微です。IFRS第９号「金融商品」の適用による当グループの連結財務諸表への影響は軽微であると見積っています。IFRS第16号「リース」の当グループの連結財務諸表に与える影響は検討中であり、現時点で見積ることはできません。」
未適用IFRS新基準について、適用年度を示し、IFRS第15号・第9号の影響見積りを具体化した。IFRS第16号は引き続き影響を検討中としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これらの未適用の基準等が、当グループの連結財務諸表に与える影響は検討中であり、現時点で見積ることはできません。」
IFRS第9号、第15号、第16号について、2019年3月期または2020年3月期からの適用予定と、影響を検討中であることを記載している。