研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2026前進有価証券報告書
「最近の主な成果として、セーフティシステム製品では、狭い空間へ搭載可能かつ車両横転にも対応した「スポーツクーペ向けカーテンエアバッグ」がホンダの新型PRELUDEに採用されたほか、大型車両の多い北米地域の交通環境を踏まえ側突に対する安全性能を更に高めた「後席サイドエアバッグ」がSUBARUの北米向けインプレッサ・クロストレックで採用されました。」
カーテンエアバッグおよび後席サイドエアバッグが具体的な車種へ採用され、研究開発成果の製品化・顧客採用が進展した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 212億円です。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を212億円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、次世代の操舵システムに対応した新型ハンドル「ステアバイワイヤシステム用ステアリングホイール」、車載エアコン用の「超薄型レジスタ」、高圧水素タンクが持ち運び可能な「ポータブル水素カートリッジ」、より静かな車内空間づくりに貢献する「シーリング部品による音の体感システム」などの革新的な新製品・新技術を開発しています。」
ステアバイワイヤ対応ハンドル、超薄型レジスタ、ポータブル水素カートリッジ、音の体感システムなど新たな開発成果を開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 203億円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を203億円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、新たに開発したホットスタンプ技術を用いた「トップコートレス ホットスタンプグリル」、車室内の快適性向上に寄与する「ヒータ機能付きアームレスト」、スマートフォンを置くだけで充電できる車載用の「小型ワイヤレス充電ホルダの平置きタイプ」、燃料電池車MIRAIの水素貯蔵技術を応用した船舶向けの「大型高圧水素タンク」、世界トップクラスの光出力で水や空気などを除菌する「高出力UV-C LED」などの革新的な新製品・新技術を開発しています。」
ホットスタンプグリル、ヒータ機能付きアームレスト、ワイヤレス充電ホルダ、船舶向け水素タンク、高出力UV-C LEDなどの新製品・新技術を開発し、研究開発費は392億円となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 265億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費265億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 173億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費173億円を計上した。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 83億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費83億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、車内の空間自由度を高める丸くないハンドル「異形ステアリング」、光による注意喚起機能を装飾照明に付加した「LED通知イルミネーション」、スマートフォンを置くだけで充電できる車載用の「スマートフォンの小型ワイヤレス充電ホルダ」、透過と発光の2つの機能を持ち合わせた「発光機能付きミリ波レーダ対応エンブレム」、商用車向けの「大型高圧水素タンク」、ウイルスや細菌を除去する深紫外LEDを用いた「UV-C LED水浄化ユニット」、などの革新的な新製品・新技術を開発しています。」
異形ステアリング、LED通知イルミネーション、ワイヤレス充電ホルダ、ミリ波レーダ対応エンブレム、大型高圧水素タンク、UV-C LED水浄化ユニットなど、新たな製品・技術の開発成果を開示している。研究開発費は342億円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 253億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費253億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 167億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費167億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、北米などの衝突安全アセスメントに対応した「新構造運転席エアバッグ」、歩行者を保護する「歩行者保護エアバッグ」、発光機能を持たせた「LED発光エンブレム」、ウイルスや細菌を除去する深紫外LEDを用いた「UV-Cパーソナル空間除菌脱臭装置」などの革新的な新製品・新技術を開発しています。またカーボンニュートラルの実現に向けて、ゴム・樹脂製品のリサイクル技術やバイオ素材の開発、EV/FCEVといった電動車向けの製品および生産技術の開発、更には今後の自動運転技術の進展に対応した付加価値の高い製品開発なども積極的に推進しています。」
新構造エアバッグ、LED発光エンブレム、UV-C製品に加え、リサイクル、バイオ素材、電動車、自動運転対応の研究開発を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 161億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費161億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 78億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費78億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021前進有価証券報告書
「最近の主な成果としてはFCVの主要部品である「高圧水素タンク」、車のフロントを彩る「LED発光エンブレム」、ウイルスや細菌を除去する深紫外LEDを用いた「UVC空間除菌装置」や「深紫外LED水浄化ユニット」などの独創的な新製品・新技術を開発しています。またカーボンニュートラルの実現に向けて、ゴム・樹脂製品のリサイクル技術の開発や、EV・FCVといった電動車向けの製品および生産技術の開発、更には今後の自動運転技術の進展に対応した付加価値の高製品開発なども積極的に推進しています。」
高圧水素タンク、LED発光エンブレム、UVC製品などの新製品開発に加え、リサイクル、電動車、生産技術、自動運転対応の開発を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 226億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費226億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 148億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費148億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 71億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費71億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 156億円です。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費156億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 75億円です。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費75億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、ドライバーのハンドルの保持状態を自動検知し、自動車の運転システムへフィードバックする機能をもつ「グリップセンサー付きハンドル」、世界初となる共振式のワイヤレス給電技術を用いた「LED照明付きエアコンレジスター」などの独創的な新製品・新技術を開発・量産化しています。」
研究開発活動を継続し、グリップセンサー付きハンドルやワイヤレス給電技術を用いた製品の開発・量産化を新たな成果として開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 202億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費202億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 135億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費135億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 66億円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発費66億円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「なお、当事業に係る研究開発費は272億円であります。」
自動車部品事業を中心に研究開発活動を継続し、連結研究開発費は278億64百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 209億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、研究開発費は209億円となった。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、136億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、活動状況に重要な変更はないとしている。研究開発費は136億円となった。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 68億円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の研究開発費を68億円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「最近の主な成果としては、金属部分を樹脂に置き換えた軽量化製品の「樹脂フューエルフィラーパイプ」、給油口キャップを開け閉めすることなく給油できる「キャップレス給油口」、立体感のある透明な意匠を実現させた「クリスタル アクリル グリル」、脇見運転や居眠りによる事故を未然防止する「警告機能付きハンドル」などの独創的な新製品・新技術を開発・量産化しております。」
研究開発活動の継続に加え、軽量化、給油利便性、加飾、安全に関する新製品・新技術の開発・量産化という具体的な進展が記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 204億円です。」
研究開発費は第3四半期累計で204億円となっている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 204億円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、その活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は、135億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況について重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の金額は 69億円であります。」
当四半期の研究開発活動費を69億円と開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。