中期経営計画「GT300」の達成
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。19社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「損益面では、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁に加え、原価低減・経費圧縮に努め、営業利益375百万円（前年同期比72.6％増）、経常利益307百万円（前年同期比96.2％増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は203百万円（前年同期比85.0％増）となりました。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないとする一方、価格転嫁、原価低減・経費圧縮により、営業利益375百万円、経常利益307百万円、中間純利益203百万円となり、前年同期から測定可能な改善を示している。 - FY2026MWX2030目標に対する通期実績の悪化有価証券報告書
「数値目標として最終年度の当期純利益９億円、ROE８％以上を目指しております。なお、2026年３月期の業績は、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努めたものの、中国の子会社の棚卸資産の評価減及びリファイナンス費用等もあり、親会社株主に帰属する当期純利益77百万円、ROE0.6％となりました。」
MWX2030の最終年度目標（当期純利益９億円、ROE８％以上）を維持している一方、2026年３月期実績は当期純利益77百万円、ROE0.6％となり、前期の452百万円、3.9％から低下した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「損益面では、原価低減・経費圧縮に努めるとともに、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁等により、営業利益217百万円（前年同期比199.1％増）、経常利益156百万円（前年同期比294.6％増）となりました。親会社株主に帰属する中間純利益は110百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純損失45百万円）となりました。」
MWX2030を含む経営方針・経営戦略に重要な変更はないとする一方、原価低減・経費圧縮・価格転嫁により、営業利益は前年同期の72百万円から217百万円へ、親会社株主に帰属する中間純損益は45百万円の損失から110百万円の利益へ改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「数値目標として最終年度の当期純利益９億円、ROE８％以上を目指します。」「2025年３月期の業績は、材料費や労務費等コスト上昇分の価格転嫁を進めるとともに原価低減に努め、親会社株主に帰属する当期純利益452百万円、ROE3.9％となりました。」
MWX2030の最終年度目標（当期純利益9億円、ROE8％以上）を再掲し、価格転嫁と原価低減の取り組みにより、2025年3月期は当期純利益452百万円、ROE3.9％となった。前期の当期純損失305百万円、ROEマイナス2.8％から測定可能な改善が示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載しており、MWX2030を含む既存の経営方針・重点課題の継続を確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「「長期ビジョン2035」に基く新たな中期経営計画は、期間を2025年３月期から2031年３月期までの７年間とし、ステージを３段階に分けております。第１ステージは、2025年３月期から2026年３月期までの２年間で、収益基盤強化に取組みます。第２ステージは、2027年３月期から2029年３月期までの３年間で、今後の成長軌道を確立させてまいります。第３ステージは、2030年３月期から2031年３月期までの２年間で、それまでの取組みの成果により数値目標を達成してまいります。計画名は、2030年に向けた盟和産業の変革、トランスフォーメーションという意味で、「MWX2030」（MWは盟和産業の略称）と致しました。収益力強化、成長戦略、ESG経営という下記３つの重点課題に取り組み、数値目標として最終年度の当期純利益９億円、ROE８％以上を目指します。」
従来のRD365およびその重点課題から、長期ビジョン2035に基づく7年間の新中期経営計画「MWX2030」へ計画を改称・再構成した。3段階の実施時期、収益力強化・成長戦略・ESG経営の重点課題、最終年度の当期純利益9億円・ROE8％以上という新たな枠組みを明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載しており、既存の中期経営計画・重点課題の方向性を継続している。 - FY2022目標未達を明示し重点課題を継続有価証券報告書
「当社は2019年に５～６年後を展望した中期経営計画「RD365」を策定し３年後（2022年３月期）の当期純利益６億円、ROE５％以上、５～６年後（2024～2025年３月期）ROE８％以上を目指し、上記を重点課題として取組んでまいりました。2022年３月期は、収益改善に注力し当期純利益307百万円、ROE 2.9％と黒字回復に至ったものの３年間の目標値に届いておりませんが、現在も重点課題の方向性は変えず取組みを続けております。」
RD365の2022年3月期目標である当期純利益6億円・ROE5％以上について、実績は当期純利益307百万円・ROE2.9％で目標未達と明示した。一方、2024～2025年3月期のROE8％以上を含む重点課題の方向性は維持し、取り組みを一段と強化するとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画に関する方針の継続を確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画に関する方針の継続を確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記しており、既存の中期経営計画に関する方針の継続を確認している。 - FY2021後退有価証券報告書
