原材料・部品の供給不足と価格高騰
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-11-13。
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- FY2026悪化有価証券報告書
「原材料価格やエネルギー価格の変動、人件費の上昇等も継続的な課題となっています。」
原材料・エネルギー価格に加え人件費上昇が調達環境の構造的な不確実性として記載され、実績面でも日本拠点の労務費・仕入コスト増加が部品事業の損失要因となった。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「賃上げによる労務費と仕入コストの増加等の減益影響がありました」
賃上げによる労務費と仕入コストの増加が、当期の減益要因として実績化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、米国拠点において顧客の好調な販売に伴い操業度が向上したことや工程改善活動による付加価値向上により利益増加影響はあったものの、日本拠点における売上減少影響に加え製品保証引当金の計上や賃上げによる労務費と仕入れコストの増加等により２億82百万円の損失（前年同期は18百万円の損失）となりました。」
日本拠点では賃上げによる労務費と仕入コストの増加等が実際に発生し、部品事業の損失は前年同期の18百万円から2億82百万円へ拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「エネルギー価格の高騰はピークアウトしたとみられるものの、世界的な賃金上昇および原材料価格の高騰は続くものと懸念しております。また、自動車部品業界の再編も含めて取引先の業績の悪化、企業不祥事の発生、自然災害および事故によりお取引先様からの継続的な供給を確保できない場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
エネルギー価格高騰はピークアウトとしつつ、賃金・原材料価格の高騰が続く可能性と、取引先の業績悪化、不祥事、自然災害・事故による供給途絶要因を具体化している。価格高騰等の影響は実際の仕入コスト増加としても開示されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、売上増加影響はあったものの、主に日本拠点における賃上げによる労務費の増加や、エネルギー価格高騰分の値上げによる仕入コスト増加により、18百万円の損失（前年同期は１億61百万円の利益）となりました。」
原材料・エネルギー価格の高騰に加え、エネルギー価格高騰分の値上げによる仕入コスト増加が実際に発生し、日本拠点の部品事業を前年同期の利益から損失へ転じさせる要因となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「原材料およびエネルギー価格高騰に対する販売価格への転嫁の若干の遅れはあるものの」
原材料・エネルギー価格の高騰と販売価格への転嫁の若干の遅れが、引き続き経営成績に関係する要因として記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料およびエネルギー価格高騰に対する販売価格への転嫁の若干の遅れはあるものの」
原材料・エネルギー価格の高騰と販売価格への転嫁の遅れが引き続き実際の経営成績に関係する要因として記載されている。一方、転嫁の遅れは「若干」と表現されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、原材料およびエネルギー価格高騰に対する販売価格への転嫁の遅れはあるものの、為替影響のほか、一部製品の商流変更に伴う輸送費の削減及び販売減少傾向に追従する生産体制の構築等により、営業利益は２億９百万円（前年同期は１億４百万円の損失）となりました。」
原材料・エネルギー価格高騰に対する販売価格への転嫁の遅れが第1四半期にも残っていると記載している。一方、輸送費削減や生産体制の構築等により営業利益は改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「2022年度の原材料およびエネルギー価格の高騰はピークアウトしたとみられるものの、顧客との販売価格含めた取引価格の適正化を継続的に推進する上で、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
原材料・エネルギー価格の高騰はピークアウトしたとみている一方、販売価格への転嫁・取引価格の適正化が続くため、リスクの影響は残ると記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、営業利益は５億48百万円（前年同期比76.6％の減少）」
原材料価格・エネルギー価格の高騰が引き続き実際に発生し、売上高減少とともに営業利益を前年同期比76.6％減少させる要因となっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、営業利益は３億21百万円（前年同期比83.4％の減少）となりました。」
原材料価格・エネルギー価格の高騰が第2四半期累計でも実際に発生し、売上減少とともに営業利益を前年同期比83.4％減少させる要因となっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、１億４百万円の損失（前年同期は11億２百万円の利益）となりました。」
原材料価格の高騰に加えてエネルギー価格の高騰が実際に発生し、売上減少とともに営業損失の要因となっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「半導体供給不足による販売への影響が顕在化し始めると同時に、原材料価格や海外向け物流費用が上昇するなど、厳しいものとなりました。」
従来の供給不足・価格高騰リスクについて、半導体不足による販売影響、原材料価格上昇、海外向け物流費用上昇が実際の経営環境として顕在化したと記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお足元では、同ウイルス変異株の感染拡大や半導体供給不足による販売への影響、並びに原材料価格上昇や海外向け輸送の遅延に伴う臨時費用の発生などコストへの影響が顕在化してきております。」
従来の供給不足・価格高騰リスクについて、半導体供給不足による販売影響、原材料価格上昇、海外向け輸送遅延に伴う臨時費用が実際に顕在化していると記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「需要の増大等に伴う品不足や価格の高騰が生じる恐れがあります。」
原材料・部品の供給不足や価格高騰の可能性を継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「需要の増大等に伴う品不足や価格の高騰が生じる恐れがあります。」
原材料・部品の供給不足や価格高騰の可能性を継続して開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「需要の増大等に伴う品不足や価格の高騰が生じる恐れがあります。」
外部調達への依存に伴う供給不足・コスト上昇リスクを示している。