高収益企業を目指す
FY2016に初出。32回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-11-13。
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- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高営業利益率は、前年同期に対して1.4ポイント改善し、8.9％となりました。」
売上高営業利益率は前年の7.5％から8.9％へ1.4ポイント改善し、高収益化に関する年度実績が改善方向となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上減少に加え、賃上げによる労務費と仕入コストの増加等の減益影響がありましたが、円安による為替影響や収益改善活動による利益増加影響により、営業利益はほぼ前年同期並みの21億88百万円（前年同期比1.1％の減少）、経常利益は23億16百万円（前年同期比3.0％の減少）となりました。」
収益改善活動や円安の効果があった一方、営業利益は前年同期比1.1％減、経常利益は3.0％減となり、高収益化に関する収益実績は小幅に悪化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高営業利益率は、前年同期に対して0.8ポイント悪化し、7.5％となりました。」
売上高営業利益率は前年の水準から0.8ポイント悪化し7.5％となった。高収益企業を目指し同指標を経営指標とする方針に対し、年度実績は悪化方向である。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上増加および円安により、営業利益は22億13百万円（前年同期比62.0%の増加）、経常利益は23億87百万円（前年同期比61.3%の増加）、親会社株主に帰属する中間純利益は18億95百万円（前年同期比71.5%の増加）となりました。」
高収益企業を目指す方針に関連し、中間連結会計期間の営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益が前年同期比でそれぞれ62.0％、61.3％、71.5％増加した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上高増加影響に加え、一部製品の商流変更に伴う輸送費の削減、主に日本における生産体制の構造変革、さらには製品保証引当金について顧客との負担金額の按分割合の変更を受け見積りの変更を行った結果２億92百万円の戻し入れが発生したこと等により、営業利益は27億47百万円（前年同期比400.7％の増加）、経常利益は28億69百万円（前年同期比346.6％の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億90百万円（前年同期比565.2％の増加）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に関連し、営業利益は前年同期比400.7％増の27億47百万円、経常利益は28億69百万円、四半期純利益は22億90百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は13億66百万円（前年同期比325.0％の増加）、経常利益は14億80百万円（前年同期比193.1％の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億５百万円（前年同期比300.7％の増加）となりました。」
第2四半期累計の営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が、いずれも前年同期から大幅に増加した。営業利益は前年同期比325.0％増の13億66百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は２億９百万円（前年同期は１億４百万円の損失）となりました。また営業外収益として為替差益87百万円を計上したことにより、経常利益は３億56百万円（前年同期比343.9％の増加）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億76百万円（前年同期比843.4%の増加）となりました。」
第1四半期の営業利益は前年同期の損失から2億9百万円の利益へ転じ、経常利益3億56百万円、親会社株主帰属四半期純利益2億76百万円を計上した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高営業利益率前年同期に対して3.8ポイント減少し2.4％となりました。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針の下、営業利益率は前年の6.2％から3.8ポイント低下して2.4％となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、営業利益は５億48百万円（前年同期比76.6％の減少）、経常利益は６億42百万円（前年同期比72.9％の減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億44百万円（前年同期比82.0％の減少）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期比で大幅に減少し、高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対する収益実績は悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、営業利益は３億21百万円（前年同期比83.4％の減少）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、第2四半期累計の営業利益は前年同期比83.4％減少し、収益性が悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、売上高減少影響に加え原材料価格およびエネルギー価格の高騰等により、１億４百万円の損失（前年同期は11億２百万円の利益）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、営業利益は前年同期の11億2百万円の利益から1億4百万円の損失へ転じた。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高営業利益率は6.2％（前年同期は△1.4％）となりました。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針の下、営業利益率は前年のマイナス1.4％から6.2％へ改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の回復影響に加え、過年度より取り組んでいる事業構造の改善の効果もあり、営業利益は23億42百万円（前年同期は14億69百万円の損失）、経常利益は23億72百万円（前年同期は12億52百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億13百万円（前年同期は20億73百万円の損失）となりました。」
高収益企業を目指す方針に関連して、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。目標達成完了ではなく、当四半期の業績改善実績である。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の回復影響に加え、過年度より取り組んでいる事業構造の改善の効果もあり、営業利益は19億38百万円（前年同期は24億29百万円の損失）、経常利益は18億47百万円（前年同期は22億38百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億86百万円（前年同期は27億21百万円の損失）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が、いずれも前年同期の損失から利益へ転じた。高収益企業を目指す目標自体の達成完了を示す記載ではなく、当四半期の業績改善実績である。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は11億２百万円（前年同期は15億78百万円の損失）、経常利益は11億28百万円（前年同期は12億36百万円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億24百万円（前年同期は12億31百万円の損失）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、営業利益は、売上高減少影響により14億69百万円の損失（前年同期は６億83百万円の損失）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、営業損失は前年同期の6億83百万円から14億69百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、人件費や経費等の固定費の削減に努めたものの、売上高減少影響により24億29百万円の損失（前年同期は73百万円の損失）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、営業損失は前年同期の73百万円から24億29百万円へ拡大した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、人件費や経費等の固定費の削減に努めたものの売上減少影響により、15億78百万円の損失（前年同期は１億86百万円の損失）となりました。」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、固定費削減を行ったものの、営業損失は前年同期の1億86百万円から15億78百万円へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は日本拠点の売上減少影響、電動駆動系商品の生産販売に伴う立ち上り費用の増加、および今後の拡販に向けた先行開発費用等の増加により６億83百万円の損失（前年同期は14億33百万円の利益）」
売上高営業利益率を経営指標に掲げる方針に対し、当第3四半期累計の営業利益は前年同期の利益から6億83百万円の損失へ転じた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、連結の売上高の増加影響はあったものの、日本拠点の売上高の減少ならびに電動駆動系商品の生産販売に伴う立ち上り費用の増加および今後の拡販に向けた先行開発費用等の増加により73百万円の損失（前年同期は７億43百万円の利益）」
高収益企業を目指し売上高営業利益率を経営指標とする方針に対し、当第2四半期累計の営業利益は前年同期の利益から損失へ転じた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を経営指標に掲げ、当社グループ一丸によるグローバルな企業価値向上に取り組んでまいります。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針を継続しているが、具体的な目標値は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を経営指標に掲げ、当社グループ一丸によるグローバルな企業価値向上に取り組んでまいります。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針を継続しているが、具体的な目標値は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「売上高営業利益率を経営指標に掲げ、当社グループ一丸によるグローバルな企業価値向上に取り組んでまいります。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針を継続しているが、具体的な目標値は示していない。 - FY2018営業利益率の実績を開示有価証券報告書
「当連結会計年度における売上高営業利益率は前年同期に対して0.5ポイント減少し1.4％となりました。」
売上高営業利益率を経営指標として掲げる方針を継続し、当年度の実績として1.4％、前年同期比0.5ポイント減少を開示している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「売上高営業利益率を経営指標とし」
「高収益企業を目指す」という表現に加え、売上高営業利益率を経営指標として扱うことを明示している。ただし具体的な目標値は示していない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、高収益企業を目指し」
高収益企業を目指す目標を継続して記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、高収益企業を目指し」
高収益企業を目指す目標を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、高収益企業を目指し」
収益性の高い企業への転換を目標としているが、数値目標は示していない。