自然災害・事故による生産納入停止
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中37社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害や事故等に起因する当社グループ及び得意先、仕入先等の生産・納入活動の遅延・停止等により、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による自社、得意先、仕入先の操業・納入停止リスクと、危機管理・設備点検・リスク分散による対応を再掲している。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「中東情勢の影響によるナフサ由来資材の供給逼迫や価格高騰など、サプライチェーンリスクが顕在化しております。」
中東情勢を背景とするナフサ由来資材の供給逼迫・価格高騰について、サプライチェーンリスクが顕在化したと記載している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「原材料・エネルギー価格の高止まりや労務費の高騰が続き、認証問題や自然災害等による減産、中国市場での日系自動車メーカーの販売減少もあり、依然として不透明な状況が続いております。」
自然災害等による自動車の減産が業界の実際の状況として記載されており、自然災害による生産・納入影響リスクが引き続き顕在化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（当社は2021年４月１日～2022年３月31日、海外子会社は2021年１月１日～2021年12月31日）の業績につきましては、半導体供給不足をはじめとする部品供給制約、新型コロナウイルスの感染影響や地震等による得意先の生産調整の影響を受けたものの、コロナ禍による影響が大きかった前期を上回り、売上高は19,679百万円（前連結会計年度比7.5％増）となりました。」
地震等による得意先の生産調整が当期の業績への影響要因として実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足や米国寒波による影響があったものの、新型車への部品供給開始や原価低減効果等により、売上高は4,734百万円（前年同四半期比41.8％増）、セグメント利益は138百万円（前年同四半期はセグメント損失296百万円）となりました。」
自然災害等による得意先の生産調整が実際に発生したと記載されており、自然災害・事故による生産停止・納入影響リスクが当四半期にも顕在化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 11,738」
当期に災害による損失11,738千円を特別損失として計上し、自然災害・事故による損失が実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「災害による損失 － 11,738」
当第２四半期連結累計期間に災害による損失11,738千円を特別損失として計上しており、自然災害・事故による損失が実際に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害や事故等に起因する当社グループ及び得意先、仕入先等の生産・納入活動の遅延・停止等により、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による自社、得意先、仕入先の操業・納入停止リスクと、危機管理・設備点検・リスク分散による対応を再掲している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善傾向が持続したものの、外需の低迷や台風影響等を背景に製造業の生産活動が弱含み、景気は足踏み状態となっております。」
台風影響が製造業の生産活動を弱含ませた事実を記載している。ただし、当社グループや取引先の生産・納入停止への直接的な影響は明示されていない。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「雇用・所得環境の改善が続き、自然災害の影響が一巡して設備投資や個人消費が持ち直しの動きを見せるなど緩やかな回復基調で推移しました。」
自然災害の影響が一巡したと記載され、前四半期までの自然災害による経済環境への影響は緩和している。ただし、当社グループや取引先の生産・納入停止が解消したとは明示していない。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、豪雨や地震など自然災害が相次いだものの、雇用・所得環境の改善が続き、企業業績が堅調に推移するなど緩やかな回復基調で推移しました。」
豪雨や地震などの自然災害が相次いだ事実を記載している。ただし、当社グループ、得意先または仕入先の生産・納入停止への直接的な影響は明示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、自然災害や事故等に起因する当社グループ及び得意先、仕入先等の生産・納入活動の遅延・停止等により、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・事故による自社、得意先、仕入先の操業・納入停止リスクを再掲し、危機管理、設備点検、リスク分散を対応策としている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「熊本地震等による国内の自動車減産や原油価格の下落に伴う販売価格の低下等の影響を受け」
熊本地震による国内自動車減産が実際に発生し、営業利益への影響要因として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「自然災害や事故等に起因する当社グループ及び得意先、仕入先等の生産・納入活動の遅延・停止等により、当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
自社だけでなく得意先・仕入先の生産や納入が停止する可能性を含む操業継続リスクを記載している。危機管理体制、設備点検、リスク分散を対策としている。