QCDDM競争力の強化
FY2016に初出。30回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- 2026-08-07前進決算
「利益面では、労務費の抑制や原価低減等により、営業利益は17億32百万円と前年同期に比べ、２億14百万円（14.1％）の増益となりました。」
労務費の抑制や原価低減が営業利益の増益要因として示され、QCDDM競争力強化の施策が業績に反映された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「そのような中でも、当グループは、各地域における生産工程の自動化や物流改善、取引先と一体となった原価低減活動の推進、要員の適正化を含む諸経費の抑制等に取り組みました。」
自動化、物流改善、原価低減、要員適正化を通じたQCDDM競争力強化を継続している。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「そのような中でも、当グループは、各地域における生産工程の自動化や物流改善、取引先と一体となった原価低減活動の推進、要員の適正化を含む諸経費の抑制等に取り組み、」
原価低減・生産性向上の手段として、生産工程の自動化、物流改善、取引先との協働、要員適正化を具体的に記載した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「諸経費の抑制や原価低減に努めましたが、減収影響等により減益となりました。」
中国地域では諸経費の抑制・原価低減を継続したものの、減産・減収影響により減益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「諸経費の抑制や原価低減に努めましたが、減収影響等により減益となりました。」
中国地域で諸経費の抑制・原価低減を継続したが、減収影響等により減益となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「原価低減に努めましたが、減収影響等により減益となりました。」
中国地域では原価低減を継続したものの、減産・減収影響により減益となった。新たな施策の完了や目標達成は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原価低減に努めましたが減産影響等により、営業利益は103億円と前年同期に比べ48億９百万円（31.8％）の減益となりました。」
原価低減を継続した一方、客先の減産影響等により営業利益は前年同期比31.8％減となった。新たな原価低減施策の完了は示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、諸経費の抑制に努めましたが減収影響等により、営業損失は２億28百万円と前年同期に比べ62億31百万円（－％）の減益となりました。」
諸経費の抑制を継続したものの、減収影響等により営業損失となった。QCDDM競争力強化の新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「主要顧客のシェア向上に向けた積極的な営業展開、未来を見据えた次世代技術開発やさらなる高品質・高効率な生産体制の構築など、将来の成長につながる諸施策を着実に推進してきました。」
営業展開、次世代技術、高品質・高効率生産を通じた競争力強化を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原価低減に努めましたが減収影響等により、営業利益は151億10百万円と前年同期に比べ57億32百万円（27.5％）の減益となりました。」
原価低減を継続したものの、サプライチェーン混乱を受けた減収影響等により営業利益は前年同期比27.5％減となった。新たな施策の完了や目標達成は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果や原価低減等により、営業利益は107億６百万円と前年同期に比べ７億21百万円（7.2％）の増益となりました。」
原価低減を継続し、増収効果とともに営業利益の増益要因として説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、増収効果や原価低減等により、営業利益は60億３百万円と前年同期に比べ77億95百万円（－％）の増益となりました。」
原価低減を継続し、増収効果とともに営業利益の増益要因として説明している。新たな施策の完了や目標達成は示されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主要顧客のシェア向上や拡販に向けた積極的な営業展開、未来を見据えた次世代技術開発やさらなる高品質・高効率な生産体制の構築など、将来の成長につながる諸施策を推進してきました。」
高品質・高効率な生産体制、合理化・原価低減などの競争力強化施策を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、諸経費の抑制および原価低減に努めましたが減収影響等により、営業利益は208億42百万円と前年同期に比べ49億14百万円（19.1％）の減益となりました。」
諸経費の抑制および原価低減を継続しているが、減収影響等により営業利益は前年同期比19.1％減となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、原価低減等により増益となりました。」
中国セグメントで原価低減を継続し、増益要因として説明している。新たな施策の完了などは示されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「増収効果に加え、原価低減等により増益となりました。」
中国セグメントで原価低減を継続し、増益要因として説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「そのような中、当グループでは新規顧客・新商権獲得に向けた積極的な営業展開、将来を見据えた次世代技術開発やさらなる高効率体制構築に向けた生産ラインの完全自動化を目指すプロジェクトの推進等に加え、徹底した原価低減を進めてきました。」