「「RD365」では、最終年度（2022年３月期）の当期純利益６億円、ROE５％以上を目指しております。然しながら、中期経営計画の２年目にあたる当期（2021年３月期）、新型コロナウイルス感染拡大による自動車減産等により大きな影響を受けております。計画策定時から事業環境が変化していることから見直しを検討しておりますが、上記重点課題の方向性は変えない予定です。」
RD365の最終年度目標（当期純利益6億円、ROE5％以上）は維持しているが、当期の純損失1,028百万円を踏まえ、計画の見直しを検討すると明記している。重点課題の方向性は維持する一方、目標達成への前提は弱まった。 - FY2020後退有価証券報告書
「「RD365」の数値目標は、最終年度（2022年３月期）の当期純利益６億円、ROE５％以上であります。特に新型コロナウィルス感染症の拡大は、現時点で収束時期の見通しが立っておらず、今後計画を見直しすることを含めて検討する可能性があります。」
RD365の最終年度目標として当期純利益6億円、ROE5％以上を明示した一方、新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえ、計画の見直しを検討する可能性を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画RD365に基づき、グローバル各拠点の収益力強化と内外連携による市場開拓、持続的な成長に向けた新技術開発に取り組んでおります。」
中期経営計画RD365と、グローバル拠点の収益力強化・市場開拓・新技術開発という重点施策を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画RD365に基づき、グローバル各拠点の収益力強化と内外連携による市場開拓、持続的な成長に向けた新技術開発に取り組んでおります。」
中期経営計画RD365に基づく重点施策を引き続き記載しており、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画RD365に基づき、グローバル各拠点の収益力強化と内外連携による市場開拓、持続的な成長に向けた新技術開発に取り組んでおります。」
従来の中期経営計画「GT300」に代わり、本 filing では「RD365」に基づく取り組みを記載している。計画名と重点施策の表現が変わり、グローバル各拠点の収益力強化、内外連携による市場開拓、新技術開発が前面に出ている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画GT300に基づき、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制確立に向けて取り組んでおります。」
GT300に基づく四極グローバルの自動車部品供給体制確立を引き続き掲げている。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画GT300に基づき、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制確立に向けて取り組んでおります。」
GT300に基づく四極グローバルの自動車部品供給体制確立を再掲している。計画の数値目標や期限に重要な変更は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、中期経営計画GT300に基づき、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制確立に向けて取り組んでおります。」
GT300に基づく四極グローバルの自動車部品供給体制確立を引き続き掲げている。計画目標の数値や期限に重要な変更はない。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの売上高は20,368百万円（前連結会計年度比6.8％増）、営業利益率1.6％（前連結会計年度比0.8ポイント増）、ROE2.4％（前連結会計年度比1.4ポイント増）となりました。引き続きグローバル事業展開による業容拡大と収益力向上に努め、これらの指標の改善に取り組んでまいります。」
GT300の最終年度目標（連結売上高300億円、営業利益率5％、ROE8％以上）を維持しつつ、売上高・営業利益率・ROEはいずれも前期から改善した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成と四極グローバルでの自動車部品供給体制の確立を引き続き掲げており、目標数値や計画期限の変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成に向けた取り組みと四極グローバル体制の確立を再掲している。目標数値や計画期限の変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成に向けた取り組みを継続している。新たな数値目標や期限の変更は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「GT300」の数値目標は、最終年度（平成31年3月期）の連結売上高300億円、営業利益率５％、ROE８％以上であります。」
最終年度、売上高300億円・営業利益率5％・ROE8％以上の数値目標を再掲している。なお、当期実績は売上高190億68百万円、営業利益143百万円であり、目標そのものの達成は記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成に向けた四極グローバル体制の確立を引き続き掲げている。新たな数値目標や達成期限は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成に向けた取り組みを継続しているが、新たな数値目標や達成期限は示していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、日本・中国・ASEAN・北米の四極グローバルで自動車部品供給体制の確立を目指す中期経営計画GT300の達成に向けて取り組んでおります。」
GT300の達成に向けた取り組みを継続していると記載しているが、新たな数値目標や達成期限、具体的な進捗は示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、「GT300」の数値目標は、連結売上高300億円、営業利益率５％、ROE８％以上であります。」
平成31年３月期を展望した中期経営計画として、売上高・営業利益率・ROEの数値目標と、海外展開、国内拡販、原価低減、住宅事業強化などの施策を掲げている。