新型コロナウイルス感染拡大による売上・業績への影響
FY2021-Q1に初出。13回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026。
この変遷はまだどのテーマにも入っていません。ほかの会社の書類に同じ話題が現れると、ここで比べられるようになります。
- FY2026対処有価証券報告書
「顧客における半導体供給不足による生産調整が解消したことや、円安に伴う為替換算影響等により282億90百万円となり、前年同期に比べ32億96百万円（13.2％）の増加となりました。」
半導体供給不足と顧客の生産調整による新型コロナウイルス関連の業績影響は、当中間連結会計期間には解消方向となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における売上高は、主に顧客における半導体供給不足による生産調整が解消したことや、円安に伴う為替換算影響等により282億90百万円となり、前年同期に比べ32億96百万円（13.2％）の増加となりました。」
新型コロナウイルス感染症や半導体供給制約に伴う生産調整の業績影響は、当中間連結会計期間には解消方向となり、売上高は前年同期比13.2％増加した。リスク自体の消滅ではなく、影響の低減として記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「各国で新型コロナウイルス感染対策と社会経済活動の両立が進み、半導体不足の影響が徐々に緩和する一方で」
新型コロナウイルス感染症の事業影響は、感染対策と社会経済活動の両立や半導体不足の緩和により低減方向と記載している。ただし、影響が完全に消滅したとは記載していない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、各国での新型コロナウイルス感染対策と社会経済活動の両立が進む傾向が見られましたが、一方でウクライナ侵攻は長期化し、半導体供給不足やサプライチェーン混乱による顧客の生産調整が続きました。これらの影響を受け、当社グループの同期間における売上高は、円安に伴う為替換算による増加影響があったものの、359億６百万円と前年同期に比べ10億68百万円（2.9％）の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染対策と社会経済活動の両立が進む一方、感染影響はなお事業環境に残り、半導体不足・サプライチェーン混乱とともに顧客の生産調整、売上高の前年同期比2.9％減少につながっている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に円安に伴う為替換算による増加影響がありましたが、一方で新型コロナウイルスの感染影響が依然として続く中、ウクライナ侵攻による半導体供給不足やサプライチェーン混乱による顧客の生産調整の影響を受け、238億99百万円と前年同期に比べ６億15百万円（2.5％）の減少となりました。」
新型コロナウイルスの感染影響が依然として続き、半導体不足やサプライチェーン混乱とともに顧客の生産調整、売上高の前年同期比2.5％減少につながっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に新型コロナウイルスの感染影響が依然として続く中、ウクライナ侵攻による更なる半導体供給不足やサプライチェーンの混乱による顧客の生産調整の影響を受け、107億29百万円と前年同期に比べ15億44百万円（12.6％）の減少となりました。」
新型コロナウイルスの感染影響が依然として続き、半導体不足やサプライチェーン混乱を伴って顧客の生産調整と売上高の前年同期比12.6％減少につながっている。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策として、当社は間接部門の従業員に対するテレワークの導入、原則出張禁止等の対策をとっております。」
新型コロナウイルス感染症リスクは継続して認識しているが、間接部門のテレワーク導入や原則出張禁止などの対策を記載している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「なお足元では、同ウイルス変異株の感染拡大や半導体供給不足による販売への影響、並びに原材料価格上昇や海外向け輸送の遅延に伴う臨時費用の発生などコストへの影響が顕在化してきております。」
新型コロナウイルス感染症について、全体の売上高は回復した一方、変異株の感染拡大による販売への影響が足元で顕在化していると記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症の影響が一旦落ち着きをみせ、北米市場の回復により四輪駆動装置及び農機ユニットの販売が堅調に推移したこともあり、前年同期に比べ大幅に回復し245億14百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は一旦落ち着きをみせたと説明され、北米市場の回復もあり売上高は前年同期から大幅に回復した。リスク自体の消滅ではなく、当四半期の業績影響が低減したとの記載である。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響が一旦落ち着いたこともあり、前年同期に比べ大幅に回復し122億74百万円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響は一旦落ち着いたと説明され、売上高は前年同期から大幅に回復した。リスク自体の消滅ではなく、当四半期の業績影響が一時的に低減したとの記載である。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における売上高は、主に新型コロナウイルス感染拡大の影響により309億８百万円と前年同期に比べ126億66百万円（29.1％）の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が第3四半期累計でも継続し、売上高は前年同期比29.1％減少した。営業損失14億69百万円など、業績への影響が前年同期から拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における売上高は、主に新型コロナウイルス感染拡大の影響により、169億82百万円と前年同期に比べ133億41百万円（44.0％）の減少となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が第2四半期累計でも実際に継続し、売上高は前年同期比44.0％減少した。営業損失24億29百万円など、前年同期から業績への影響がさらに拡大している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に新型コロナウイルス感染拡大の影響により、68億３百万円と前年同期に比べ77億53百万円（53.3％）の減少となりました。」
事業等のリスク欄では新たなリスクの発生や重要な変更はないとしている一方、経営成績では新型コロナウイルス感染拡大が売上高の大幅減少と営業損失の要因として実際に発生した影響を開示している。