高効率生産、完全自動化プロジェクト、原価低減を引き続き推進しているが、新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2019年４月１日～2019年12月31日）における連結業績は、中国セグメントでの増産効果やその他セグメントでの機種構成の良化はありましたが、アジア・欧州セグメントを中心とした減産影響、部品売上や金型売上の減少及び為替影響等により、売上収益は2,833億51百万円と前年同期に比べ249億３百万円（8.1％）の減収となりました。利益面では、積極的な原価低減及び諸経費の抑制を行いましたが減収影響等により、営業利益は257億56百万円と前年同期に比べ37億75百万円（12.8％）の減益となりました。」
積極的な原価低減と諸経費の抑制を継続したが、減収影響等により営業利益は前年同期比12.8％減となった。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、積極的な原価低減及び諸経費の抑制を行いましたが減収影響により、営業利益は177億73百万円と前年同期に比べ８億９百万円（4.4％）の減益となりました。」
原価低減と諸経費抑制を継続したが、減収影響により営業利益は前年同期比4.4％減となった。新たな施策の完了や目標達成などのマイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、原価低減及び諸経費の抑制等により、営業利益は103億74百万円と前年同期に比べ４億４百万円（4.1％）の増益となりました。」
原価低減と諸経費抑制を継続し、営業利益の増益要因として説明しているが、新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらなる高効率生産体制の構築や工程ごとの品質保証能力強化による品質コストの抑制等、徹底した原価低減への取り組みに加え、将来のコスト競争力強化を見据えた新たな施策として、生産ラインの完全自動化を目指すプロジェクトを始動し、目標必達に向けて鋭意推進しております。」
高効率生産・品質保証・原価低減に加え、生産ライン完全自動化プロジェクトを始動した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、継続的な高効率生産への取り組みや原価低減に努めましたが、前期に生じた中国広州工場の移転完了に伴う補償金（38億40百万円）の解消や材料値上影響等により、営業利益は295億32百万円と前年同期に比べ43億40百万円（12.8％）の減益となりました。」
高効率生産と原価低減を継続した一方、広州工場移転に伴う補償金の解消や材料値上げの影響により減益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「継続的な高効率生産への取り組みに加え、一層の原価低減に努めましたが、増産対応及び賃金上昇による労務費の増加、材料値上影響等により減益となりました。」
高効率生産と原価低減を継続しているが、労務費増加や材料値上げの影響により米州の営業利益は減少した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「増産対応及び賃金上昇による労務費の増加や材料値上げ影響等により減益となりました。」
米州で労務費・材料価格の上昇が利益を圧迫したと記載されている。QCDDM競争力の強化に関する新たな施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「新機種生産開始に合わせた当グループ最新型となる一括溶接設備の導入、軽自動車用シートの増産や今後の新機種立ち上げを見据えたフレキシブル生産を可能とする生産ラインの見直し等、高効率生産体制の構築に取り組みました。」
最新型の一括溶接設備、フレキシブル生産ラインの見直しなど、生産効率向上に関する具体的な施策を実施した。米州のAGV導入・工程見直し、中国の工程自動化・構内物流効率化も記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「米州においては、売上が減少するなかではあるものの、生産ロス改善や合理化等を進め、体質改善を図りました。中国においては、広州の拠点移転が完了し、生産効率を改善した新工場が稼動を開始しました。また、アジアにおいては、更なる収益向上に向けた裁断・縫製を行う子会社の稼動を開始するなど、部品競争力の向上につながる各種施策を実施いたしました。」
生産ロス改善・合理化に加え、中国の新工場稼動やアジアの裁断・縫製子会社稼動という具体的な前進を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、積極的な原価低減活動を展開いたしましたが、為替を中心とする減収影響に加えて労務費の増加等により、営業利益は238億32百万円と前年同期に比べ44億69百万円（15.8％）の減益となりました。」
積極的な原価低減活動を継続しているが、原価低減活動自体の新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、積極的な原価低減活動を展開いたしましたが、為替を中心とする減収影響に加えて、今後の収益確保に向けた中国の広州工場移管や新機種立上に伴う一過性費用等により、営業利益は155億61百万円と前年同期に比べ48億54百万円（23.8％）の減益となりました。」
原価低減活動を継続しているが、新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「従来より、自動化及び合理化といった生産効率改善等の収益改善施策に取り組んでまいりました」
自動化・合理化による生産効率改善を引き続き実施しているが、新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「熾烈な競合環境において勝ち残るため、ＱＣＤＤＭという企業活動の全ての領域での競争力を強化し、2020年ビジョンの実現に向けた基盤構築に取組んでいます。」
品質、コスト、開発、デリバリー、マネジメントの全領域を競争力強化の対象としている。